表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2017年度は日本基準、2018年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は20,371億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち95番目、輸送用機器77社のうち13番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+9.9%です。平均年間給与は775.1万円（2025年度・提出会社単体）で、輸送用機器77社のうち16番目。平均年齢は41.3歳、平均勤続年数は17.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
トヨタ紡織と同業2社を、ダッシュボードで並べるＳＵＢＡＲＵ・いすゞ自動車と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＳＵＢＡＲＵ・いすゞ自動車と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社を関連会社とするトヨタ自動車㈱、当社、連結子会社69社及び持分法適用関連会社20社で構成され、自動車部品及び繊維製品の製造・販売を主な内容とし、事業活動を展開しております。
当社グループの事業に係る位置づけは、概ね次のとおりであります。
☆連結子会社、○持分法適用関連会社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100Y9AH）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
トヨタ紡織アメリカ㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 8,912億円・利益 51億円・従業員 14,513人
売上 5,377億円・利益 -99億円・従業員 13,070人
売上 2,851億円・利益 400億円・従業員 6,866人
売上 2,024億円・利益 148億円・従業員 6,774人
売上 1,207億円・利益 38億円・従業員 4,298人
連結子会社 69社（有報に社名が載る主な会社は44社）。持分法適用関連会社など 20社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2023年11月24日に公表した2030年中期経営計画で、2030年の財務目標として売上収益2兆2,000億円、営業利益1,500億円、営業利益率7%、自己資本比率50%程度、DOE3%以上（配当性向30%程度を考慮）を掲げている（説明会資料のPDF53ページ）。
中期経営計画・決算説明資料より
トヨタ紡織 2030年中期経営計画 財務目標
| 指標 | 基準 | 2030年目標 | |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | — | 22,000 | 億円 |
| 営業利益 | — | 1,500 | 億円 |
| 営業利益率 | — | 7 | % |
| 自己資本比率（親会社所有者帰属持分比率） | — | 50%程度 | |
| DOE | — | 3%以上 |
DOEは配当性向30%程度を考慮。資料では前計画（2025中計）のROE10%以上の目標は達成見込みとしている。ページは台本つきPDFの通し番号（資料上の表記は27）。
出典：2030年中期経営計画説明会 資料（p53） 2023-11-24公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、長期にわたり経営基盤の強化・充実に努めるとともに、積極的な事業展開を推進しております。配当金については、長期安定的な配当の継続を基本に、連結業績及び配当性向などを総合的に勘案し、株主の皆さまのご期待にお応えしていきたいと考えております。
剰余金の配当の決定機関は、中間配当、期末配当ともに取締役会であります。なお、「会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる。」旨定款に定めております。
当事業年度の配当については、上記方針に基づき、中間配当金は前中間期と同額の１株につき43円、期末配当金は前期と同額の１株につき43円、年間の配当金としては前期と同額の１株につき86円とすることに決定いたしました。
内部留保につきましては、経営基盤の一層の強化・充実並びに今後の事業展開に有効活用し、長期的に株主の皆さまの利益向上に努めていきたいと考えております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 45 | 36.8 |
| 2021 | 64 | 39.0 |
| 2022 | 70 | 31.5 |
| 2023 | 86 | 49.3 |
| 2024 | 86 | 50.4 |
| 2025 | 86 | 43.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | トヨタ自動車株式会社 | 32.43 |
| 2 | トヨタ不動産株式会社 | 10.27 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 | 8.64 |
| 4 | 株式会社豊田自動織機 | 4.34 |
| 5 | 日本発条株式会社 | 4.04 |
| 6 | 株式会社日本カストディ銀行 | 3.55 |
| 7 | トヨタ紡織従業員持株会 | 2.30 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.84 |
| 9 | HSBC-FUND SERVICES HSBC- 006 MF EFM | 1.54 |
| 10 | BBH(LUX) FOR FIDELITY FUNDS- JAPAN ADVANTAGE POOL | 1.47 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は70.40%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 10,795 | 12,184 | 13,055 | 14,158 | 13,579 | 14,074 | 14,174 | 13,726 | 12,721 | 14,215 | 16,040 | 19,536 | 19,542 | 20,371 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 595 | 719 | 744 | 613 | 478 | 571 | 603 | 477 | 793 | 424 | 539 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.2 | 5.3 | 5.3 | 4.3 | 3.5 | 4.5 | 4.2 | 3.0 | 4.1 | 2.2 | 2.6 |
| 当期利益億円 | 158 | 126 | 52 | 39 | 454 | 448 | 275 | 248 | 312 | 393 | 147 | 585 | 167 | 233 |
| EPS円 | 85.2 | 68.1 | 28.1 | 21.0 | 244.3 | 241.3 | 147.9 | 132.9 | 166.9 | 210.2 | 78.6 | 315.2 | 93.7 | 130.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100Y9AH）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。