表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2014年度は日本基準、2015年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は51,178億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち27番目、輸送用機器77社のうち6番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.7%です。平均年間給与は777.2万円（2025年度・提出会社単体）で、輸送用機器77社のうち15番目。平均年齢は40.7歳、平均勤続年数は17.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
アイシンと同業2社を、ダッシュボードで並べるデンソー・スズキと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び200社の子会社・関連会社（製造会社138社、販売会社19社、その他43社）により構成されています。事業内容及びグループ各社の当該事業における位置付けは、以下のとおりです。
「日本」、「北米」、「欧州」、「中国」、「アセアン・インド」の各セグメントで以下製品を製造・販売しています。
区分 ／ 主な製品
自 動 車 部 品 ／ パワートレイン関連 ／ オートマチックトランスミッション（AT)、マニュアルトランスミッション（MT）、無段変速機（CVT）、ハイブリッドトランスミッション、eAxle、電気式4WDユニット（e-Four）、ハイブリッドダンパー、電動ウォーターポンプ、電動オイルポンプ、ピストン、インテークマニホールド、エキゾーストマニホールド、可変バルブタイミング機構（VVT）
走行安全関連 ／ ブレーキブースター＆マスターシリンダー、ディスクブレーキ、エレクトロニックスタビリティーコントロール（ESC）、回生協調ブレーキシステム、電動パーキングブレーキ、アクティブリアステアリングシステム、電動チルト＆テレスコピックステアリングコラム、ドライバーモニターシステム、自動駐車システム、周辺監視カメラシステム、シフト・バイ・ワイヤ、ブレーキペダルストロークセンサー
車体関連 ／ パワースライドドアシステム、パワーバックドアシステム、サンルーフ、ニューマチックシート、ドアハンドル、ドアロック、ドアフレーム、グリルシャッター、ユニバーサルステップ、アクティブフロントスポイラー、アクティブリアスポイラー、体重検知センサー、塗布型制振材、置き去り検知装置
LBS関連他（注） ／ カーナビゲーションシステム、乗り合い送迎サービス
アフターマーケット関連 ／ 補修・メンテナンス用商品
エナジーソリューション 関連他 ／ ［エナジーソリューション関連］ ガスヒートポンプエアコン（GHP)、コージェネレーションシステム ［その他］ フェムト秒ファイバーレーザー、住宅リフォーム、建設土木
（注） 位置情報活用サービス（Location Based Service）
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YAWO）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
アイシン・ワールド・コープ・オブ・アメリカ㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 25,181億円・利益 803億円・従業員 63,954人
売上 11,812億円・利益 391億円・従業員 15,626人
売上 5,661億円・利益 307億円・従業員 13,020人
売上 5,443億円・利益 696億円・従業員 17,599人
売上 2,687億円・利益 41億円・従業員 2,274人
売上 395億円・利益 42億円
連結子会社 186社（有報に社名が載る主な会社は46社）。持分法適用関連会社など 14社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2026年2月19日に策定した「2028年中期経営計画」で、2028年に売上収益5.3兆円、営業利益3,300億円（過去最高の更新）、営業利益率6.2%、ROE10.0%、ROIC11.0%、DOE3.5%を財務目標とし、成長投資は総額4,500億円としている。2030年は営業利益率8.0%以上、ROIC13.0%以上、ROE12.0%以上を経営目標とする（説明資料p15・p22、ニュースリリース）。
中期経営計画・決算説明資料より
アイシン 2028年中期経営計画 財務目標
| 指標 | 2025年予想（策定時） | 2028年目標 | |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 49,000 | 53,000 | 億円 |
| 営業利益 | 2,050 | 3,300 | 億円 |
| 営業利益率 | 4.2 | 6.2 | % |
| ROE | 6.4 | 10 | % |
| ROIC | 7 | 11 | % |
| DOE | 3 | 3.5 | % |
2030年の経営目標は営業利益率8.0%以上、ROIC13.0%以上、ROE12.0%以上（p15）。営業利益の増加（2,050億円→3,300億円、CAGR17.2%）は、台数増加・拡販進捗+970億円、体質改善・構造改革+980億円、中長期成長に向けた投資△700億円によるとしている（p22）。
出典：IR Presentation（2028年中期経営計画）（p22） 2026-02-19公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は中長期での安定的・継続的な株主配当を基本とし、更なる企業価値と資本効率性の向上に向けて、持続的な成長に向けた成長投資に軸足を置きながら、機動的な自己株式取得により、株主還元強化をはかっています。
株主配当については、安定的かつ継続的な利益還元及び資本効率の向上を実現する目的として2026年２月19日公表の中期経営計画において親会社所有者帰属持分配当率（DOE）（※）を指標とした配当方針へ移行しております。
本方針のもと、DOE3.0％水準を起点にROEの改善を背景として、2028年度に3.5％水準を目安に段階的に引き上げ、株主還元の充実をはかっていく考えです。
剰余金の配当については、中間配当及び期末配当の年２回を基本方針としており、これらの決定機関は、機動的な資本政策及び配当政策の遂行を可能とするため、取締役会としております。
当事業年度の配当金については、中間配当金を１株当たり30円、期末配当金を１株当たり40円としております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 120 | 78.9 |
| 2021 | 170 | 13.7 |
| 2022 | 170 | 62.5 |
| 2023 | 170 | 41.7 |
| 2024 | 120 | 47.9 |
| 2025 | 70 | 23.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | トヨタ自動車株式会社 | 22.34 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 10.94 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.92 |
| 4 | 株式会社豊田自動織機 | 3.20 |
| 5 | アイシン従業員持株会 | 2.74 |
| 6 | トヨタ不動産株式会社 | 2.62 |
| 7 | 日本生命保険相互会社 | 2.60 |
| 8 | 高知信用金庫 | 2.39 |
| 9 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１ | 1.51 |
| 10 | 全国共済農業協同組合連合会 | 1.42 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は53.68%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 25,300 | 28,222 | 29,646 | 32,460 | 35,626 | 39,089 | 40,431 | 37,846 | 35,258 | 39,174 | 44,028 | 49,096 | 48,961 | 51,178 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | 2,538 | 2,056 | 561 | 1,453 | 1,820 | 579 | 1,434 | 2,029 | 2,288 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | 6.5 | 5.1 | 1.5 | 4.1 | 4.6 | 1.3 | 2.9 | 4.1 | 4.5 |
| 当期利益億円 | 775 | 901 | 776 | 1,003 | 1,267 | 1,346 | 1,101 | 241 | 1,056 | 1,419 | 377 | 908 | 1,076 | 1,717 |
| EPS円 | 275.1 | 319.5 | 274.7 | 354.5 | 444.5 | 490.2 | 408.6 | 89.3 | 130.7 | 175.6 | 46.6 | 112.3 | 137.8 | 232.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YAWO）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。