下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、連結子会社71社及び持分法適用会社21社（2026年３月31日現在）で構成され、主として、自動車及び同部品の製造・販売、並びにこれらに関連した事業を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は49,182億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち31番目、輸送用機器77社のうち7番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+11.3%です。平均年間給与は711.2万円（2025年度・提出会社単体）で、輸送用機器77社のうち28番目。平均年齢は42.5歳、平均勤続年数は17.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
マツダと同業2社を、ダッシュボードで並べるデンソー・スズキと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、連結子会社71社及び持分法適用会社21社（2026年３月31日現在）で構成され、主として、自動車及び同部品の製造・販売、並びにこれらに関連した事業を行っております。
国内では、自動車は当社が製造し、自動車部品は当社及び倉敷化工㈱などが製造しております。海外においては、自動車及び同部品をマツダモトールマヌファクトゥリングデメヒコS.A. de C.V.、オートアライアンス(タイランド)Co., Ltd.などが製造しております。当社グループにおいて製造された自動車及び同部品は、国内においては、㈱関東マツダ、東海マツダ販売㈱などの販売会社が顧客に販売するとともに、一部の大口顧客に対しては当社が直接販売しております。海外においては、北米はマツダモーターオブアメリカ, Inc.、欧州はマツダモータース(ドイツランド)GmbH、その他の地域はマツダオーストラリアPty.Ltd.などが販売しております。
当社グループの事業における当社及び主要な会社の位置付け及びセグメントとの関係は、概ね以下のとおりであります。なお、以下の「日本」、「北米」、「欧州」、「その他の地域」は、セグメントと同一の区分であります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YDZ1）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
マツダモーターオブアメリカ, Inc.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 25,617億円・利益 1,675億円・従業員 6,976人
売上 9,002億円・利益 -1,618億円・従業員 35,961人
売上 8,596億円・利益 180億円・従業員 1,405人
売上 5,967億円・利益 327億円・従業員 2,802人
連結子会社 71社（有報に社名が載る主な会社は45社）。持分法適用関連会社など 21社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2030経営方針の第2フェーズ（2025～2027年）の期間中に、原価低減1,000億円・固定費削減1,000億円の合計2,000億円の構造改善を実行し、営業利益率で4%相当の改善を実現するとしている。2030年までの電動化投資総額は1.2兆円規模（2022年公表時は1.5兆円）とし、2030年時点で電動車20～25万台程度（グローバル販売の約15%）をカバーできる体制を構築する。国内販売は20万台を早期に実現できるビジネス基盤の構築を図る（有価証券報告書 2026年6月23日提出）。
中期経営計画・決算説明資料より
マツダ 2030経営方針 第2フェーズの主な数値
| 指標 | 時期 | 目標 | |
|---|---|---|---|
| 構造改善（原価低減・固定費削減） | 第2フェーズ（2025～2027年） | 2,000億円（原価低減1,000億円・固定費削減1,000億円） | |
| 営業利益率の改善 | 第2フェーズ（2025～2027年） | 4%相当 | |
| 電動化投資総額 | 2030年まで | 1.2兆円規模 | |
| 電動車の販売 | 2030年時点 | 20～25万台程度（グローバル販売の約15%） | |
| 国内販売 | 早期 | 20万台 |
電動化投資総額は、2022年公表時には1.5兆円と見込み、一時はインフレの影響で2兆円規模となる可能性も想定されたが、1.2兆円規模に最適化したとしている。国内販売は「20万台を早期に実現できるビジネス基盤の構築を図る」としている。2025年度（2026年3月期）の営業利益は516億円で、米国関税のコスト1,549億円を吸収したとしている。ROEや売上高の数値目標は、有価証券報告書の【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】には書かれていない。
出典：有価証券報告書（2026年3月期） 2026-06-23公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、配当金については、当期の業績及び経営環境並びに財務状況等を勘案して決定することを方針とし、安定的な配当の実現と着実な向上に努めることとしております。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。剰余金の配当の決定機関は、期末配当につきましては株主総会、中間配当につきましては取締役会であります。また、当社は「取締役会の決議により、毎年９月30日現在の株主名簿に記録された株主又は登録株式質権者に対し、中間配当を行うことができる」旨を定款に定めております。
上記の方針に基づき、当事業年度におきましては、当期の期末配当金を１株当たり30円の予定としております。これにより、当期の年間配当金は、中間配当金(１株当たり25円)と合わせ、１株当たり55円を予定しております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2019 | 35 | 181.7 |
| 2021 | 20 | 14.9 |
| 2022 | 45 | 31.6 |
| 2023 | 60 | 27.4 |
| 2024 | 55 | 57.6 |
| 2025 | 55 | 98.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 17.67 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.73 |
| 3 | トヨタ自動車株式会社 | 5.06 |
| 4 | 野村信託銀行株式会社（投信口） | 3.27 |
| 5 | THE BANK OF NEW YORK, TREATYJASDEC ACCOUNT | 2.15 |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUSTCOMPANY 505325 | 1.71 |
| 7 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.38 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.33 |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 1.22 |
| 10 | MAN INTERNATIONAL ICVC - MAN JAPAN COREALPHA FUND | 1.21 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は40.73%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 22,053 | 26,922 | 30,339 | 34,066 | 32,144 | 34,740 | 35,642 | 34,303 | 28,821 | 31,203 | 38,268 | 48,277 | 50,189 | 49,182 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 2,268 | 1,257 | 1,464 | 823 | 436 | 88 | 1,042 | 1,420 | 2,505 | 1,861 | 516 |
| 営業利益率% | — | — | — | 6.7 | 3.9 | 4.2 | 2.3 | 1.3 | 0.3 | 3.3 | 3.7 | 5.2 | 3.7 | 1.0 |
| 当期利益億円 | 343 | 1,357 | 1,588 | 1,344 | 938 | 1,121 | 632 | 121 | -317 | 816 | 1,428 | 2,077 | 1,141 | 351 |
| EPS円 | 11.5 | 227.0 | 265.6 | 224.9 | 156.9 | 182.9 | 100.3 | 19.3 | -50.3 | 129.5 | 226.7 | 329.7 | 181.0 | 55.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YDZ1）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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