表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2024年度は日本基準、2025年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社121社、関連会社37社で構成され、四輪車、二輪車、船外機及び電動車いす他の製造販売を主な内容とし、さらに各事業に関連する物流及びその他のサービス等の事業を展開しています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は62,930億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち23番目、輸送用機器77社のうち5番目の大きさです。平均年間給与は827.6万円（2025年度・提出会社単体）で、輸送用機器77社のうち10番目。平均年齢は41.0歳、平均勤続年数は18.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
スズキと同業2社を、ダッシュボードで並べる日産自動車・デンソーと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日産自動車・デンソーと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社121社、関連会社37社で構成され、四輪車、二輪車、船外機及び電動車いす他の製造販売を主な内容とし、さらに各事業に関連する物流及びその他のサービス等の事業を展開しています。
当社グループの事業に係わる位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりです。以下に示す区分は、「第５ 経理の状況 連結財務諸表注記 ６．セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一です。
(四輪事業)
四輪車の製造は当社が行うほか、海外においては子会社 Magyar Suzuki Corporation Ltd.、Maruti Suzuki India Ltd.他で行っています。また、部品の一部については、国内においては子会社 ㈱スズキ部品製造 他、海外においては関連会社 Krishna Maruti Ltd. 他で製造しています。
販売は、国内においては子会社 ㈱スズキ自販近畿をはじめとする全国の販売会社を通じ、海外においては子会社 Suzuki Italia S.p.A. 他の販売会社及び製造販売会社を通じて行っています。また、物流サービスは子会社 スズキ輸送梱包㈱が行っています。
(二輪事業)
二輪車の製造は当社が行うほか、海外においては子会社 Suzuki Motorcycle India Private Ltd. 他で行っています。また、部品の一部については子会社 ㈱スズキ部品製造 他で製造しています。
販売は、国内においては子会社 ㈱スズキ二輪 他の販売会社を通じ、海外においては子会社 Suzuki Motor USA, LLC 他の販売会社及び製造販売会社を通じて行っています。
(マリン事業)
船外機の製造は当社が行うほか、海外においては子会社 Thai Suzuki Motor Co.,Ltd. で行っています。販売は、国内においては子会社 ㈱スズキマリンで、海外においては子会社 Suzuki Marine USA, LLC 他の販売会社及び製造販売会社を通じて行っています。
(その他事業)
国内において、電動車いすの販売を子会社 ㈱スズキ自販近畿 他の販売会社を通じて行っており、不動産の販売を子会社 ㈱スズキビジネスで行っています。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YFG2）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 57,064億円・利益 5,476億円・従業員 66,660人
売上 4,545億円・利益 448億円・従業員 7,380人
売上 1,195億円・利益 266億円・従業員 1,464人
売上 126億円・利益 39億円・従業員 358人
連結子会社 34社（有報に社名が載る主な会社は34社）。持分法適用関連会社など 4社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2025年2月20日に公表した新中期経営計画（2025～2030年度）で、2031年3月期に売上収益8兆円、営業利益8,000億円（営業利益率10.0%）、ROE13.0%、DOE3.0%を経営目標とし、6年間累計で設備投資2兆円・研究開発費2兆円を見込む。2030年代前半には営業利益率10.0%以上、ROE15.0%以上をめざすとしている（新中期経営計画資料p13）。
前中計（2021～2025年度）は2026年3月期に売上高4.8兆円・営業利益率5.5%・ROE8.0%を掲げ、2024年3月期に売上高5.4兆円・営業利益率8.7%・ROE11.7%となり、販売台数は未達も売上・利益目標は前倒しで達成したとしている（p5）。
中期経営計画・決算説明資料より
スズキ 新中期経営計画 経営目標（2031年3月期）
| 指標 | 2024年3月期実績 | 2031年3月期目標 | |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 5.4 | 8 | 兆円 |
| 営業利益 | — | 8,000 | 億円 |
| 営業利益率 | 8.7 | 10 | % |
| ROE | 11.7 | 13 | % |
| DOE | — | 3 | % |
| 設備投資（6年間累計） | — | 2 | 兆円 |
| 研究開発費（6年間累計） | — | 2 | 兆円 |
事業別の目標（2031年3月期）は、四輪事業が販売台数420万台・営業利益7,000億円、二輪事業が254万台・500億円、マリン事業が営業利益350億円、新事業が売上収益500億円。前提為替は米ドル140円、ユーロ150円、インドルピー1.70円。株主資本コストは10.0%としている。2024年3月期実績は前中計の振り返り（p5）による。
出典：スズキ新中期経営計画（2025～2030年度）（p13） 2025-02-20公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は企業価値の向上、及び累進配当によって、中長期に保有の株主の皆様へお応えしていきたいと考えています。
具体的には、インドの需要拡大に応える生産能力増強、及びエネルギー極少化に向けた技術開発を中心とした成長投資を積極的に行い、中期経営計画の実現を通して、企業価値を向上させていきたいと考えています。また、株主還元につきましては、累進配当の考えに基づき安定的・継続的に配当を実施していく方針です。さらに、昨年２月に発表した中期経営計画にてお示ししました通り、当期より累進配当に適した指標としてDOEを新たに採用するとともに、DOE水準を3.0%へ引き上げ株主還元を強化しています。
2026年３月期の配当につきましては、当方針を踏まえ、１株当たりの期末配当金を24円、年間配当金を46円といたしました。年間配当金は、前期実績41円と比べ５円（12.2%）の増配となります。
なお、当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としています。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会です。当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めています。
※DOE＝１株当たり配当金÷ ((期首１株当たり親会社所有者帰属持分＋期末１株当たり親会社所有者帰属持分)÷２)
なお、親会社所有者帰属持分から、その他の資本の構成要素は除く
(注) 基準日が当事業年度に属する剰余金の配当は、以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額46,311百万円及び１株当たり配当額24円については、2026年６月25日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 90 | 54.3 |
| 2021 | 91 | 53.3 |
| 2022 | 100 | 33.4 |
| 2023 | 122 | 29.1 |
| 2024 | 41 | 34.2 |
| 2025 | 46 | 35.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 15.08 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 6.49 |
| 3 | トヨタ自動車株式会社 | 4.98 |
| 4 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 3.32 |
| 5 | ザ チェース マンハッタンバンク エヌエイ ロンドン エス エル オムニバス アカウント(常任代理人)株式会社みずほ銀行決済営業部 | 3.01 |
| 6 | 株式会社りそな銀行 | 2.69 |
| 7 | 株式会社静岡銀行(常任代理人)日本マスタートラスト信託銀行株式会社 | 2.40 |
| 8 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001(常任代理人)株式会社みずほ銀行決済営業部 | 1.94 |
| 9 | JPモルガン証券株式会社 | 1.50 |
| 10 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505223(常任代理人)株式会社みずほ銀行決済営業部 | 1.40 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は42.80%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 25,783 | 29,383 | 30,155 | 31,807 | 31,695 | 37,572 | 38,715 | 34,884 | 31,782 | 35,684 | 46,416 | 53,575 | 58,252 | 62,930 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 1,953 | 2,667 | 3,742 | 3,244 | 2,151 | 1,944 | 1,915 | 3,506 | 4,938 | 6,429 | 6,229 |
| 営業利益率% | — | — | — | 6.1 | 8.4 | 10.0 | 8.4 | 6.2 | 6.1 | 5.4 | 7.6 | 9.2 | 11.0 | 9.9 |
| 当期利益億円 | 804 | 1,075 | 969 | 1,167 | 1,600 | 2,157 | 1,788 | 1,342 | 1,464 | 1,603 | 2,211 | 3,170 | 4,161 | 4,393 |
| EPS円 | 143.3 | 191.6 | 172.7 | 235.0 | 362.5 | 488.9 | 395.3 | 71.6 | 75.4 | 82.6 | 113.8 | 163.9 | 215.7 | 227.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YFG2）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。