表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2017年度は米国基準、2018年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
三菱電機グループ(当社を中核として連結子会社256社、持分法適用会社38社を中心に構成)においては、インフラ、インダストリー・モビリティ、ライフ、デジタルイノベーション、セミコンダクター・デバイス、その他の6セグメントに関係する事業を行っており、その製品はあらゆる種類にわたります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は58,947億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち25番目、電気機器225社のうち4番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.1%です。平均年間給与は913.5万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち31番目。平均年齢は40.5歳、平均勤続年数は15.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
三菱電機と同業2社を、ダッシュボードで並べるソニーグループ・日立製作所と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ソニーグループ・日立製作所と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社はIFRSに基づいて連結財務諸表を作成しています。三菱電機グループ(当社を中核として連結子会社256社、持分法適用会社38社を中心に構成)においては、インフラ、インダストリー・モビリティ、ライフ、デジタルイノベーション、セミコンダクター・デバイス、その他の6セグメントに関係する事業を行っており、その製品はあらゆる種類にわたります。
2025年度の三菱電機グループの主な事業内容と、主な関係会社の事業の種類別セグメントにおける関連は以下のとおりです。
なお、当連結会計年度より「ビジネス・プラットフォーム」を「デジタルイノベーション」に名称変更しています。詳細は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等(１)連結財務諸表注記 6.セグメント情報」をご参照ください。
(注) 1 総合販社欄の会社は複数事業の製品販売を担当している会社が多いため、事業別に区分せず一括して表示しています。
2 連結子会社は ／ 、持分法適用会社は ／ で括っています。
3 サイアム・コンプレッサー・インダストリー社は、2026年4月1日付で三菱電機サイアム・コンプレッサー・インダストリー社に商号変更しています。
4 ㈱指月電機製作所は、保有株式の一部売却により、2026年6月2日付で持分法適用会社から除外しています。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YD3V）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ＲＹＯＤＥＮ持分法適用関連会社・卸売業議決権 36.1%
カナデン持分法適用関連会社・卸売業議決権 21.2%
弘電社子会社・議決権 51.5%
指月電機製作所持分法適用関連会社・電気機器議決権 22.9%
萬世電機持分法適用関連会社・卸売業議決権 21.6%
西菱電機持分法適用関連会社・サービス業議決権 20.8%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は三菱電機の【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
売上 22,866億円・利益 1,706億円・従業員 65,317人
売上 16,549億円・利益 1,311億円・従業員 29,431人
売上 14,514億円・利益 1,547億円・従業員 22,865人
売上 2,589億円・利益 475億円・従業員 5,556人
売上 1,577億円・利益 532億円・従業員 15,782人
売上 853億円・利益 120億円・従業員 4,551人
連結子会社 249社（有報に社名が載る主な会社は65社）。持分法適用関連会社など 38社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2026年5月29日公表の新中期経営戦略で、2030年度の財務目標として調整後営業利益率12%以上、ROE12%、売上高成長率（2025〜2030年度のCAGR）3〜5%を掲げている（説明資料p6）。2025年度実績は調整後営業利益率8.5%、ROE9.7%。調整後営業利益は営業利益から事業・資産売却損益や減損損失等のその他の損益を控除したもので、2030年度目標は自動車機器事業を除く数値と注記されている。
2020年度実績との比較では、調整後営業利益率が5.5%→8.5%、ROEが7.5%→9.7%（p6）。なお2020年度の利益率は調整後ではなく営業利益率と注記されている。
中期経営計画・決算説明資料より
トップメッセージ
一次資料ベース「三菱電機グループは、事業成長と社会・環境課題の解決に向け、リスクを恐れず新たな発想で価値を創出する『イノベーティブカンパニー』への変革を目指しています。」
代表執行役 執行役社長 漆間 啓（社長メッセージ・2026-09-26閲覧）から引用
三菱電機 新中期経営戦略 2030年度目標
| 指標 | 2025年度実績 | 2030年度目標 | |
|---|---|---|---|
| 調整後営業利益率（全社） | 8.5 | 12%＋ | % |
| 調整後営業利益率（強化事業） | 11.5 | 15 | % |
| ソリューション 営業利益率（強化事業内） | 7 | 15 | % |
| ソリューション 売上高（強化事業内） | 0.4 | 1 | 兆円 |
| コンポーネント・保守/サービス 営業利益率 | 12 | 15 | % |
| コンポーネント・保守/サービス 売上高 | 2.6 | 3.5 | 兆円 |
事業の切り口は報告セグメントではなく、「強化事業」「ソリューション」「コンポーネント・保守/サービス」という区分（p10・p11）。報告セグメント別の数値目標は開示されていない。
出典：新中期経営戦略 説明資料（p10） 2026-05-29公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主資本*1水準に応じた適切な利益還元と継続的な成長投資を実現するための財務健全性維持の観点から、調整後DOE*23％程度を目安とし安定的に配当を実施していきます。
また、当社は原則として中間配当及び期末配当の年2回の剰余金の配当を行う方針です。
剰余金の配当の決定機関は、取締役会です。
2025年度は、剰余金の配当(期末配当金)を1株当たり30円とし、中間配当金(1株当たり25円)とあわせ、年間配当金は1株当たり55円としました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 36 | 41.6 |
| 2021 | 40 | 47.6 |
| 2022 | 40 | 57.7 |
| 2023 | 50 | 35.9 |
| 2024 | 50 | 36.0 |
| 2025 | 55 | 32.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 16.15 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 5.85 |
| 3 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 4.52 |
| 4 | 明治安田生命保険相互会社 | 4.00 |
| 5 | THE CHASE MANHATTAN BANK，N．A．LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT | 2.37 |
| 6 | 三菱電機グループ社員持株会 | 1.92 |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 1.91 |
| 8 | GOVERNMENT OF NORWAY(シティバンク、エヌ・エイ東京支店) | 1.59 |
| 9 | JP MORGAN CHASE BANK 385642 | 1.53 |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.52 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は41.36%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 35,672 | 40,544 | 43,230 | 43,944 | 42,387 | 44,444 | 45,199 | 44,625 | 41,914 | 44,768 | 50,037 | 52,579 | 55,217 | 58,947 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | 3,274 | 2,905 | 2,597 | 2,302 | 2,521 | 2,624 | 3,285 | 3,919 | 4,331 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | 7.4 | 6.4 | 5.8 | 5.5 | 5.6 | 5.2 | 6.2 | 7.1 | 7.3 |
| 当期利益億円 | 695 | 1,535 | 2,347 | 2,285 | 2,105 | 2,558 | 2,266 | 2,218 | 1,931 | 2,035 | 2,139 | 2,849 | 3,241 | 4,078 |
| EPS円 | 32.4 | 71.5 | 109.3 | 106.4 | 98.1 | 119.2 | 105.7 | 103.4 | 90.0 | 95.4 | 101.3 | 135.7 | 155.7 | 198.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YD3V）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。