下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は81,059億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち16番目、石油・石炭製品9社のうち2番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+12.2%です。平均年間給与は995.3万円（2025年度・提出会社単体）で、石油・石炭製品9社のうち3番目。平均年齢は42.0歳、平均勤続年数は17.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
出光興産と同業2社を、ダッシュボードで並べるＥＮＥＯＳホールディングス・コスモエネルギーホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＥＮＥＯＳホールディングス・コスモエネルギーホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社及び当社の関係会社（当社、子会社187社及び関連会社59社）が営む主要な事業の内容と主要な関係会社の当該事業における位置付けは、次のとおりです。
連結の範囲に関する詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表等 注記事項 １．連結の範囲に関する事項 ２．持分法の適用に関する事項」に記載のとおりです。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YCS3）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
IDEMITSU INTERNATIONAL(ASIA) PTE. LTD.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 67,934億円・利益 1,750億円・従業員 7,409人
売上 5,032億円・利益 348億円・従業員 3,633人
売上 4,914億円・利益 -73億円・従業員 676人
売上 2,035億円・利益 292億円・従業員 813人
売上 982億円・利益 -19億円・従業員 298人
売上 163億円・利益 9億円
連結子会社 120社（有報に社名が載る主な会社は32社）。持分法適用関連会社など 29社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2026年5月12日に公表した中期経営計画（2026-2030年度）で、2030年度にROE13%以上、ROIC7%以上（IFRS）、税前利益3,600億円（金融費用除き）を財務目標としている。株主還元は総還元性向50%以上を継続し、年間配当単価36円を下限とした累進配当を導入する（中期経営計画資料p14・p39）。
前中計（2023-2025年度）の25年度目標は営業＋持分損益2,300億円、ROE10%、ROIC7%で、実績は2,441億円、10.6%、6.5%だった。会社は、原油価格変動等の一過性要因による押し上げも大きく寄与したとしている（p5）。
中期経営計画・決算説明資料より
出光興産 中期経営計画（2026-2030年度）財務目標
| 指標 | 2025年度実績（日本基準） | 2030年度目標（IFRS） | |
|---|---|---|---|
| ROE | 10.6% | 13%以上 | |
| ROIC | 6.5% | 7%以上 | |
| 利益 | 2,441億円（営業＋持分損益） | 3,600億円（税前利益） |
2025年度の営業＋持分損益は在庫影響除き、2030年度の税前利益は金融費用除き。利益の増加はGRIT収益+1,100億円、GROWTH収益+600億円と、特殊・環境要因（25年度特殊要因の剥落、国内燃料油需要減、IFRS影響等）による、としている（p14）。
出典：中期経営計画（2026-2030年度）（p14） 2026-05-12公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
2026年３月期の期末配当金については、１株当たり18円としました。年間配当金については１株当たり36円となります。当社は株主への利益還元が経営上の重要課題であるとの認識のもと、2026年５月12日に公表した「中期経営計画（2026-2030年度）の策定及びIFRS任意適用について」に示した方針に則り、2026～2030年度の在庫影響除き当期利益に対し総還元性向50％以上の株主還元を継続し、2026年度の年間配当36円を下限に業績に応じた累進配当を導入することで、より安定した株主還元を実現します。
また、当社は、会社法第459条第１項の規定に基づき取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる旨を定款に定めています。2008年３月期より毎事業年度における配当については中間配当及び期末配当の２回としています。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 120 | 36.9 |
| 2021 | 170 | 18.6 |
| 2022 | 120 | 72.1 |
| 2023 | 32 | 40.4 |
| 2024 | 36 | 166.1 |
| 2025 | 36 | 30.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
当社は、株主の皆様の日頃のご支援に感謝するとともに、当社の文化芸術支援活動、次世代育成に関する取り組み、及び当社事業内容について、より一層のご理解をいただくことを目的として株主優待制度の導入、株主見学会を実施しています。2026年３月末・９月末において１株以上保有の株主様がご登録可能な株主様専用WEBサイト『いでみつコネクト』より募集やチケット配信を行っています。
(1) 2026年３月末・９月末において500株以上保有の株主様テレビ朝日系列音楽番組「題名のない音楽会」収録ご招待(応募制・抽選)
最大２名分の招待チケットを贈呈
(2) 2026年３月末において500株以上保有の株主様「キッザニア東京・甲子園・福岡」入場チケット贈呈(応募制・抽選)
各会場100名様(合計300名様)に１セット４枚のチケットを贈呈
(3) 2026年３月末・９月末において100株以上保有の株主様出光興産関連施設/事業所等見学会へのご招待(応募制・抽選)
(4) 2026年９月末において１株以上保有の株主様「Idemitsu Art Award展※」招待券贈呈
※若手作家の活躍の支援・美術界の発展貢献を目的に実施する公募制の美術賞「Idemitsu Art Award」の全受賞・入選作品を展示する展覧会
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 12.19 |
| 2 | Aramco Overseas Company B.V. | 9.46 |
| 3 | 日章興産株式会社 | 8.97 |
| 4 | 公益財団法人出光美術館 | 8.35 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.94 |
| 6 | 正和興産株式会社 | 2.04 |
| 7 | 出光興産社員持株会 | 1.96 |
| 8 | 株式会社善 | 1.46 |
| 9 | 株式会社縁 | 1.44 |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.38 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は53.19%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 43,747 | 50,350 | 46,297 | 35,702 | 31,903 | 37,307 | 44,251 | 60,459 | 45,566 | 66,868 | 94,563 | 87,192 | 91,902 | 81,059 |
| 営業利益億円 | — | — | — | -196 | 1,352 | 2,013 | 1,793 | -39 | 1,401 | 4,345 | 2,824 | 3,463 | 1,622 | 2,122 |
| 営業利益率% | — | — | — | -0.6 | 4.2 | 5.4 | 4.1 | -0.1 | 3.1 | 6.5 | 3.0 | 4.0 | 1.8 | 2.6 |
| 当期利益億円 | 502 | 363 | -1,380 | -360 | 882 | 1,623 | 815 | -229 | 349 | 2,795 | 2,536 | 2,285 | 1,041 | 1,719 |
| EPS円 | 313.6 | 226.9 | -862.5 | -225.0 | 551.2 | 845.2 | 401.6 | -15.3 | 23.5 | 188.0 | 170.7 | 161.3 | 77.8 | 140.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YCS3）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。石油・石炭製品の9社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。