表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2018年度は日本基準、2019年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社および当社の関係会社（子会社73社、関連会社６社およびその他の関係会社１社（2026年３月31日現在）により構成）においては、自動車部門、航空宇宙部門およびその他部門の３部門に関係する事業を主として行っており、その製品は多岐にわたっています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は47,850億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち32番目、輸送用機器77社のうち8番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+11.1%です。平均年間給与は764.4万円（2025年度・提出会社単体）で、輸送用機器77社のうち19番目。平均年齢は40.0歳、平均勤続年数は15.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＳＵＢＡＲＵと同業2社を、ダッシュボードで並べるデンソー・スズキと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社および当社の関係会社（子会社73社、関連会社６社およびその他の関係会社１社（2026年３月31日現在）により構成）においては、自動車部門、航空宇宙部門およびその他部門の３部門に関係する事業を主として行っており、その製品は多岐にわたっています。各事業における当社および関係会社の位置付けなどは次の通りです。
なお、次の３部門は「第５ 経理の状況 連結財務諸表注記 ６．セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一です。
［自動車］
当部門においては、自動車ならびにその部品の製造、販売および修理を行っています。
なお、開発・生産における協力関係のもと、トヨタ自動車株式会社とは、スポーツカーおよび電気自動車の共同開発を行っており、一部車種は当社の国内生産拠点である群馬製作所において生産を行っています。また、ダイハツ工業株式会社からは、軽・小型自動車のOEM供給を受けています。
［航空宇宙］
当部門においては、航空機、宇宙関連機器ならびにその部品の製造、販売および修理を行っています。
［その他］
当部門においては、不動産の賃貸などを行っています。
各事業における主な関係会社については、「第１ 企業の概況 ４ 関係会社の状況」をご参照ください。
以上の企業集団などについて図示すると、次の通りです。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YFKZ）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
スバル オブ アメリカ インク議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 46,383億円・利益 321億円・従業員 34,404人
売上 1,417億円・利益 35億円・従業員 2,836人
売上 50億円・利益 36億円・従業員 302人
連結子会社 62社（有報に社名が載る主な会社は26社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2025年11月10日に発表した「SUBARU 2025方針」で、米国関税措置の影響を打ち返すため2,000億円規模のコスト低減に向けたプロジェクト「原価維新20-30」を始動し、商品ラインアップの大幅拡充によって2030年代前半に世界で120万台の販売規模を実現するとしている。従前の「電動化投資1.5兆円」は内容を精査・見直すとしている（SUBARU 2025方針のページ）。
中期経営計画・決算説明資料より
トップメッセージ
一次資料ベース「ステークホルダーの皆様と共につくる、持続可能な社会の実現に向けて——“ひとつのSUBARU”の力で、人と社会を笑顔でつなぎます。」
代表取締役社長 CEO（最高経営責任者） 大崎 篤（トップメッセージ・2026-09-26閲覧）から引用
ＳＵＢＡＲＵ SUBARU 2025方針の数値
| 指標 | 時期 | 目標 | |
|---|---|---|---|
| コスト低減（原価維新20-30） | — | 2,000億円規模 | |
| 世界販売 | 2030年代前半 | 120万台規模 |
財務比率（ROE・利益率など）の目標は、このページには書かれていない。
出典：SUBARU 2025方針 2025-11-10公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様の利益を重要な経営課題と位置付けており、中長期的な資本効率向上を念頭に、毎期の業績、投資計画、経営環境などを総合的に勘案し、配当を株主還元の基本と位置づけ、累進的な配当を目指し、DOE（親会社所有者帰属持分配当率）を3.5％と設定しています。かかる方針の下、業績および市場状況に応じた増配や機動的な自己株式取得の実施に取り組んでまいります。なお、DOEのベースとなる親会社所有者帰属持分は、累進的な配当を目指すため、為替などの影響で大きく増減する「その他の資本の構成要素」は除きます。
なお、当社は中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を基本としています。剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であり、中間配当については、「取締役会の決議によって、毎年９月30日に最終の株主名簿に記載または記録された株主または登録株式質権者に対し、会社法第454条第５項の定めるところにより剰余金の配当をすることができる」旨を定款に定めています。
当期末の配当については、2026年３月期の業績および今後の事業展開などを勘案し、直近の配当予想通り、１株当たりの普通配当を58.5円、年間配当金はすでに実施した中間配当57円と合わせて115.5円とすることを2026年６月24日開催予定の第95期定時株主総会において決議し実施する予定です。
基準日が当事業年度に属する剰余金の配当は、以下の通りです。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 56 | 56.1 |
| 2021 | 56 | 61.5 |
| 2022 | 76 | 25.0 |
| 2023 | 106 | 29.5 |
| 2024 | 115 | 26.1 |
| 2025 | 115.50 | 92.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | トヨタ自動車株式会社 | 21.46 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 14.88 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 4.43 |
| 4 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１ | 1.88 |
| 5 | ＪＰモルガン証券株式会社 | 1.52 |
| 6 | 株式会社みずほ銀行 | 1.41 |
| 7 | ＪＰ ＭＯＲＧＡＮ ＣＨＡＳＥ ＢＡＮＫ ３８５７８１ | 1.15 |
| 8 | ＮＳＬ ＤＴＴ ＣＬＩＥＮＴ ＡＣＣＯＵＮＴ １ | 1.05 |
| 9 | ＴＨＥ ＢＡＮＫ ＯＦ ＮＥＷ ＹＯＲＫ ＭＥＬＬＯＮ １４００４２ | 1.03 |
| 10 | 三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社 | 1.00 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は49.80%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 19,130 | 24,081 | 28,779 | 32,323 | 33,260 | 32,327 | 31,562 | 33,441 | 28,302 | 27,445 | 37,745 | 47,029 | 46,858 | 47,850 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 5,656 | 4,108 | 3,794 | 1,817 | 2,103 | 1,025 | 905 | 2,675 | 4,682 | 4,053 | 401 |
| 営業利益率% | — | — | — | 17.5 | 12.4 | 11.7 | 5.8 | 6.3 | 3.6 | 3.3 | 7.1 | 10.0 | 8.6 | 0.8 |
| 当期利益億円 | 1,196 | 2,066 | 2,619 | 4,367 | 2,824 | 2,204 | 1,414 | 1,526 | 765 | 700 | 2,004 | 3,851 | 3,381 | 908 |
| EPS円 | 153.2 | 264.8 | 335.6 | 559.5 | 365.8 | 287.4 | 184.4 | 199.0 | 99.8 | 91.3 | 261.3 | 509.2 | 458.0 | 125.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YFKZ）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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