下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、主に金属加工油剤を生産・販売しており、国内においては当社が、海外においては各地域をそれぞれ独立した現地法人が担当しており、取扱う製品について各地域の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は512億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1355番目、石油・石炭製品9社のうち6番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+10.1%です。平均年間給与は716.4万円（2025年度・提出会社単体）で、石油・石炭製品9社のうち6番目。平均年齢は47.5歳、平均勤続年数は17.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ユシロと同業2社を、ダッシュボードで並べるコスモエネルギーホールディングス・日本コークス工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ コスモエネルギーホールディングス・日本コークス工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、主に金属加工油剤を生産・販売しており、国内においては当社が、海外においては各地域をそれぞれ独立した現地法人が担当しており、取扱う製品について各地域の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
したがって、当社グループは、生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「南北アメリカ」、「中国」及び「東南アジア／インド」の４地域を報告セグメントとしております。また、「日本」セグメントでのみ、金属加工油剤のほか、ビルメンテナンス製品を生産・販売しております。
なお、上記の４地域は、「第５ 経理の状況 １連結財務諸表等(1)連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YEVT）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
クオリケムInc.議決権 100.0%
ユシロマニュファクチャリングアメリカInc.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 225億円・利益 35億円・従業員 270人
売上 196億円・利益 6億円・従業員 420人
売上 75億円・利益 9億円・従業員 172人
売上 15億円・利益 1億円
連結子会社 11社（有報に社名が載る主な会社は11社）。持分法適用関連会社など 4社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「指標2026年３月期実績2027年３月期予想売上高511億円522億円営業利益44億円40億円経常利益56億円51億円親会社株主に帰属する当期純利益47億円39億円ＲＯＥ10.5％8.0～10.0％(4)優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題当社グループが利益ある持続的な成長を実現するためには、南北アメリカ、中国、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、企業価値向上と持続的な成長に繋がる投資を優先的に実行することが結果としてステークホルダー共通の利益に資する考えに加え、株主に対する利益還元についても経営の重要施策とし、安定的・持続的に配当を行うことを方針とし配当性向を30％以上とします。
この方針に基づき、当期の期末配当金につきましては、１株につき82円とさせていただきました。また、中間期において、中間配当金１株につき30円を実施いたしておりますので、当期の年間配当金は１株につき112円となります。
なお、当社は剰余金の配当等会社法第459条第１項各号に定める事項については、取締役会の決議により定める旨を定款第33条に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 38 | 105.4 |
| 2021 | 48 | 239.2 |
| 2022 | 20 | 17.7 |
| 2023 | 70 | 30.0 |
| 2024 | 98 | 53.3 |
| 2025 | 112 | 38.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 14.15 |
| 2 | 日本生命保険相互会社 | 8.11 |
| 3 | ユシロ取引先持株会 | 7.56 |
| 4 | スズキ株式会社 | 4.21 |
| 5 | 株式会社三井住友銀行 | 3.98 |
| 6 | ユシロ従業員持株会 | 3.57 |
| 7 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.47 |
| 8 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 2.42 |
| 9 | 長瀬産業株式会社 | 1.87 |
| 10 | 今川 和明 | 1.61 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は51.00%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 242 | 268 | 291 | 307 | 296 | 316 | 352 | 373 | 317 | 377 | 468 | 530 | 555 | 512 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 22 | 24 | 25 | 21 | 22 | 11 | 9 | 10 | 36 | 51 | 45 |
| 営業利益率% | — | — | — | 7.1 | 8.2 | 7.9 | 5.9 | 5.9 | 3.5 | 2.4 | 2.2 | 6.8 | 9.1 | 8.8 |
| 当期利益億円 | 11 | 15 | 17 | 20 | 17 | 22 | 17 | 19 | 10 | 3 | 9 | 30 | 43 | 48 |
| EPS円 | 76.0 | 108.0 | 122.9 | 143.9 | 124.4 | 164.1 | 127.0 | 140.9 | 72.0 | 20.1 | 66.0 | 221.2 | 317.9 | 362.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YEVT）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。石油・石炭製品の9社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
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