下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は189,160億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3番目、卸売業288社のうち1番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.0%です。平均年間給与は2,112.6万円(2025年度・提出会社単体)で、卸売業287社のうち1番目。平均年齢は42.3歳、平均勤続年数は17.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
三菱商事と同業2社を、ダッシュボードで並べる伊藤忠商事・三井物産と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 伊藤忠商事・三井物産と3社で重ねる(決算ダッシュボード)→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループが営む事業の内容については、第5 経理の状況 連結財務諸表注記1をご参照ください。
当社は取扱商品又はサービスの内容に応じて事業を複数の営業グループに区分しており、それぞれの事業は、当社の各事業部門及びその直轄の関係会社(連結子会社 833社、持分法適用会社 349社)により推進しています。
(注)連結対象会社数は、連結子会社が連結経理処理している関係会社788社を除いた場合には394社となります。
事業セグメントごとの取扱商品又はサービスの内容については、第5 経理の状況 連結財務諸表注記6をご参照ください。
事業セグメントごとの主要な関係会社は以下のとおりです。
主要な連結子会社 / 主要な持分法適用会社
地球環境エネルギー / 三菱商事エネルギー CUTBANK DAWSON GAS RESOURCES DGS JAPAN DIAMOND GAS HOLDINGS DIAMOND LNG CANADA / アストモスエネルギー BRUNEI LNG CAMERON LNG HOLDINGS JAPAN AUSTRALIA LNG (MIMI)
マテリアルソリューション / 三菱商事ケミカル 三菱商事プラスチック メタルワン CAPE FLATTERY SILICA MINES / サウディ石油化学 東洋紡エムシー MCC DEVELOPMENT METANOL DE ORIENTE,METOR MITSUBISHI CEMENT
金属資源 / ジエコ 三菱商事RtMジャパン MITSUBISHI CORPORATION RTM INTERNATIONAL MITSUBISHI DEVELOPMENT / ANGLO AMERICAN QUELLAVECO ANGLO AMERICAN SUR COMPANIA MINERA DEL PACIFICO IRON ORE COMPANY OF CANADA
社会インフラ / 千代田化工建設 三菱商事都市開発 三菱商事マシナリ レンタルのニッケン DIAMOND REALTY INVESTMENTS / MITSUBISHI ELEVATOR HONG KONG
モビリティ / DIPO STAR FINANCE ISUZU UTE AUSTRALIA MITSUBISHI MOTORS KRAMA YUDHA SALES INDONESIA TRI PETCH ISUZU SALES / 三菱自動車工業 TOYO TIRE
食品産業 / 三菱商事ライフサイエンス AGREX DO BRASIL CERMAQ INDIANA PACKERS / 伊藤ハム米久ホールディングス OLAM GROUP
S.L.C. / エム・シー・ヘルスケアホールディングス 三菱商事パッケージング 三菱商事ロジスティクス 三菱食品 / 日本ケアサプライ 三菱オートリース 三菱HCキャピタル ライフコーポレーション ロイヤリティマーケティング ローソン
電力ソリューション / 三菱商事エナジーソリューションズ DIAMOND GENERATING ASIA DIAMOND GENERATING CORPORATION ENECO / NEXAMP
その他 / 三菱商事フィナンシャルサービス MC FINANCE & CONSULTING ASIA MITSUBISHI CORPORATION FINANCE
現地法人 / 欧州三菱商事会社 北米三菱商事会社 米国三菱商事会社 三菱商事(上海)
(注) 「その他」に含まれる取扱商品又はサービスは、財務、経理、人事、総務関連、IT、保険等です。
出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YB25)。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
三菱自動車工業持分法適用関連会社・輸送用機器議決権 22.3%
三菱HCキャピタル持分法適用関連会社・その他金融業議決権 18.4%
伊藤ハム米久ホールディングス持分法適用関連会社・食料品議決権 41.2%
ライフコーポレーション持分法適用関連会社・小売業議決権 25.6%
TOYO TIRE持分法適用関連会社・ゴム製品議決権 20.1%
千代田化工建設子会社・建設業議決権 33.5%
DM三井製糖持分法適用関連会社・食料品議決権 20.8%
日東富士製粉子会社・食料品議決権 67.2%
日本食品化工子会社・食料品議決権 60.7%
かどや製油持分法適用関連会社・食料品議決権 26.9%
日本ケアサプライ持分法適用関連会社・サービス業議決権 38.5%
カンロ持分法適用関連会社・食料品議決権 29.6%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は三菱商事の【関係会社の状況】の値(間接所有を含む)。
売上 32,248億円・従業員 18,796人
売上 19,418億円・従業員 4,386人
売上 18,532億円・従業員 816人
売上 16,469億円・従業員 23,561人
売上 15,712億円・従業員 10,474人
売上 7,537億円・従業員 6,581人
売上 6,262億円・従業員 4,451人
売上 5,923億円・従業員 759人
売上 5,801億円・従業員 8,955人
売上 895億円・従業員 651人
売上 49億円・従業員 3,567人
連結子会社 91社(有報に社名が載る主な会社は91社)。持分法適用関連会社など 40社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2020年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「■定量目標成長性を測る新たな中核指標として「営業収益CF:平均成長率10%以上」、資本効率を意識した経営の継続・強化指標として「ROE:2027年度に12%以上」を目標に掲げ、成長性と効率性の同時実現を目指します。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
2025年度から2027年度を対象とする「経営戦略 2027」では、持続的な利益成長に応じて増配を行う累進配当を継続しており、2025年度の期末配当金については、1株当たり55円とすることとし、2026年6月19日開催の定時株主総会で決議される予定です。この結果、2025年度の1株当たり年間配当金は、中間配当金(1株当たり55円)と合わせ110円となります。
有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)
| 年度 | 1株配当(円) | 配当性向(%) |
|---|---|---|
| 2020 | 44.67 | 50.3 |
| 2021 | 50 | 55.0 |
| 2022 | 60 | 20.8 |
| 2023 | 70 | 33.9 |
| 2024 | 100 | 49.7 |
| 2025 | 110 | 53.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率(%) |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 16.65 |
| 2 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505104 | 10.91 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 5.28 |
| 4 | 明治安田生命保険相互会社 | 3.41 |
| 5 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(退職給付信託口・議決権受託者行使型) | 2.62 |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.51 |
| 7 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.29 |
| 8 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(退職給付信託口・日本郵船株式会社口) | 1.22 |
| 9 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(退職給付信託口・三菱電機株式会社口) | 0.96 |
| 10 | CITIBANK, N.A.-NY, AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY SHARE HOLDERS | 0.85 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は44.76%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 60,099 | 76,352 | 76,695 | 69,256 | 64,258 | 75,674 | 161,038 | 147,797 | 128,845 | 172,648 | 215,720 | 195,676 | 186,176 | 189,160 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — |
| 当期利益億円 | 3,235 | 3,614 | 4,006 | -1,494 | 4,403 | 5,602 | 5,907 | 5,354 | 1,726 | 9,375 | 11,807 | 9,640 | 9,507 | 8,005 |
| EPS円 | 196.5 | 219.3 | 246.4 | -93.7 | 277.8 | 353.3 | 372.4 | 116.2 | 39.0 | 211.7 | 269.8 | 230.1 | 237.0 | 210.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。
有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YB25)。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。