表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012年度は日本基準、2013年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は75,400億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち19番目、輸送用機器77社のうち4番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.8%です。平均年間給与は915.3万円（2025年度・提出会社単体）で、輸送用機器77社のうち4番目。平均年齢は44.8歳、平均勤続年数は22.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
デンソーと同業2社を、ダッシュボードで並べる日産自動車・スズキと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日産自動車・スズキと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
連結会社は、当社（株式会社デンソー）及び子会社190社、関連会社62社により構成されています。連結会社の事業内容及び連結会社各社の当該事業における位置付けは、次のとおりです。
「日本」、「北米」、「欧州」、「アジア」、「その他」の各セグメントで以下製品を製造・販売しています。
区分 ／ 主要製品
サーマルシステム ／ [エアコンシステム] HVAC、ベルト駆動コンプレッサ、キャビンエアフィルタ、シート空調 [サーマルコンポーネント] コンデンサ、ラジエータ、熱マネジメント製品（チラー、水冷コン）、インバータ冷却器 [サーマルマネジメントシステム] 電動コンプレッサ、ホース配管、熱マネジメント製品（ヒートポンプシステム）
[サーマル社会ソリューション] バス・農建機用エアコン、トラック用冷凍機、小型モバイル冷凍機
パワトレインシステム ／ [インジェクションコンポーネント] ディーゼル製品（コモンレールシステム、列型・分配型ポンプ、ノズル、フューエルフィルタ、尿素SCRインジェクタ） ガソリン製品（ポート噴射インジェクタ、直噴インジェクタ、直噴ポンプ）
[エンジンコンポーネント] 点火製品 （点火コイル、点火プラグ） 排気製品 （排気センサ、排気温センサ、NOxセンサ、排ガス浄化用基材） 可変動弁製品（可変カムタイミング、オイルコントロールバルブ） 吸排気弁製品（EGRバルブ、スロットルボデー） 二輪製品 （二輪車用回転機、二輪車用エンジンECU） フィルタ （エアクリーナ、オイルフィルタ）
[トラクション&アクセサリーモータ] 発電始動製品（スタータ、オルタネータ）、MG、ISG [シャシーコントロールコンポーネント] 機電一体型２系統駆動電動パワーステアリング、制御ブレーキECU [パワーエレクトロニクスコンポーネント] PCU、インバータ、パワーモジュール [パワーサプライコントロール] 電池ECU、充電ECU、ジャンクション・ブロック、ESU、高電圧リレー、低電圧リレー、電池パック
モビリティエレクトロニクス ／ [エレクトロニクス] エンジンECU、ハイブリッドECU、BEV ECU、e-VCT、トランスミッションECU、SBW ECU、フューエルポンプECU、スマートキーシステム、エアコンECU、ボデーECU、エアバッグ用センサ&ECU、コンビネーションメータ、車載インフォテインメントシステム、テレマティクスコントロールユニット、ETC車載器、これら製品に搭載されるソフトウェア
[セーフティシステム] AD/ADAS ECU、画像センサ、ミリ波レーダ、レーザレーダ、ソナーセンサ&ECU、周辺監視カメラ&ECU、ドライバーステータスモニタ、HMIコントロールユニット、路車間・車車間通信機、これら製品に搭載されるソフトウェア [音] 車両接近通報装置、ブザー
区分 ／ 主要製品
システムコンポ ／ [メカトロニクスシステム] CASE領域製品（シフトバイワイヤアクチュエータ、マルチコントロールバルブ） エバポ製品 （エバポリークチェックモジュール、パージバルブ） 駆動制御製品（A/Tモジュール、A/Tソレノイドバルブ） センサ類 （エアフロメータ、アクセルペダルモジュール）
[センシングシステム] 各種半導体センサ（圧力センサ、電流・磁気センサ、光センサ、温度センサ）
[モータ] ワイパシステム、ウォッシャシステム、パワーウィンドモータ、パワーシートモータ、エンジン制御用モータ、ブロワモータ、電動ファンモータ
セミコンダクタ ／ [セミコンダクタ] 特定用途向けIC、パワー半導体
非車載事業 ／ [FA関連] 自動化設備、各種ロボット、プログラマブルコントローラ、バーコード/QRコードスキャナ&ハンディターミナル、ICカードリーダ&ライタ、RFIDリーダ&ライタ、物流合理化システム、在庫管理システム [冷却・空調関係] スポットクーラ&ヒータ [フードバリューチェーン関連] 大規模向け農業ハウス及び施設園芸関連製品、種苗 [生活関連］ 自然冷媒（CO2）ヒートポンプ式給湯機、V2H充放電設備、住宅用空調、地域情報配信システム [その他] ナンバー検知おもてなしシステム、高速逆走防止システム
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100Y9T1）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
デンソー・インターナショナル・アメリカ㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 30,879億円・利益 1,859億円・従業員 76,417人
売上 20,124億円・利益 1,323億円・従業員 22,878人
売上 16,222億円・利益 1,788億円・従業員 39,195人
売上 6,915億円・利益 278億円・従業員 12,939人
売上 1,260億円・利益 249億円・従業員 3,287人
連結子会社 190社（有報に社名が載る主な会社は55社）。持分法適用関連会社など 62社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、成長に向けた事業投資を行うとともに、株主の皆様の利益を重視しており、企業価値の持続的な向上と株主還元の拡充を経営上重要な政策の一つと位置付けています。安全性と効率性のバランスを確保した上で積極的な株主還元を実行し、最適な資本構成を実現することにより、資本コストを低減、企業価値の向上を図ることを基本方針としています。
配当につきましては、DOE（株主資本配当率：配当総額÷親会社の所有者に帰属する持分）を株主還元指標として採用し、資本効率・配当金額・連結業績を総合的に勘案しながら決定しています。当事業年度の期末配当につきましては、１株につき35円とし、中間配当を含めました当事業年度の配当金は、１株につき67円となり、DOEは3.5％となりました。今後は、2030年中期経営計画「CORE 2030」に基づき、2030年度DOE4.0％以上を目指して、長期安定的に向上させて参ります。
また、事業成長及び理念実現に必要な設備投資、研究開発、M&A等にキャッシュを投入するとともに、目指す資本構成・理論株価を考慮しながら機動的に自己株式を取得し、株主の皆様に還元して参ります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 140 | 265.6 |
| 2021 | 165 | 63.1 |
| 2022 | 185 | 61.5 |
| 2023 | 130 | 71.3 |
| 2024 | 64 | 30.4 |
| 2025 | 67 | 26.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | トヨタ自動車株式会社 | 22.24 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 13.04 |
| 3 | 株式会社豊田自動織機 | 5.85 |
| 4 | トヨタ不動産株式会社 | 4.94 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 4.77 |
| 6 | 日本生命保険相互会社 | 3.21 |
| 7 | デンソー従業員持株制度会 | 2.05 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.19 |
| 9 | 全国共済農業協同組合連合会 | 1.13 |
| 10 | 明治安田生命保険相互会社 | 1.06 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は59.48%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 35,809 | 40,950 | 43,098 | 45,245 | 45,271 | 51,083 | 53,628 | 51,535 | 49,367 | 55,155 | 64,013 | 71,447 | 71,618 | 75,400 |
| 営業利益億円 | — | 3,714 | 3,314 | 3,157 | 3,306 | 4,127 | 3,162 | 611 | 1,551 | 3,412 | 4,261 | 3,806 | 5,190 | 5,525 |
| 営業利益率% | — | 9.1 | 7.7 | 7.0 | 7.3 | 8.1 | 5.9 | 1.2 | 3.1 | 6.2 | 6.7 | 5.3 | 7.2 | 7.3 |
| 当期利益億円 | 1,817 | 2,772 | 2,584 | 2,443 | 2,576 | 3,206 | 2,545 | 681 | 1,251 | 2,639 | 3,146 | 3,128 | 4,191 | 4,438 |
| EPS円 | 226.6 | 348.1 | 324.0 | 307.2 | 326.3 | 410.5 | 326.5 | 22.0 | 40.4 | 85.7 | 104.0 | 105.0 | 145.0 | 163.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100Y9T1）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。