表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2019年度は米国基準、2020年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社および当社の関係会社（子会社602社、関連会社および共同支配企業159社（2026年３月31日現在）により構成）においては、自動車事業を中心に、金融事業およびその他の事業を行っています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は506,850億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1番目、輸送用機器77社のうち1番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+13.2%です。平均年間給与は1,006.1万円（2025年度・提出会社単体）で、輸送用機器77社のうち2番目。平均年齢は40.5歳、平均勤続年数は15.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
トヨタ自動車と同業2社を、ダッシュボードで並べる本田技研工業・日産自動車と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 本田技研工業・日産自動車と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
連結財務諸表提出会社（以下、当社という。）は、IFRSに準拠して連結財務諸表を作成しており、関係会社の範囲についてもIFRSの定義に基づいています。「第２ 事業の状況」および「第３ 設備の状況」においても同様です。
当社および当社の関係会社（子会社602社、関連会社および共同支配企業159社（2026年３月31日現在）により構成）においては、自動車事業を中心に、金融事業およびその他の事業を行っています。
なお、次の３つに区分された事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等（１）連結財務諸表 注記５」に掲げるセグメント情報の区分と同様です。
自動車 当事業においては、セダン、ミニバン、コンパクト、SUV、トラック等の自動車とその関連部品・用品の設計、製造および販売を行っています。自動車は、当社、日野自動車㈱およびダイハツ工業㈱が主に製造していますが、一部については、トヨタ車体㈱等に生産委託しており、海外においては、トヨタ モーター マニュファクチャリング ケンタッキー㈱等が製造しています。自動車部品は、当社および㈱デンソー等が製造しています。これらの製品は、国内では、トヨタモビリティ東京㈱等の全国の販売店を通じて顧客に販売するとともに、一部大口顧客に対しては当社が直接販売を行っています。一方、海外においては、米国トヨタ自動車販売㈱等の販売会社を通じて販売しています。
自動車事業における主な製品は次のとおりです。
主な製品の種類
ＬＳ、ＲＸ、クラウン、カローラ、ＲＡＶ４、ヤリス、ハイラックス、カムリ、タコマ、 アーバンクルーザー、ハイランダー、ランドクルーザー、ライズ、シエンタ、ルーミー、ヴォクシー、 アルファード、ノア、プロフィア、タント ほか金融 当事業においては、主として当社および当社の関係会社が製造する自動車および他の製品の販売を補完するための金融ならびに車両のリース事業を行っています。国内では、トヨタファイナンス㈱等が、海外では、トヨタ モーター クレジット㈱等が、これらの販売金融サービスを提供しています。
その他 その他の事業では、情報通信事業等を行っています。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100Y8NY）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
豊田通商持分法適用関連会社・卸売業議決権 21.8%
デンソー持分法適用関連会社・輸送用機器議決権 22.3%
アイシン持分法適用関連会社・輸送用機器議決権 22.4%
ＳＵＢＡＲＵ持分法適用関連会社・輸送用機器議決権 21.5%
トヨタ紡織持分法適用関連会社・輸送用機器議決権 32.5%
ジェイテクト持分法適用関連会社・機械議決権 24.3%
豊田合成持分法適用関連会社・輸送用機器議決権 21.7%
小糸製作所持分法適用関連会社・電気機器議決権 21.0%
愛三工業持分法適用関連会社・輸送用機器議決権 31.7%
愛知製鋼持分法適用関連会社・鉄鋼議決権 24.7%
中央発條持分法適用関連会社・金属製品議決権 24.5%
共和レザー持分法適用関連会社・化学議決権 35.1%
ファインシンター持分法適用関連会社・金属製品議決権 21.5%
トリニティ工業持分法適用関連会社・機械議決権 36.6%
ＡＲＣＨＩＯＮ子会社・輸送用機器議決権 66.1%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はトヨタ自動車の【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
トヨタ モーター ノース アメリカ㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 452,019億円・利益 27,770億円・従業員 343,952人
売上 48,190億円・利益 8,517億円・従業員 16,222人
売上 6,640億円・利益 1,321億円
連結子会社 602社（有報に社名が載る主な会社は34社）。持分法適用関連会社など 159社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画の数値目標は公表していない。2026年5月8日の2026年3月期決算説明会で、バリューチェーン（VC）ビジネスの拡大や新領域の育成で収益を拡大・安定化させるモビリティカンパニーへの変革と資本構成の最適化を通じて、ROE20%の実現を図るとしている（現在は10%）。達成時期は示していない（説明資料p23）。
中期経営計画・決算説明資料より
トヨタ自動車 モビリティカンパニーへの変革：ROE20%
| 指標 | 現在 | めざす水準（時期の記載なし） | |
|---|---|---|---|
| ROE | 10 | 20 | % |
資料では、2020年3月期（過去）と現在のROEをともに10%とし、収益（2.0兆円→3.8兆円）と資本（20兆円→38兆円）がともに増えたことを示したうえで、利益構造に見合った資本構成へ移すとしている。資本は期首と期末の親会社の所有者に帰属する持分の平均値（p23）。
出典：2026年3月期 決算説明会（p23） 2026-05-08公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様の利益向上を重要な経営方針の一つとして位置づけており、持続的な成長の実現に向け、引き続き企業体質の改善に取り組み、企業価値の向上に努めています。
配当金については、安定的・継続的に増配を行うよう努めていきます。
今後も厳しい競争を勝ち抜き、モビリティカンパニーへの変革に向けて、内部留保資金については、カーボンニュートラル社会の実現に向けた環境技術やお客様の安全・安心のための安全技術等の次世代の成長投資、従業員や取引先、地域社会等を含めたすべてのステークホルダーの皆様のために活用していきます。
当社の剰余金の配当は、中間配当および期末配当の年２回を基本的な方針としており、これらの配当は、定款に基づき、取締役会で決議しています。
当期の配当金については、上記方針に基づき、中間配当は１株につき45円、期末配当は１株につき50円とし、年間の配当金としては１株につき95円となりました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 240 | 41.2 |
| 2021 | 148 | 42.6 |
| 2022 | 60 | 27.9 |
| 2023 | 75 | 23.0 |
| 2024 | 90 | 31.0 |
| 2025 | 95 | 36.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
当社は、株主の皆様の日頃のご支援に感謝するとともに、当社関連サービスの利用を通じて、当社グループの事業に対する理解をより一層深め、より多くの投資家の皆様に当社株式を長期にわたって保有いただくことを目的として、株主優待制度を導入しています。
１ 対象となる株主様
2026年３月末日時点の当社株主名簿に記録された、当社普通株式を100株以上保有する株主様。
２ 株主優待の内容
（１）基準日における保有株式数および継続保有期間に応じて、TOYOTA Wallet （トヨタウォレット）残高を進呈
保有株式数 ／ 継続保有期間 ／ 進呈残高
1,000株以上 ／ ５年以上 ／ 30,000円分
100株以上 ／ ３年以上 ／ 3,000円分
１年以上～３年未満 ／ 1,000円分
１年未満 ／ 500円分
※保有株式数1,000株以上かつ継続保有期間５年以上の株主様につきましては、 TOYOTA Wallet残高30,000円に代え、以下トヨタグッズのうち、いずれか１つを選択することもできます。
・レースグッズ詰め合わせ（10,000円相当）
・スポーツグッズ＆トヨタ博物館カレー詰め合わせ（10,000円相当）
・TOYOTA UPCYCLE（トヨタアップサイクル）アイテム詰め合わせ（10,000円相当）
・定時株主総会ご来場記念品
上記トヨタグッズは各2,000個を準備しておりますが、上限を超えるお申込みがあった場合、抽選にて当選者を決定いたします。当選されなかった株主様には、ご希望に応じて、QUOカード10,000円分もしくは、TOYOTA Wallet残高30,000円を進呈いたします。
（２）対象となる株主様は、保有株式数や継続保有期間に関わらず、ご希望に応じて、以下A～Fの抽選のいずれか１つに応募することができ、抽選に当選した場合に進呈レース ペアチケット（当選人数 各1,000名）
A：2026 FIA 世界耐久選手権第６戦 富士６時間耐久レース
９月25日（金）～９月27日（日）
B：2026年 全日本スーパーフォーミュラ選手権 第９戦・第10戦
10月9日（金）～10月11日（日）
C：スーパー耐久シリーズ 2026 第７戦
11月14日（土）～11月15日（日）
TOYOTA UPCYCLEアイテム
D：トートバッグ （当選人数 500名）
E：ペンケーススリム（当選人数 2,000名）
F：キーケース （当選人数 500名）
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱ | 12.80 |
| 2 | ㈱豊田自動織機 | 9.15 |
| 3 | ㈱日本カストディ銀行 | 6.10 |
| 4 | 日本生命保険（相） | 4.86 |
| 5 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー | 4.62 |
| 6 | ジェーピー モルガン チェース バンク | 4.13 |
| 7 | ㈱デンソー | 3.45 |
| 8 | ザ バンク オブ ニューヨーク メロン アズ デポジタリ バンク フォー デポジタリ レシート ホルダーズ | 2.73 |
| 9 | トヨタ不動産㈱ | 1.92 |
| 10 | ㈱アイシン | 1.33 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は51.07%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 220,642 | 256,919 | 272,345 | 284,031 | 275,972 | 293,795 | 302,257 | 299,300 | 272,146 | 313,795 | 371,543 | 450,953 | 480,367 | 506,850 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | — | — | 23,992 | 21,977 | 29,957 | 27,250 | 53,529 | 47,956 | 37,662 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | — | — | 8.0 | 8.1 | 9.5 | 7.3 | 11.9 | 10.0 | 7.4 |
| 当期利益億円 | 9,622 | 18,231 | 21,733 | 23,127 | 18,311 | 24,940 | 18,829 | 20,361 | 22,453 | 28,501 | 24,513 | 49,449 | 47,651 | 38,481 |
| EPS円 | 303.8 | 575.3 | 688.0 | 741.4 | 605.5 | 168.4 | 130.1 | 145.5 | 160.7 | 205.2 | 179.5 | 365.9 | 359.6 | 295.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100Y8NY）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。