表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2014年度は日本基準、2015年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は117,655億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち9番目、石油・石炭製品9社のうち1番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+9.0%です。平均年間給与は1,137.7万円（2025年度・提出会社単体）で、石油・石炭製品9社のうち2番目。平均年齢は43.0歳、平均勤続年数は17.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＥＮＥＯＳホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べる出光興産・コスモエネルギーホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 出光興産・コスモエネルギーホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社を持株会社とする企業集団（当社、子会社476社、持分法適用会社等149社）が営む主要な事業の内容と主要な関係会社の当該事業における位置づけは、次のとおりです。主要な会社の詳細は、「４ 関係会社の状況」に記載しています。
前第４四半期連結会計期間においてJX金属株式会社（以下、JX金属）が東京証券取引所プライム市場に上場しました。株式上場に際し、JX金属株式の一部売出しを行ったことにより、JX金属は子会社から持分法適用会社となったため、金属事業を非継続事業へ分類しています。これに伴い、報告セグメントの区分を変更しています。詳細は、「第５ 経理の状況 連結財務諸表 注記７．セグメント情報」をご覧ください。
なお、当社は有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準は連結ベースの数値に基づき判断することとなります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YF7I）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
持株会社ＥＮＥＯＳホールディングスは持株会社です（有価証券報告書【事業の内容】の記載）。
ＪＸ金属子会社・非鉄金属議決権 42.4%
レイズネクスト持分法適用関連会社・建設業議決権 28.7%（うち間接 28.7%）
日新商事持分法適用関連会社・卸売業議決権 17.1%
日本石油輸送子会社・陸運業議決権 29.6%
京極運輸商事持分法適用関連会社・陸運業議決権 35.0%（うち間接 35.0%）
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はＥＮＥＯＳホールディングスの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
ENEOS株式会社議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 103,418億円・利益 2,924億円・従業員 20,108人
売上 4,914億円・利益 928億円
売上 3,365億円・利益 111億円・従業員 3,218人
売上 3,322億円・利益 220億円・従業員 319人
売上 2,167億円・利益 508億円・従業員 1,203人
売上 469億円・利益 -9億円・従業員 569人
連結子会社 625社（有報に社名が載る主な会社は50社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2025年5月12日に策定した第4次中期経営計画（2025-2027年度）で、2027年度にROE10%以上、ROIC6%以上、在庫影響除き当期利益3,200億円、在庫影響除き営業利益5,000億円、ネットD/Eレシオ0.7〜0.9倍を目標とし、3年間の設備投資額は累計15,600億円（うち戦略投資7,400億円）としている。株主還元は30円/株の配当を起点とする累進配当とし、3カ年平均で在庫影響除き当期利益の50%以上を配当と自社株買いで還元する（策定のお知らせp2、説明資料p17）。
中期経営計画・決算説明資料より
トップメッセージ
一次資料ベース「『今日のあたり前を支え、明日のあたり前をリードする』という強い決意のもと、私たちENEOSグループは進化し続けてまいります。」
代表取締役社長執行役員 宮田知秀（ごあいさつ・2026-09-26閲覧）から引用
ＥＮＥＯＳホールディングス 第4次中期経営計画 2027年度目標
| 指標 | 2024年度実績 | 2027年度目標 | |
|---|---|---|---|
| ROE | 8% | 10%以上 | |
| ROIC | 5% | 6%以上 | |
| 当期利益（在庫影響除き） | 2,664 | 3,200 | 億円 |
| 営業利益（在庫影響除き） | 4,293 | 5,000 | 億円 |
| ネットD/Eレシオ | 0.48倍 | 0.7〜0.9倍 |
ROEは在庫影響除き親会社の所有者に帰属する損益を分子とする。営業利益は非継続事業を含む実質営業利益（在庫影響除き）。ネットD/Eレシオはリース債務含み・非支配持分除き（ハイブリッド社債資本性調整後）。2027年度の前提はドバイ75ドル/バレル、為替150円/ドル。
出典：ENEOSグループ「第4次中期経営計画（2025-2027年度）」の策定について（p17） 2025-05-12公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、利益配分について、株主への利益還元が経営上の重要課題であるとの認識のもと、中期的な連結業績の推移及び見通しを反映した利益還元の実施を基本としながら、安定的な配当の継続に努めることとしています。この基本方針を踏まえ、次期の配当については、年間34円（中間17円、期末17円）の予定としています。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会です。また、当社は「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、剰余金の配当（中間配当）をすることができる。」旨、定款に定めています。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 22 | 289.1 |
| 2021 | 22 | 50.2 |
| 2022 | 22 | 15.9 |
| 2023 | 22 | 823.0 |
| 2024 | 26 | 18.3 |
| 2025 | 34 | 145.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 15.36 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.24 |
| 3 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505001 | 2.68 |
| 4 | 高知信用金庫 | 1.71 |
| 5 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.40 |
| 6 | BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT | 1.09 |
| 7 | ＪＰモルガン証券株式会社 | 1.04 |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385771 | 1.04 |
| 9 | BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC | 1.00 |
| 10 | SMBC日興証券株式会社 | 0.99 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は31.61%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 112,195 | 124,120 | 108,825 | 75,309 | 70,251 | 103,011 | 111,296 | 100,118 | 76,580 | 109,218 | 150,166 | 123,446 | 123,225 | 117,655 |
| 営業利益億円 | — | — | — | -3,507 | 2,711 | 4,875 | 5,371 | -1,131 | 2,542 | 7,859 | 2,813 | 3,814 | 1,061 | 4,666 |
| 営業利益率% | — | — | — | -4.7 | 3.9 | 4.7 | 4.8 | -1.1 | 3.3 | 7.2 | 1.9 | 3.1 | 0.9 | 4.0 |
| 当期利益億円 | 1,595 | 1,070 | -2,772 | -2,736 | 1,500 | 3,619 | 3,223 | -1,879 | 1,140 | 5,371 | 1,438 | 2,881 | 2,261 | 2,587 |
| EPS円 | 64.1 | 43.1 | -111.5 | -110.0 | 60.3 | 105.9 | 95.4 | -57.9 | 35.5 | 167.3 | 46.6 | 95.6 | 80.0 | 96.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YF7I）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。石油・石炭製品の9社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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