表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2013年度は日本基準、2014年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は2,097億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち621番目、金属製品85社のうち11番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.0%です。平均年間給与は732.5万円（2025年度・提出会社単体）で、金属製品85社のうち13番目。平均年齢は46.6歳、平均勤続年数は22.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
エイチワンと同業2社を、ダッシュボードで並べる東プレ・三協立山と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当連結会計年度における当社グループ(当社、連結子会社及び持分法適用会社)は、当社及び連結子会社13社、持分法適用会社２社により構成されており、自動車部品の製造及び販売を主たる業務としております。
また、その他の関係会社である本田技研工業株式会社とは、継続的で緊密な事業上の関係にあります。
当社グループ各社のセグメントに係る位置付けは次のとおりであります。なお、以下に示す区分はセグメントと同一であります。
(連結対象会社)
セグメントの名称 ／ 会社名 ／ 主要な事業内容
報告セグメント ／ 日 本 ／ 株式会社エイチワン(当社) ／ 自動車部品の製造及び販売
北 米 ／ KTH Parts Industries, Inc. ／ 自動車部品の製造及び販売
Kalida Manufacturing, Inc. ／ 自動車部品の製造及び販売
KTH Leesburg Products, LLC. ／ 自動車部品の製造及び販売
KTH Texas, Inc. ／ 自動車部品の製造及び販売
KTH Shelburne Manufacturing, Inc. ／ 自動車部品の製造及び販売
中 国 ／ 広州愛機汽車配件有限公司 ／ 自動車部品の製造及び販売
清遠愛機汽車配件有限公司 ／ 自動車部品の製造及び販売
武漢愛機汽車配件有限公司 ／ 自動車部品の製造及び販売
武漢愛機新能源汽車有限公司 ／ 自動車部品の製造及び販売
アジア ／ H-ONE Parts (Thailand) Co., Ltd. ／ 自動車部品の製造及び販売
H-ONE Parts Sriracha Co., Ltd. ／ 自動車部品の製造及び販売
PT. H-ONE KOGI PRIMA AUTO TECHNOLOGIES INDONESIA ／ 自動車部品の製造及び販売
PT.RODA PRIMA AUTO TECHNOLOGIES INDONESIA ／ 自動車部品の製造及び販売
(持分法適用会社)
セグメントの名称 ／ 会社名 ／ 主要な事業内容
報告セグメント ／ 北 米 ／ G-ONE AUTO PARTS DE MEXICO, S.A. DE C.V. ／ 自動車部品の製造及び販売
中 国 ／ 東風愛機汽車プレス部品有限公司 ／ 自動車部品の製造及び販売
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YFUA）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
KTH Parts Industries, Inc.議決権 60.7%
KTH Leesburg Products, LLC.議決権 100.0%
KTH Shelburne Manufacturing, Inc.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,126億円・利益 59億円・従業員 1,832人
売上 463億円・利益 51億円・従業員 1,023人
売上 324億円・利益 31億円・従業員 794人
売上 183億円・利益 21億円・従業員 935人
連結子会社 13社（有報に社名が載る主な会社は13社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営上の重要な政策の一つとして位置付けており、経営成績等を勘案して、安定的な配当を実施してまいりました。今後も親会社所有者帰属持分当期利益率(ＲＯＥ)の向上に努めるとともに、今後の事業展開及び設備投資等を勘案したうえで、株主の皆様に長期にわたり安定的に業績に応じた成果の配分を実施することを基本方針とし、連結配当性向は30％への累進的な引き上げを目指してまいります。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
当期の配当につきましては、今後の事業展開等を勘案したうえで、期末配当金を１株当たり32円(2026年６月24日開催予定の定時株主総会決議(予定))とし、中間配当金の32円と合わせ64円としております。
内部留保資金につきましては、海外事業展開、新規開発車種に対する設備投資、新規事業に充当し、将来にわたる企業価値向上と株主利益確保のための事業展開に役立ててまいります。
なお、当社は会社法第454条第５項に基づき、取締役会決議により中間配当を行うことができる旨を定款で定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 26 | 27.7 |
| 2021 | 24 | 26.9 |
| 2022 | 20 | — |
| 2023 | 20 | — |
| 2024 | 50 | 31.4 |
| 2025 | 64 | 32.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待制度
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 本田技研工業株式会社 | 21.33 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 7.92 |
| 3 | ＩＮＴＥＲＡＣＴＩＶＥ ＢＲＯＫＥＲＳ ＬＬＣ | 4.17 |
| 4 | エイチワン従業員持株会 | 3.12 |
| 5 | 株式会社埼玉りそな銀行 | 2.75 |
| 6 | ＪＦＥ商事株式会社 | 2.56 |
| 7 | 平田 宇理 | 1.69 |
| 8 | 中條 祐子 | 1.48 |
| 9 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 1.44 |
| 10 | 株式会社ＳＢＩ証券 | 1.32 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は47.78%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,380 | 1,799 | 1,829 | 2,002 | 1,827 | 2,010 | 1,967 | 1,827 | 1,639 | 1,706 | 2,255 | 2,327 | 2,281 | 2,097 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | 86 | 56 | 36 | 37 | -40 | -93 | -188 | 119 | 146 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | 4.3 | 2.9 | 2.0 | 2.3 | -2.4 | -4.1 | -8.1 | 5.2 | 7.0 |
| 当期利益億円 | 51 | 35 | -11 | 24 | 61 | 62 | 41 | 12 | 28 | -14 | -70 | -217 | 107 | 110 |
| EPS円 | 206.8 | 136.6 | -39.3 | 84.0 | 214.3 | 219.8 | 144.4 | 43.5 | 101.1 | -49.5 | -249.3 | -774.6 | 382.8 | 390.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YFUA）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。金属製品の85社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。