表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2013年度は日本基準、2014年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は4,423億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち365番目、輸送用機器77社のうち19番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.0%です。平均年間給与は779.7万円（2025年度・提出会社単体）で、輸送用機器77社のうち14番目。平均年齢は41.4歳、平均勤続年数は17.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
テイ・エス テックと同業2社を、ダッシュボードで並べるカヤバ・シマノと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当グループは、当社及び国内外49社の関係会社により構成され、セグメント別には、日本、米州、中国、アジア・欧州の４地域からなっています。また、その他の関係会社である本田技研工業株式会社とは、事業上、継続的で緊密な関係にあります。
当グループの事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりです。
(日本)
主に二輪車用シート及び樹脂部品等、四輪車用シート及び内装品等の製造販売等を行っています。
<主な関係会社>
当社、九州テイ・エス株式会社、テイ・エス パーツ アンド サービス株式会社、株式会社テイ・エス ロジスティクス、株式会社ホンダカーズ埼玉北、株式会社今仙電機製作所 2025年４月１日付で、連結子会社であるテイ・エス パーツ アンド サービス株式会社を存続会社、連結子会社であるサン化学工業株式会社を消滅会社とする吸収合併を行っております。
(米州)
主に二輪車用シート及び樹脂部品等、四輪車用シート及び内装品等の製造販売等を行っています。
<主な関係会社>
TRI-CON INDUSTRIES, LTD.、TS TRIM INDUSTRIES INC.、TS TECH USA CORPORATION、TS TECH AMERICAS, INC.、TS TECH ALABAMA, LLC.、TRIMOLD LLC、TS TECH INDIANA, LLC、TST NA TRIM, LLC.、TSML INNOVATIONS, LLC、TS TECH CANADA INC.、TRIMONT MFG. INC.、INDUSTRIAS TRI-CON DE MEXICO, S.A. DE C.V.、TST MANUFACTURING DE MEXICO, S. DE R.L. DE C.V.、TS DE SAN PEDRO INDUSTRIES, S. DE R.L. DE C.V.、TS TECH DO BRASIL LTDA.、TS TRIM BRASIL S/A (中国)
主に四輪車用シート及び内装品等の製造販売等を行っています。
<主な関係会社>
広州提愛思汽車内飾系統有限公司、寧波提愛思汽車内飾有限公司、広州徳愛康紡績内飾製品有限公司、武漢提愛思全興汽車零部件有限公司、重慶提愛思汽車零部件有限公司、TS TECH (HONG KONG) CO.,LTD.、広州広愛興汽車零部件有限公司非連結子会社であった重慶提愛思汽車零部件有限公司を、当連結会計年度より連結範囲に含めております。
(アジア・欧州)
主に二輪車用シート及び樹脂部品等、四輪車用シート及び内装品等の製造販売等を行っています。
<主な関係会社>
TS TECH TRIM PHILIPPINES, INC.、PT. TS TECH INDONESIA、TS TECH (THAILAND) CO.,LTD.、TS TECH (KABINBURI) CO.,LTD.、TS TECH ASIAN CO.,LTD.、TS TECH SUN INDIA PRIVATE LIMITED、TS TECH SUN RAJASTHAN PRIVATE LIMITED、TS TECH (MANDAL) PRIVATE LIMITED、TS TECH Poland sp. z o.o.、LAGUNA TS LAND, INC.
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YCXB）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
今仙電機製作所持分法適用関連会社・輸送用機器議決権 37.6%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はテイ・エス テックの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
売上 2,608億円・利益 15億円・従業員 8,086人
売上 888億円・利益 96億円・従業員 2,282人
売上 535億円・利益 68億円・従業員 1,603人
売上 391億円・利益 -5億円・従業員 1,587人
連結子会社 35社（有報に社名が載る主な会社は35社）。持分法適用関連会社など 3社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「第16次中期は、売上拡大と収益構造改革を通じて収益力を高め、将来的に業界トップ水準の営業利益率を実現するための基盤を固める期間と位置付け、第16次中期末時点で営業利益率5.0％の達成を目指します。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆さまに対する利益還元を経営の重要課題の一つとして位置付けております。「業績に左右されない、継続的かつ安定的な還元の実施」を株主還元の基本方針として定め、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を実施しております。
当事業年度の配当につきましては、中間配当（１株あたり44円）と合わせまして１株あたり90円といたしました。
第16次中期経営計画においても、「DOE※3.5%以上」を指標として、株主還元を行っていきます。
内部留保資金につきましては、新技術の開発や将来の事業拡大に向けた投資等に活用することにより、一層の業績拡大と資本効率の向上を図ってまいります。
※ＤＯＥ（株主資本配当率）＝配当総額÷株主資本（親会社の所有者に帰属する持分）
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 90 | 37.0 |
| 2021 | 54 | 35.4 |
| 2022 | 63 | 59.7 |
| 2023 | 73 | 61.1 |
| 2024 | 83 | 145.7 |
| 2025 | 90 | 51.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年３月31日現在の株主名簿に記録された２単元（200株）以上を保有している株主に対し、保有株式数及び継続保有年数に応じてポイントを付与し、オリジナルカタログギフトから当グループの事業所所在地にゆかりのある食品などと交換いただける株主優待を実施しています。
詳細は当社Webサイトをご覧ください。
https://www.tstech.co.jp/ir/stock/reduction.html
１ポイント＝おおむね１円相当 ／ 継続保有年数
１年未満 ／ １年以上 ３年未満 ／ ３年以上 ５年未満 ／ ５年以上
保有株数 ／ 200株以上 600株未満 ／ 3,000pt ／ 4,000pt ／ 5,000pt ／ 6,000pt
600株以上 1,000株未満 ／ 7,000pt ／ 9,000pt ／ 11,000pt ／ 13,000pt
1,000株以上 3,000株未満 ／ 14,000pt ／ 17,000pt ／ 20,000pt ／ 23,000pt
3,000株以上 ／ 24,000pt ／ 28,000pt ／ 32,000pt ／ 36,000pt
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 本田技研工業株式会社 | 21.88 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 9.55 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 4.68 |
| 4 | オカモト株式会社 | 3.93 |
| 5 | 株式会社ＳＭＢＣ信託銀行（株式会社三井住友銀行退職給付信託口） | 3.76 |
| 6 | 住友生命保険相互会社 | 3.31 |
| 7 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 2.25 |
| 8 | 日本生命保険相互会社（常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社）） | 2.20 |
| 9 | 三井住友海上火災保険株式会社 | 2.09 |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.85 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は55.50%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 3,593 | 4,571 | 4,223 | 4,587 | 4,258 | 4,795 | 4,121 | 3,597 | 3,461 | 3,500 | 4,092 | 4,417 | 4,605 | 4,423 |
| 営業利益億円 | — | — | 360 | 393 | 346 | 473 | 388 | 263 | 267 | 230 | 153 | 175 | 164 | 103 |
| 営業利益率% | — | — | 8.5 | 8.6 | 8.1 | 9.9 | 9.4 | 7.3 | 7.7 | 6.6 | 3.7 | 4.0 | 3.6 | 2.3 |
| 当期利益億円 | 157 | 239 | 226 | 235 | 196 | 301 | 258 | 151 | 207 | 124 | 53 | 102 | 86 | 71 |
| EPS円 | 231.5 | 351.5 | 332.2 | 346.0 | 144.3 | 221.5 | 189.4 | 110.8 | 152.9 | 92.6 | 41.4 | 80.1 | 70.7 | 60.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YCXB）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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