下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
また、「その他」を加えた合計５セグメントにわたって、当グループは、製品の開発、生産、販売、サービスに至る幅広い事業活動を展開しています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は105,868億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち12番目、電気機器225社のうち2番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.9%です。平均年間給与は995.0万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち15番目。平均年齢は42.2歳、平均勤続年数は18.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
日立製作所と同業2社を、ダッシュボードで並べるソニーグループ・パナソニックホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ソニーグループ・パナソニックホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
2026年３月31日現在、当社及び関係会社823社（連結子会社606社、持分法適用会社217社）から成る当グループは、「デジタルシステム＆サービス」「エナジー」「モビリティ」「コネクティブインダストリーズ」の４つのセクターを成長分野として位置付け、関連するビジネスユニットを各セクターに配置しています。また、「その他」を加えた合計５セグメントにわたって、当グループは、製品の開発、生産、販売、サービスに至る幅広い事業活動を展開しています。
当グループは、最先端のデジタル技術としてのIT、190か国に広がる現場の知見に基づく制御・運用技術（OT）、116年にわたり磨き続けてきた高品質なプロダクトを併せ持つ世界でも類を見ない企業です。事業を通じて幅広い業界の現場で得たドメインナレッジを活かし、「社会インフラをデジタルで革新し続けるグローバルリーダー」をめざして世界中の社会インフラの現場が抱える課題の解決に挑んでいます。
社会やビジネスが生み出すデータが増え続ける現在、これらのデータから新たな価値を創出し、デジタルイノベーションを加速するためのエンジンが日立のLumada（ルマーダ）です。Lumadaは、日立の先進的なデジタル技術を活用したソリューション、サービス、テクノロジーの総称であり、顧客の持つデータに光をあてて新たな価値や知見を創出し、顧客や社会全体の課題解決や成長に貢献することを目的としています。Lumadaという名称は、“illuminate（照らす・輝かせる）”＋“data（データ）”に由来しています。2016年にLumada事業を立ち上げて以来、LumadaはAIとドメインナレッジの活用により進化を重ね、Lumada3.0として展開しています。
Lumada3.0においては、日立の強みであるグローバルに展開するプロダクトやITシステムといったインストールベースを、データや価値を生み出す資産としての「デジタライズドアセット」と位置づけています。これらのデジタライズドアセットからリアルタイムに収集されるデータを、日立のドメインナレッジとAIを用いて分析し、顧客や社会の課題解決に資する「デジタルサービス」として提供しています。さらに、これらデジタルサービスの提供は、日立のプロダクトの拡販や、他社のインストールベースを含めたデータの収集・解析の拡大にも繋がり、デジタライズドアセットのさらなる拡充に寄与します。このような価値創出の循環を通じて、デジタル技術を活用した価値提供の拡大と社会課題の解決に取り組んでいます。
Lumada3.0におけるデジタルサービスの代表例が、AIで社会インフラを革新する次世代ソリューション群「HMAX」です。HMAXは、AIとデータに日立のドメインナレッジを掛け合わせることで、分野ごとの課題に対応するソリューション群であり、継続的に価値提供を行うリカーリング型のサービスです。Lumada事業の中核を成すソリューションとして、モビリティ、エネルギー、インダストリーなどの業界に向けて展開を進めています。
日立は、Lumada3.0により、社会インフラをデジタルで革新し続けるグローバルリーダーをめざします。
各セグメントにおける主な事業内容と当社のビジネスユニット（BU）及び主要な関係会社の位置付けは、概ね次のとおりです。
（2026年３月31日現在）
セグメント ／ 主な製品・サービス ／ BU及び主要な関係会社
デジタルシステム＆ サービス ／ ・デジタルソリューション（システムインテグレーション、クラウドサービス、コンサルティングサービス） ・ITプロダクツ（ストレージ、サーバ） ・ソフトウェア ・ATM ／ 〔BU〕 社会BU 金融BU AI＆ソフトウェアサービスBU デジタルエンジニアリング＆AIソリューションBU 〔連結子会社〕 日立チャネルソリューションズ 日立情報通信エンジニアリング 日立ソリューションズ 日立システムズ 日立ヴァンタラ GlobalLogic Worldwide Holdings Hitachi Digital Hitachi Digital Services Hitachi Payment Services Hitachi Vantara Hitachi Vantara Manufacturing 〔持分法適用会社〕 国際電気
エナジー ／ ・エネルギーソリューション（パワーグリッド、原子力） ／ 〔BU〕 原子力BU パワーグリッドBU 〔連結子会社〕 日立GEベルノバニュークリアエナジー 日立プラントコンストラクション Hitachi Energy
モビリティ ／ ・鉄道システム ／ 〔BU〕 鉄道BU 〔連結子会社〕 Hitachi Rail
コネクティブ インダストリーズ ／ ・ビルシステム（エレベーター、エスカレーター） ・生活・エコシステム（家電、空調） ・産業機器・ソリューション ・計測分析システム（半導体製造装置、医用分析装置） ・産業・流通ソリューション ・水・環境ソリューション ／ 〔BU〕 アーバンシステムBU インダストリアルプロダクツ＆サービスBU インダストリアルAIBU 〔連結子会社〕 日立ビルシステム 日立グローバルライフソリューションズ 日立ハイテク 日立産機システム 日立インダストリアルプロダクツ 日立産業制御ソリューションズ 日立プラントサービス 日立パワーソリューションズ 日立電梯（中国） Hitachi Global Air Power US Hitachi Industrial Holdings Americas JR Technology Group 〔持分法適用会社〕 Arcelik Hitachi Home Appliances
セグメント ／ 主な製品・サービス ／ BU及び主要な関係会社
その他 ／ ・不動産の管理・売買・賃貸 ・その他 ／ 〔連結子会社〕 日立リアルエステートパートナーズ Hitachi America Hitachi Asia 日立（中国） Hitachi Europe Hitachi India
（注）１．2026年４月１日付で事業群の再編を行いました。これに伴い、デジタルシステム＆サービスセグメントに属していた社会BU及び金融BUは、デジタルサービスBUに再編されました。また、コネクティブインダストリーズセグメントに属していたアーバンシステムBU、インダストリアルプロダクツ＆サービスBU及びインダストリアルAIBUは、インダストリアルソリューションBU、インダストリアルプロダクツBU及びアーバンソリューション＆サービスBUに再編されました。
２．Hitachi America, Ltd.、Hitachi Asia Ltd.、日立（中国）有限公司、Hitachi Europe Ltd.及びHitachi India Pvt. Ltd.は、当グループの米州、アジア、中国、欧州及びインドにおける地域統括会社であり、当グループの製品を販売しています。
３．上表のほか、2026年３月31日現在の主要な持分法適用会社として、Astemo㈱があります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGBO）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
Hitachi Energy Ltd議決権 100.0%
Hitachi Rail Ltd.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 32,008億円・利益 4,160億円・従業員 58,547人
売上 30,008億円・利益 3,674億円・従業員 86,063人
売上 27,566億円・利益 4,501億円・従業員 104,835人
売上 13,206億円・利益 1,081億円・従業員 23,912人
売上 2,753億円・利益 230億円
連結子会社 606社（有報に社名が載る主な会社は33社）。持分法適用関連会社など 217社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース経営計画「Inspire 2027」（2025年4月公表）の目標は、売上収益の3年CAGR（FY2024〜FY2027）7〜9%、Adjusted EBITA率13〜15%、CFコンバージョン90%超、ROIC12〜13%、Lumada売上収益比率50%、Lumada Adjusted EBITA率18%（2026年4月27日 進捗資料p2・p4）。
FY2025実績は売上収益が前年比8.2%増、Adjusted EBITA率12.4%、CFコンバージョン103%、ROIC12.4%、Lumada売上収益比率40%、Lumada Adjusted EBITA率16%（p2）。エナジーは2025年4月公表時の目標（売上収益3年CAGR 11〜13%、Adjusted EBITA率12%超）を上方修正したと記載している（p9）。
中期経営計画・決算説明資料より
日立製作所 Inspire 2027（2026年4月時点の進捗）
| 指標 | FY2025実績 | Inspire 2027目標 | |
|---|---|---|---|
| 全社 Adjusted EBITA率 | 12.4 | 13〜15% | % |
| 全社 ROIC | 12.4 | 12〜13% | % |
| エナジー Adjusted EBITA率 | 12.9 | 14%超 | % |
| エナジー 売上収益 | 3.2 | 3年CAGR 15〜17% | 兆円 |
| モビリティ Adjusted EBITA率 | 9.2 | 11%超 | % |
| モビリティ 売上収益 | 1.3 | 3年CAGR 7〜9% | 兆円 |
エナジー・モビリティのFY2025実績Adjusted EBITA率は買収統合関連費用等を除いた値と注記されている。全社の売上収益目標は3年CAGR（FY2024〜FY2027）7〜9%。
出典：経営計画「Inspire 2027」の進捗について（p9） 2026-04-27公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、中長期的な企業価値の向上と配当及び自己株式の取得の実施を通じて、株主へ利益を還元していくことを重要な経営課題と位置付けています。
配当と自己株式の取得については、創出するキャッシュを前提とした、中長期的な成長投資及び株主還元への配分の在り方や、配当と自己株式の取得を合わせた株主還元全体の水準、並びに財務状況や資本構成への影響を総合的に考慮した上で、経営環境等に応じて決定していきます。
この考え方のもと、配当については、安定的に実施、自己株式の取得については、機動的に実施していきます。
内部留保については、中長期的な経営戦略に基づき、グローバル企業として事業の競争力を確保し成長を図るため、M&A、研究開発、設備投資等に活用していきます。
以上の方針に基づき、当事業年度は、１株当たり配当金は年50円となりました。すなわち、2025年10月30日付の取締役会決議により、中間配当金は１株につき23円、総額は104,357百万円となりました。また、2026年５月14日付の取締役会決議により、期末配当金は１株につき27円、総額は121,493百万円となりました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 105 | 14.4 |
| 2021 | 125 | 23.4 |
| 2022 | 145 | 13.9 |
| 2023 | 180 | 28.8 |
| 2024 | 43 | 50.7 |
| 2025 | 50 | 28.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 16.50 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.53 |
| 3 | ステート ストリート バンク アンドトラスト カンパニー 505001 | 3.28 |
| 4 | ザ チェース マンハッタン バンク エヌエイ ロンドン エス エル オムニバス アカウント | 3.23 |
| 5 | モックスレイ・アンド・カンパニー・エルエルシー | 2.40 |
| 6 | 日本生命保険相互会社 | 1.88 |
| 7 | 日立グループ社員持株会 | 1.64 |
| 8 | GOVERNMENT OF NORWAY | 1.57 |
| 9 | ジェーピー モルガン チェース バンク 385642 | 1.50 |
| 10 | ステート ストリート バンク アンドトラスト カンパニー 505223 | 1.43 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は38.96%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | — | 96,664 | 97,749 | 100,343 | 91,623 | 93,686 | 94,806 | 87,673 | 87,292 | 102,646 | 108,812 | 97,287 | 97,834 | 105,868 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — |
| 当期利益億円 | — | 4,139 | 2,175 | 1,722 | 2,313 | 3,630 | 2,225 | 876 | 5,016 | 5,835 | 6,491 | 5,899 | 6,157 | 8,024 |
| EPS円 | — | 85.7 | 225.2 | 178.3 | 239.5 | 375.9 | 230.5 | 90.7 | 103.9 | 120.8 | 136.9 | 126.9 | 133.9 | 176.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGBO）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。