表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012年度は日本基準、2013年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社22社及び関連会社１社で構成され、二輪事業、四輪事業および非モビリティ事業を主たる事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は2,608億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち539番目、輸送用機器77社のうち31番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+12.3%です。平均年間給与は770.4万円（2025年度・提出会社単体）で、輸送用機器77社のうち17番目。平均年齢は44.6歳、平均勤続年数は19.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
エフ・シー・シーと同業2社を、ダッシュボードで並べるハイレックスコーポレーション・エクセディと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ハイレックスコーポレーション・エクセディと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社22社及び関連会社１社で構成され、二輪事業、四輪事業および非モビリティ事業を主たる事業としております。
当社グループの事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであり、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 連結財務諸表注記 ４．セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
(二輪事業)
主にオートバイ、スクーター、ＡＴＶ（バギー）等のクラッチおよびEV/CASE領域の製品の製造販売を行っております。
業態 ／ 主要な会社名
販売 ／ PT. FCC PARTS INDONESIA（インドネシア）
製造販売 ／ 当社、㈱九州エフ・シー・シー、天龍産業㈱、㈱フリント、FCC（North Carolina）,LLC（米国）、FCC（THAILAND）CO.,LTD.（タイ）、FCC（PHILIPPINES）CORP.（フィリピン）、成都永華富士離合器有限公司（中国）、上海中瑞・富士離合器有限公司（中国）、台灣富士離合器股份有限公司（台湾）、FCC CLUTCH INDIA PRIVATE LIMITED（インド）、PT. FCC INDONESIA（インドネシア）、FCC（VIETNAM）CO.,LTD.（ベトナム）、FCC DO BRASIL LTDA.（ブラジル）
(四輪事業)
主にマニュアル車、オートマチック車等のクラッチおよびEV/CASE領域の製品の製造販売を行っております。
業態 ／ 主要な会社名
製造販売 ／ 当社、㈱九州エフ・シー・シー、天龍産業㈱、㈱フリント、FCC（INDIANA）,LLC（米国）、FCC（North Carolina）,LLC（米国）、FCC（Adams）,LLC（米国）、FCC AUTOMOTIVE PARTS DE MEXICO,S.A.DE C.V.（メキシコ）、FCC（THAILAND）CO.,LTD.（タイ）、FCC（PHILIPPINES）CORP.（フィリピン）、成都永華富士離合器有限公司（中国）、佛山富士離合器有限公司（中国）、FCC CLUTCH INDIA PRIVATE LIMITED（インド）、PT. FCC INDONESIA（インドネシア）、FCC（VIETNAM）CO.,LTD.（ベトナム）、FCC DO BRASIL LTDA.（ブラジル）
(非モビリティ事業)
主に環境・エネルギー分野等の製品の製造販売およびサービスの提供を行っております。
業態 ／ 主要な会社名
製造販売およびサービスの提供 ／ 当社、㈱九州エフ・シー・シー、FCC（THAILAND）CO.,LTD.（タイ）、FCC（PHILIPPINES）CORP.（フィリピン）、台灣富士離合器股份有限公司（台湾）、FCC（VIETNAM）CO.,LTD.（ベトナム）
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YFKQ）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
FCC（Adams）,LLC議決権 100.0%
FCC CLUTCH INDIA PRIVATE LIMITED議決権 100.0%
FCC（INDIANA）,LLC議決権 100.0%
PT. FCC INDONESIA議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,176億円・利益 43億円・従業員 2,989人
売上 1,014億円・利益 94億円・従業員 4,444人
連結子会社 20社（有報に社名が載る主な会社は20社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2022年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「「第二の創業未来へ拓く、新たな価値創造へ」の事業方針のもと、事業構造の転換と経営基盤の強化を進め、持続的な企業価値の向上に努めてまいります。①外部環境の変化・足元の状況と当社の対応・クラッチビジネス環境は、外部環境により急速に変化・そのような環境の中、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を経営の最重要課題の一つとして位置づけ、将来の成長のために必要な設備投資や研究開発を行い、会社の競争力を維持、強化することで企業価値の向上に努めるとともに、連結業績や配当性向等を総合的に勘案し、安定した配当を継続していくことを基本方針としております。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき１株当たり194円の配当（うち中間配当67円）を実施することを決定いたしました。この結果、当事業年度の連結配当性向は50.1％となりました。
また、2026年５月13日に公表した「第13次中期経営計画（2027年３月期～2031年３月期）」では、連結配当性向50％またはDOE（株主資本配当率）3.5％のいずれか高い方を目標とするとともに、機動的な自己株式の取得を行うことを目標として掲げております。
内部留保資金につきましては、将来の事業拡大に向けた投資等に活用してまいります。
なお、2021年６月22日開催の第91回定時株主総会において、会社法第459条第１項の規定に基づき、剰余金の配当等を取締役会の決議によって行うことができる旨の定款変更を行っております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 40 | 189.1 |
| 2021 | 52 | 60.2 |
| 2022 | 56 | 87.4 |
| 2023 | 74 | 59.9 |
| 2024 | 202 | 85.4 |
| 2025 | 194 | 52.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
・株主優待制度の内容
毎年３月31日及び９月30日現在の株主名簿に記録または記載された200株以上かつ１年以上継続保有（３月31日及び９月30日現在の株主名簿に同一株主番号で３回以上連続して記録または記載されている）の株主に対し、2,500円相当の地元特産品を贈呈。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 本田技研工業株式会社 | 22.47 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 9.68 |
| 3 | 株式会社ワイ・エー | 5.28 |
| 4 | 株式会社SMBC信託銀行（株式会社三井住友銀行退職給付信託口） | 4.55 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 2.65 |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 2.49 |
| 7 | エフ・シ－・シ－取引先持株会 | 1.84 |
| 8 | 山本 惠以 | 1.65 |
| 9 | DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO | 1.07 |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.06 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は52.73%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,262 | 1,454 | 1,544 | 1,674 | 1,572 | 1,732 | 1,776 | 1,711 | 1,462 | 1,710 | 2,189 | 2,403 | 2,566 | 2,608 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | 141 | 158 | 79 | 70 | 101 | 119 | 151 | 173 | 189 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | 8.1 | 8.9 | 4.6 | 4.8 | 5.9 | 5.4 | 6.3 | 6.8 | 7.3 |
| 当期利益億円 | 79 | 129 | 72 | 62 | 72 | 97 | 118 | 39 | 45 | 86 | 96 | 122 | 159 | 188 |
| EPS円 | 158.3 | 257.1 | 144.1 | 122.8 | 143.5 | 193.1 | 235.1 | 78.9 | 89.8 | 172.1 | 192.4 | 245.9 | 323.8 | 387.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YFKQ）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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