下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループはフィルムコンデンサを中核とし、関連商品の製造販売を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は280億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1850番目、電気機器225社のうち149番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.1%です。平均年間給与は640.8万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち163番目。平均年齢は39.4歳、平均勤続年数は12.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
指月電機製作所と同業2社を、ダッシュボードで並べるエスケーエレクトロニクス・日本アビオニクスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ エスケーエレクトロニクス・日本アビオニクスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループはフィルムコンデンサを中核とし、関連商品の製造販売を行っております。
また、コンデンサ及び関連商品の開発、製造、販売を通して培った省エネルギー、電力品質改善の技術とそのノウハウを活用して「省エネ」や「安定操業」など市場の要請に応える電力機器システム商品等の生産販売を積極的に行っております。
当社グループの事業に係る位置付けは、次のとおりであります。
なお、次の２部門は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （1）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
コンデンサ・モジュール
連結子会社である秋田指月㈱、九州指月㈱及び岡山指月㈱が製造し、主に当社が仕入れ販売しております。
また、海外連結子会社アメリカンシヅキ㈱は製造及び米国市場に対する販売を行っております。また、海外連結子会社指月獅子起（上海）貿易有限公司は、当社商品の一部を中国市場に販売し、海外連結子会社タイ指月電機㈱は製造及びタイ市場に対する販売を行っております。
電力機器システム
当社が製造販売する他、連結子会社である九州指月㈱が製造し、その全てを当社が仕入れ販売しております。
また、海外連結子会社指月獅子起（上海）貿易有限公司は、当社商品の一部を中国市場に販売し、海外連結子会社タイ指月電機㈱は製造及びタイ市場に対する販売を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YKEP）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 178億円・利益 10億円・従業員 782人
売上 102億円・利益 31億円・従業員 134人
連結子会社 7社（有報に社名が載る主な会社は7社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「＜中期経営計画第Ⅲ期の基本方針＞＜中期経営計画の進捗状況＞進捗状況中期経営計画2025年度2028年度成長目標売上高(億円)279380収益性営業利益率9.0%8%当期純利益率7.1%6%ROE8.2%8%以上株価PBR0.85倍１倍以上株主還元配当性向30.4%30％以上(4)対処すべき課題当社グループが対処すべき課題は、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の利益の配分は、連結業績をベースに、株主様への安定的かつ適切な利益還元、将来の事業展開や競争力強化のための研究開発投資や設備投資、継続的な経営基盤の強化に必要な内部留保の確保のこれら３つのバランスを考慮して決定することを資本政策の基本的な方針としております。
また、当社は、“会社法第459条の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行う”旨、定款に定めており、中間期と期末期において年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
上記の基本方針に基づき当期末配当は、１株当たり14.0円といたします。
これにより、通期では既に実施いたしました中間配当10.0円と合わせて、24.0円の配当となります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 7 | 28.3 |
| 2021 | 8.50 | 30.9 |
| 2022 | 9 | 50.1 |
| 2023 | 8.50 | 34.1 |
| 2024 | 14 | 28.2 |
| 2025 | 24 | 46.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
該当事項はない。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 三菱電機株式会社 | 22.85 |
| 2 | 株式会社村田製作所 | 17.70 |
| 3 | 株式会社りそな銀行 | 3.96 |
| 4 | 指月協友持株会 | 3.93 |
| 5 | 株式会社みなと銀行 | 3.66 |
| 6 | BNP PARIBAS LUXEMBOURG/2S/JASDEC/FIM/LUXEMBOURG FUNDS/UCITS ASSETS | 3.48 |
| 7 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 2.45 |
| 8 | 東京海上日動火災保険株式会社 | 1.52 |
| 9 | 指月電機製作所自社株投資会 | 1.47 |
| 10 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 1.22 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は62.25%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 212 | 220 | 235 | 217 | 209 | 202 | 218 | 236 | 218 | 239 | 261 | 263 | 273 | 280 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 21 | 15 | 12 | 11 | 12 | 7 | 10 | 9 | 11 | 20 | 25 |
| 営業利益率% | — | — | — | 9.8 | 7.0 | 6.0 | 5.1 | 5.0 | 3.2 | 4.2 | 3.6 | 4.2 | 7.3 | 9.0 |
| 当期利益億円 | 10 | 17 | 18 | 13 | 9 | 1 | 7 | 7 | 12 | 9 | 8 | 2 | 12 | 20 |
| EPS円 | 35.1 | 57.7 | 61.0 | 43.1 | 29.8 | 2.6 | 21.1 | 21.4 | 35.1 | 28.7 | 23.1 | 6.7 | 47.3 | 78.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YKEP）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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