表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2020年度は米国基準、2021年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は124,796億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち7番目、電気機器225社のうち1番目の大きさです。平均年間給与は1,155.1万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち6番目。平均年齢は42.7歳、平均勤続年数は16.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ソニーグループと同業2社を、ダッシュボードで並べる日立製作所・パナソニックホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日立製作所・パナソニックホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ゲーム＆ネットワークサービス（以下「Ｇ＆ＮＳ」）分野には、主にデジタルソフトウェア・アドオンコンテンツの制作・販売、ネットワークサービス事業及び家庭用ゲーム機の製造・販売が含まれています。音楽分野には、主に音楽制作、音楽出版及び映像メディア・プラットフォーム事業が含まれています。映画分野には、主に映画製作、テレビ番組制作及びメディアネットワーク事業が含まれています。エンタテインメント・テクノロジー＆サービス（以下「ＥＴ＆Ｓ」）分野には、主にイメージング事業、サウンド事業、ネットワークサービス事業及びディスプレイ事業が含まれています。イメージング＆センシング・ソリューション（以下「Ｉ＆ＳＳ」）分野には、主にイメージセンサー事業が含まれています。その他分野は、ディスク製造事業、記録メディア事業等の様々な事業活動から構成されています。ソニーの製品及びサービスは、一般的にはそれぞれのオペレーティング・セグメントにおいて固有のものです。なお、金融事業のパーシャル・スピンオフにともない、金融事業を非継続事業に分類しました。非継続事業の詳細については、「第５ 経理の状況」 連結財務諸表注記『33．非継続事業』をご参照ください。
2026年３月31日現在の子会社数は1,485社、関連会社数は148社であり、このうち連結子会社（ストラクチャード・エンティティ含む）は1,453社、持分法適用会社（共同支配企業を含む）は132社です。
なお、当社の連結財務諸表はIFRSにもとづいて作成しており、関係会社の情報についてもIFRSの定義にもとづいて開示しています。「第２ 事業の状況」及び「第３ 設備の状況」においても同様です。
また、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当し、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの数値にもとづいて判断することとなります。
Ｇ＆ＮＳ、音楽、映画、ＥＴ＆Ｓ、Ｉ＆ＳＳ及びその他の各分野の事業内容ならびに主要会社は以下のとおりです。
事業区分及び主要製品 ／ 主要会社
ゲーム＆ネットワークサービス
デジタルソフトウェア・アドオンコンテンツ ／ ネットワークを通じて販売するソフトウェアタイトル及びアドオンコンテンツ ／ ㈱ソニー・インタラクティブエンタテインメント Sony Interactive Entertainment LLC Sony Interactive Entertainment Europe Ltd.
ネットワークサービス ／ ゲーム/ビデオ/音楽コンテンツ関連のネットワークサービス
ハードウェア・その他 ／ 家庭用ゲーム機、パッケージソフトウェア
音楽
音楽制作 ／ ストリーミング/パッケージ/ダウンロードによるデジタルの音楽制作物の販売、アーティストのライブパフォーマンス及び物販からの収入 ／ ㈱ソニー・ミュージックエンタテインメント Sony Music Entertainment Sony Music Publishing LLC
音楽出版 ／ 楽曲の詞、曲の管理及びライセンス
映像メディア・ プラットフォーム ／ アニメーション作品及びゲームアプリケーションの制作・販売、音楽・映像関連商品のサービス提供
映画
映画製作 ／ 実写及びアニメーション映画作品の製作・買付・配給・販売 ／ Sony Pictures Entertainment Inc. Columbia Pictures Industries, Inc. CPT Holdings, Inc.
テレビ番組制作 ／ テレビ番組の制作・買付・販売
メディアネットワーク ／ テレビネットワーク、DTC（Direct-to-Consumer）配信サービスのオペレーション
エンタテインメント・テクノロジー＆サービス
イメージング ／ レンズ交換式カメラ及び交換レンズを含む映像制作機器ならびにソリューション ／ ソニー㈱ ソニーネットワークコミュニケーションズ㈱ ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱ ソニーマーケティング㈱ Sony Electronics Inc. Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd. Sony EMCS (Malaysia) Sdn. Bhd. Sony Europe B.V. 索尼（中国）有限公司
サウンド ／ ヘッドホン、ワイヤレススピーカー
ネットワークサービス ／ インターネット関連サービス
ディスプレイ ／ 液晶テレビ、有機ELテレビ及びプロジェクターなどのディスプレイ製品
その他 ／ スマートフォン、家庭用オーディオ製品、医療用機器、スポーツ審判支援及びコンテンツ制作支援サービス
イメージング＆センシング・ソリューション
イメージセンサー ／ ソニーセミコンダクタソリューションズ㈱ ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング㈱ ソニーセミコンダクタエネルギーマネジメント㈱ ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱ Sony Electronics Inc. Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd. Sony Europe B.V. Sony Device Technology (Thailand) Co., Ltd.
その他
上記カテゴリーに含まれない製品やサービス、ディスク製造、記録メディア、その他の事業 ／ 当社 ソニーストレージメディア㈱ ソニーマーケティング㈱
［ビジネスセグメントの関連性］
Ｉ＆ＳＳ分野では、国内及び海外の製造会社が製造した一部のイメージセンサー等を、Ｇ＆ＮＳ分野及びＥＴ＆Ｓ分野の会社に供給しています。
音楽分野及びその他分野のディスク製造では、国内及び海外の製造会社が製造した一部のパッケージメディアを、Ｇ＆ＮＳ分野及び映画分野の会社に供給しています。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YE2C）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ソニーフィナンシャルグループ子会社・保険業議決権 17.4%
エムスリー子会社・サービス業議決権 34.5%
ＳＲＥホールディングス持分法適用関連会社・不動産業議決権 23.3%
ＳＭＮ子会社・サービス業議決権 53.8%（うち間接 53.8%）
ミーク持分法適用関連会社・情報・通信業議決権 40.3%（うち間接 40.3%）
エニグモ持分法適用関連会社・情報・通信業議決権 25.2%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はソニーグループの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
売上 45,701億円・利益 4,633億円・従業員 12,300人
売上 21,848億円・利益 1,586億円
売上 20,905億円・利益 4,470億円・従業員 11,400人
売上 20,590億円・利益 3,573億円・従業員 18,800人
売上 14,863億円・利益 1,049億円・従業員 11,300人
売上 746億円・利益 -746億円
連結子会社 30社（有報に社名が載る主な会社は30社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「具体的には、2024年度から2026年度の３年間の連結営業利益の年平均成長率を10％以上とすること、及び３年間累計の連結営業利益率を10％以上とすることを目標としています。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元は、継続的な企業価値の増大及び配当を通じて実施していくことを基本と考えています。安定的な配当の継続に努めたうえで、内部留保資金については、成長力の維持及び競争力強化等、企業価値向上に資する様々な投資に活用していく方針です。
なお、配当金額については、連結業績の動向、財務状況ならびに今後の事業展開等を総合的に勘案し、決定していきます。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としています。配当の決定機関は、原則として、中間配当及び期末配当ともに取締役会です。
当事業年度の期末配当金については、2026年５月８日開催の取締役会決議により、2026年６月に１株につき12.5円の配当を実施しました。また、2025年11月11日開催の取締役会決議により、2025年12月に１株につき12.5円の中間配当を実施しましたので、年間配当金は１株につき25円となります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 55 | 34.8 |
| 2021 | 65 | 33.8 |
| 2022 | 75 | 29.3 |
| 2023 | 85 | 33.0 |
| 2024 | 60 | 33.5 |
| 2025 | 25 | 32.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
＜2026年実績＞
100株以上保有（2026年３月末現在）の株主宛に2026年５月29日付で、以下の内容の「株主特典クーポン」をご案内しました。
クーポンの名称：「株主特典AV」クーポン、「株主特典VAIO」クーポンクーポンの内容：ソニーストアオンライン（ソニー公式通販サイト）、ソニーストア各店舗（銀座・札幌・名古屋・大阪・福岡天神）、ソニーショップ（e-ソニーショップVAIO取次店）にて、対象商品を割引価格で購入できるクーポン（AV商品15％オフ、VAIO本体５％オフ）
有効期間： 2026年５月30日～2027年５月31日その他： 譲渡乃至換金はできません。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） *1 | 18.06 |
| 2 | MOXLEY AND CO LLC *2 | 8.85 |
| 3 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） *1 | 6.79 |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 *3 | 2.89 |
| 5 | GOVERNMENT OF NORWAY | 1.92 |
| 6 | THE CHASE MANHATTAN BANK,N.A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT *3 | 1.70 |
| 7 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 *3 | 1.51 |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385642 *3 | 1.39 |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 *3 | 1.12 |
| 10 | HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES *3 | 1.04 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は45.26%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 67,955 | 77,673 | 82,159 | 81,057 | 76,033 | 85,440 | 86,657 | 82,599 | 89,994 | 83,967 | 100,958 | 112,600 | 120,349 | 124,796 |
| 営業利益億円 | 2,265 | 265 | 685 | 2,942 | 2,887 | 7,349 | 8,942 | 8,455 | 9,719 | 12,023 | 13,024 | 12,088 | 12,766 | 14,475 |
| 営業利益率% | 3.3 | 0.3 | 0.8 | 3.6 | 3.8 | 8.6 | 10.3 | 10.2 | 10.8 | 14.3 | 12.9 | 10.7 | 10.6 | 11.6 |
| 当期利益億円 | 415 | -1,284 | -1,260 | 1,478 | 733 | 4,908 | 9,163 | 5,822 | 10,296 | 8,822 | 10,053 | 9,706 | 11,416 | -3,269 |
| EPS円 | 41.3 | -125.0 | -113.0 | 119.4 | 58.1 | 388.3 | 723.4 | 471.6 | 167.4 | 142.4 | 162.7 | 157.7 | 188.7 | -54.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YE2C）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。