表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012年度は米国基準、2013年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は217,966億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2番目、輸送用機器77社のうち2番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+10.6%です。平均年間給与は932.6万円（2025年度・提出会社単体）で、輸送用機器77社のうち3番目。平均年齢は43.9歳、平均勤続年数は21.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
本田技研工業と同業2社を、ダッシュボードで並べるトヨタ自動車・日産自動車と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ トヨタ自動車・日産自動車と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社の連結財務諸表はIFRSに基づいて作成しており、関係会社の情報についてもIFRSの定義に基づいて開示しています。
当社グループは、当社および国内外346社の関係会社(連結子会社282社、持分法適用会社64社)により構成され、事業別には、二輪事業、四輪事業、金融サービス事業およびパワープロダクツ事業及びその他の事業からなっています。
二輪事業、四輪事業、金融サービス事業およびパワープロダクツ事業及びその他の事業における主要製品およびサービス、所在地別の主な会社は、以下のとおりです。
事業 ／ 主要製品 およびサービス ／ 所在地 ／ 主な会社
二輪事業 ／ 二輪車 ATV Side-by-Side 関連部品 ／ 日本 ／ 当社 ○㈱本田技術研究所 ☆Astemo㈱ ☆テイ・エス テック㈱ ☆㈱エフ・シー・シー ☆㈱エイチワン ☆武蔵精密工業㈱
北米 ／ ○アメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッド ○ホンダカナダ・インコーポレーテッド ○ホンダ・デ・メキシコ・エス・エー・デ・シー・ブイ
欧州 ／ ○ホンダモーターヨーロッパ・リミテッド
アジア ／ ○ホンダモーターサイクルアンドスクーターインディアプライベート・リミテッド ○ホンダカーズインディア・リミテッド ○アジアホンダモーターカンパニー・リミテッド ○タイホンダカンパニー・リミテッド ○ホンダベトナムカンパニー・リミテッド ☆ピー・ティ・アストラホンダモーター
その他 の地域 ／ ○モトホンダ・ダ・アマゾニア・リミターダ
四輪事業 ／ 四輪車 関連部品 ／ 日本 ／ 当社 ○㈱本田技術研究所 ☆Astemo㈱ ☆テイ・エス テック㈱ ☆㈱エフ・シー・シー ☆㈱エイチワン ☆武蔵精密工業㈱ ☆㈱ジーテクト
北米 ／ ○アメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッド ○ホンダディベロップメントアンドマニュファクチュアリングオブアメリカ・エル・エル・シー ○ホンダカナダ・インコーポレーテッド ○ホンダ・デ・メキシコ・エス・エー・デ・シー・ブイ ☆L-Hバッテリーカンパニー・インコーポレーテッド
欧州 ／ ○ホンダモーターヨーロッパ・リミテッド
アジア ／ ○本田汽車零部件製造有限公司 ○ホンダカーズインディア・リミテッド ○ピー・ティ・ホンダプロスペクトモーター ○ホンダ・マレーシア・エスディーエヌ・ビーエイチディー ○アジアホンダモーターカンパニー・リミテッド ○ホンダオートモービル(タイランド)カンパニー・リミテッド ○ホンダベトナムカンパニー・リミテッド ☆広汽本田汽車有限公司 ☆東風本田汽車有限公司
その他 の地域 ／ ○ホンダオートモーベイス・ド・ブラジル・リミターダ
○：連結子会社 ☆：持分法適用会社
事業 ／ 主要製品 およびサービス ／ 所在地 ／ 主な会社
金融サービス事業 ／ 金融 ／ 日本 ／ ○㈱ホンダファイナンス
北米 ／ ○アメリカンホンダファイナンス・コーポレーション ○ホンダカナダファイナンス・インコーポレーテッド
欧州 ／ ○ホンダファイナンスヨーロッパ・パブリックリミテッドカンパニー
その他 の地域 ／ ○バンコホンダ・エス・エー
パワープロダクツ事業及びその他の事業 ／ パワープロダクツ 関連部品 その他 ／ 日本 ／ 当社 ○㈱本田技術研究所 ☆Astemo㈱ ☆㈱エフ・シー・シー ☆㈱エイチワン ☆武蔵精密工業㈱
北米 ／ ○アメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッド ○ホンダカナダ・インコーポレーテッド ○ホンダ・デ・メキシコ・エス・エー・デ・シー・ブイ
欧州 ／ ○ホンダモーターヨーロッパ・リミテッド
アジア ／ ○ホンダカーズインディア・リミテッド ○アジアホンダモーターカンパニー・リミテッド ○タイホンダカンパニー・リミテッド
その他 の地域 ／ ○モトホンダ・ダ・アマゾニア・リミターダ
(注) 主な会社のうち、複数の事業を営んでいる会社については、それぞれの事業区分に記載しています。
○：連結子会社 ☆：持分法適用会社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YDD9）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
テイ・エス テック持分法適用関連会社・輸送用機器議決権 22.0%
武蔵精密工業持分法適用関連会社・輸送用機器議決権 25.0%
ジーテクト持分法適用関連会社・金属製品議決権 21.1%
エフ・シー・シー持分法適用関連会社・輸送用機器議決権 22.5%
エイチワン持分法適用関連会社・金属製品議決権 21.5%
田中精密工業持分法適用関連会社・輸送用機器議決権 24.3%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は本田技研工業の【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
売上 138,634億円・利益 -14,111億円・従業員 131,856人
売上 40,188億円・利益 7,319億円・従業員 52,013人
売上 35,295億円・利益 2,755億円・従業員 2,542人
売上 3,849億円・利益 -107億円・従業員 8,698人
連結子会社 282社（有報に社名が載る主な会社は24社）。持分法適用関連会社など 64社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2026年5月14日の「2026 ビジネスアップデート」で、2029年3月期に過去最高となる連結営業利益1兆4,000億円以上、2031年3月期にROIC10%の実現をめざすとしている。2027年3月期〜2029年3月期の3年間は四輪事業の体質の再構築に集中し、R&D調整後営業CFでEV関連損失を除き7.0兆円以上を創出して、EV投資0.8兆円、ソフトウェア投資1.0兆円、ICE・HEV投資4.4兆円、株主還元0.8兆円以上に充てる。配当はDOE3%を目安とする（説明資料p25〜p27）。
中期経営計画・決算説明資料より
トップメッセージ
一次資料ベース「夢の力と創造力であらゆるモビリティを進化させ、『自由な移動の喜び』に満ちあふれた社会の実現を目指して」
取締役 代表執行役社長 三部 敏宏（社長メッセージ・2026-09-26閲覧）から引用
本田技研工業 2026 ビジネスアップデートの全社目標とキャピタルアロケーション
| 指標 | 時期 | 目標 | |
|---|---|---|---|
| 連結営業利益 | 2029年3月期 | 1兆4,000億円以上（過去最高） | |
| ROIC | 2031年3月期 | 10% | |
| R&D調整後営業CF | 3年間（2027年3月期〜2029年3月期） | 7.0兆円以上（EV関連損失除く） | |
| EV投資 | 同上 | 0.8兆円 | |
| ソフトウェア投資 | 同上 | 1.0兆円 | |
| ICE・HEV投資 | 同上 | 4.4兆円 | |
| 株主還元 | 同上 | 0.8兆円以上 |
配当はDOE3%を目安として安定的かつ継続的に実施するとしている（p27）。2030年3月期以降の投資は市場環境を見ながら柔軟に対応するとしている（p26）。
出典：2026 ビジネスアップデート（p25） 2026-05-14公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、グローバルな視野に立って世界各国で事業を展開し、企業価値の向上に努めています。成果の配分にあたりましては、株主の皆様に対する利益還元を経営の最重要課題の一つとして位置づけており、長期的な視点に立ち将来成長にむけた内部留保資金や連結業績などを考慮しながら決定していきます。配当は、DOE(調整後親会社所有者帰属持分配当率)3.0％を目安に安定的・継続的に行うよう努めていきます。今後も一層の資本効率の向上と、配当水準の更なる充実をめざしてまいります。
また、機動的な資本政策の実施などを目的として自己株式の取得も適宜実施していきます。
内部留保資金につきましては、将来の成長に不可欠な研究開発や事業拡大のための投資および出資と健全な財務体質の維持に充てていきます。
当社の剰余金の配当は、中間配当と期末配当の年２回の配当を基本的な方針としています。配当の決定機関は、取締役会としています。
当事業年度の１株当たりの年間配当金につきましては70円としました。なお、半期毎の配当金は、中間配当金35円、期末配当金35円となりました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 110 | 50.9 |
| 2021 | 120 | 42.3 |
| 2022 | 120 | 32.3 |
| 2023 | 126 | 48.1 |
| 2024 | 68 | 34.2 |
| 2025 | 70 | — |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
当社は、株主の皆様の日頃のご支援に感謝するとともに、より多くの方々に当社株式を保有していただくことを目的として株主優待制度を導入しています。
(1) 2026年３月末時点で１単元(100株)以上の当社株式をご所有の株主様ラグビー観戦(応募制・抽選)
カーシェア割引クーポン(応募制・抽選)
ホンダ太陽㈱製作グッズ(応募制・抽選)
(2) 2026年３月末時点で１年以上連続で１単元(100株)以上の当社株式をご所有の株主様セーフティスクール体験会(応募制・抽選)
レース観戦(応募制・抽選)
Enjoy Hondaご招待(応募制・抽選)
(3) 2026年３月末時点で３年以上連続で１単元(100株)以上の当社株式をご所有の株主様 HondaJet体験会(応募制・抽選)
マリン体験会(応募制・抽選)
工場見学会(応募制・抽選)
モビリティリゾートもてぎ体験会(応募制・抽選)
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 17.50 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 7.08 |
| 3 | モックスレイ・アンド・カンパニー・エルエルシー | 5.72 |
| 4 | 明治安田生命保険相互会社 | 3.55 |
| 5 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001 | 2.50 |
| 6 | 日本生命保険相互会社 | 1.50 |
| 7 | JPモルガン証券株式会社 | 1.49 |
| 8 | ジェーピー モルガン チェース バンク 385781 | 1.46 |
| 9 | 野村信託銀行株式会社(投信口) | 1.06 |
| 10 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口４) | 0.97 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は42.82%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 98,779 | 125,061 | 133,281 | 146,012 | 139,992 | 153,611 | 158,886 | 149,310 | 131,705 | 145,527 | 169,077 | 204,288 | 216,888 | 217,966 |
| 営業利益億円 | 5,448 | 8,239 | 6,706 | 5,034 | 8,407 | 8,336 | 7,264 | 6,336 | 6,602 | 8,712 | 7,808 | 13,820 | 12,135 | -4,143 |
| 営業利益率% | 5.5 | 6.6 | 5.0 | 3.4 | 6.0 | 5.4 | 4.6 | 4.2 | 5.0 | 6.0 | 4.6 | 6.8 | 5.6 | -1.9 |
| 当期利益億円 | 3,671 | 6,247 | 5,094 | 3,445 | 6,166 | 10,593 | 6,103 | 4,557 | 6,574 | 7,071 | 6,514 | 11,072 | 8,358 | -4,239 |
| EPS円 | 203.7 | 346.6 | 282.7 | 191.2 | 342.1 | 590.8 | 346.0 | 86.7 | 126.9 | 137.0 | 128.0 | 225.9 | 178.9 | -106.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YDD9）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。