下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社のほか、子会社19社及びその他の関係会社1社で構成され、FAシステム品、冷熱ビルシステム品、X-Tech品及びエレクトロニクス品の仕入・販売及び各事業に附帯するサービス等を主な事業内容としております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年6月提出)
2025年度の売上収益は2,128億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち614番目、卸売業288社のうち67番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.6%です。平均年間給与は777.8万円(2025年度・提出会社単体)で、卸売業287社のうち74番目。平均年齢は43.8歳、平均勤続年数は15.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
RYODENと同業2社を、ダッシュボードで並べる立花エレテック・アルコニックスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 立花エレテック・アルコニックスと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社のほか、子会社19社及びその他の関係会社1社で構成され、FAシステム品、冷熱ビルシステム品、X-Tech品及びエレクトロニクス品の仕入・販売及び各事業に附帯するサービス等を主な事業内容としております。
当社のセグメントと子会社における事業との関連は次のとおりです。
セグメントの名称 / 事業内容 / 主要な会社
FAシステム / FAシステム品の仕入・販売 / 双和テクニカル株式会社
海外におけるFAシステム品の仕入・販売 / 菱商電子(上海)有限公司 RYOSHO (THAILAND) CO.,LTD. RYOSHO ENGINEERING (THAILAND) CO., LTD. RYOSHO MALAYSIA SDN.BHD. RYOSHO U.S.A., INC.
冷熱ビルシステム / 空調機器の保守・サービス / 株式会社テクノフォート
海外における冷熱ビルシステム品の仕入・販売 / PT. RYOSHO TECHNO INDONESIA (注)1 RYOSHO (THAILAND) CO.,LTD. RYOSHO ENGINEERING (THAILAND) CO., LTD. RYOSHO VIETNAM CO.,LTD. RYOSHO MEXICO,S.A. de C.V.
X-Tech / 植物工場野菜の生産・販売 / ブロックファーム合同会社
植物工場用システムの販売 / 株式会社ファームシップ
エレクトロニクス / 海外におけるエレクトロニクス品の 仕入・販売 / 菱商電子(上海)有限公司 菱商香港有限公司 台灣菱商股份有限公司 菱商韓国株式会社(注)2 RYOSHO TECHNO SINGAPORE PTE LTD RYOSHO TECHNO PHILIPPINES INC. (注)3 RYOSHO TECHNO INDIA PRIVATE LIMITED (注)4 RYOSHO (THAILAND) CO.,LTD. RYOSHO U.S.A., INC. RYOSHO EUROPE GmbH
(注)1 PT. RYOSHO TECHNO INDONESIA は、2019年9月より事業を停止しております。
2 菱商韓国株式会社は、現在解散手続き中です。
3 RYOSHO TECHNO PHILIPPINES INC.は、現在解散手続き中です。
4 RYOSHO TECHNO INDIA PRIVATE LIMITEDは、2017年1月より事業を停止しております。
出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YGNM)。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 1,175億円・利益 33億円・従業員 440人
売上 500億円・利益 10億円・従業員 379人
売上 368億円・利益 24億円・従業員 278人
売上 85億円・利益 1億円・従業員 246人
連結子会社 12社(有報に社名が載る主な会社は12社)。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…連結売上高2,370億円、営業利益60億円、経常利益60億円、親会社株主に帰属する当期純利益47億円を見込んでおります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社グループは、経営基盤・財務体質の強化のための内部留保の拡充と事業拡大のための投資財源への活用を基本として、株主各位への適正な利益還元を実施してまいります。剰余金の配当につきましては、短期的な業績に連動させず、中長期的かつ安定的に強化・拡充を図る方針であり、連結総還元性向50%又は連結株主資本配当率(DOE)3.5%を下限として剰余金の配当を実施いたします。また、自己株式の取得につきましても、株価の動向や財務状況を勘案のうえ実施する予定です。
当社は会社法第459条第1項の規定に基づき、機動的な配当政策を実施するため、株主総会の決議によらず取締役会の決議によって剰余金の配当を行うことができる旨及び剰余金の配当基準日を3月31日及び9月30日とする旨を定款に定めています。
上記方針の下、当期末の剰余金の配当は70円とし、昨年12月にお支払いいたしました中間の剰余金の配当68円とあわせて、当期の年間配当金は1株当たり138円といたしました。
有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)
| 年度 | 1株配当(円) | 配当性向(%) |
|---|---|---|
| 2020 | 56 | 58.4 |
| 2021 | 58 | 29.6 |
| 2022 | 74 | 32.3 |
| 2023 | 106 | 48.1 |
| 2024 | 106 | 56.7 |
| 2025 | 138 | 57.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
(株主優待制度の概要)
(1) 対象となる株主様
毎年3月末現在の株主名簿に記載または記録された当社株式1単元(100株)
以上を保有されている株主を対象といたします。
(2) 株主優待の内容
以下の区分により、クオカードを年1回贈呈いたします。
保有株式数 / 継続保有期間
3年未満 / 3年以上
100株以上1,000株未満 / クオカード2,000円分 / クオカード3,000円分
1,000株以上 / クオカード3,000円分 / クオカード5,000円分
※「継続保有期間3年以上」とは、毎年3月31日現在の株主名簿に記載または記録され、かつ3月31日現在の株主名簿に、同一の株主番号で連続して4回以上記載又は記録された場合といたします。なお、継続保有期間の算出は、初回の基準日となる2020年3月31日より開始いたします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率(%) |
|---|---|---|
| 1 | 三菱電機株式会社 | 35.97 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 6.67 |
| 3 | RYODEN従業員持株会 | 2.14 |
| 4 | シチズン時計株式会社 | 1.92 |
| 5 | BBH BOSTON FOR NOMURA JAPAN SMALLER CAPITALIZATION FUND 620065 | 1.85 |
| 6 | 光通信KK投資事業有限責任組合 無限責任組合員 光通信株式会社 | 1.67 |
| 7 | DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO | 1.46 |
| 8 | THE BANK OF NEW YORK, TREATY JASDEC ACCOUNT | 0.99 |
| 9 | BNYMSANV RE BNYMIL RE WS MORANT WRIGHT NIPPON YIELD FUND | 0.99 |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 0.84 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は54.55%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 2,037 | 2,248 | 2,379 | 2,220 | 2,192 | 2,365 | 2,403 | 2,301 | 1,968 | 2,291 | 2,603 | 2,590 | 2,158 | 2,128 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 37 | 27 | 51 | 56 | 56 | 34 | 71 | 94 | 83 | 55 | 52 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.7 | 1.2 | 2.1 | 2.3 | 2.4 | 1.7 | 3.1 | 3.6 | 3.2 | 2.5 | 2.5 |
| 当期利益億円 | 29 | 36 | 29 | 18 | 14 | 36 | 37 | 39 | 23 | 50 | 54 | 57 | 47 | 53 |
| EPS円 | 65.7 | 81.8 | 66.7 | 42.6 | 64.0 | 165.4 | 172.0 | 177.8 | 107.8 | 230.0 | 245.9 | 262.4 | 214.8 | 244.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。
有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YGNM)。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。