下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、レイズネクスト株式会社(当社)、関係会社11社(子会社7社、関連会社4社)およびその他の関係会社2社により構成され、エンジニアリング業およびその他の事業を営んでいる。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,745億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち680番目、建設業138社のうち40番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.6%です。平均年間給与は975.0万円（2025年度・提出会社単体）で、建設業137社のうち29番目。平均年齢は42.0歳、平均勤続年数は15.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
レイズネクストと同業2社を、ダッシュボードで並べる東洋エンジニアリング・鉄建建設と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 東洋エンジニアリング・鉄建建設と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
レイズネクスト 最新期の売上構成比
有価証券報告書のセグメント情報に、区分別の売上高の記載がありません。区分別に開示されているのが売上総利益や当期利益だけの会社があります。
当社グループは、レイズネクスト株式会社(当社)、関係会社11社(子会社7社、関連会社4社)およびその他の関係会社2社により構成され、エンジニアリング業およびその他の事業を営んでいる。
事業区分 ／ 主な事業内容
エンジニアリング業 ／ 石油、石油化学、ガス、一般化学、非鉄金属、金属加工、電子材料、資源リサイクル、電力、原子力、再生可能エネルギー、分散型エネルギー、製鉄、石炭、造水、飼料、生化学、食品、医薬品、医療品、医療、情報・通信、運輸・輸送、流通、備蓄、空気調整・給排水、公害防止、災害防止、環境保全等の機器、装置、設備、施設、資機材、学術研究、システムおよびプロセスに関する下記の事業 1.総合的エンジニアリング業務およびコンサルティング業務 2.装置、機器の製造、調達、販売、修理および賃貸 3.装置、機器の設置、土木建築、電気計装、配管等工事の設計、監理および施工 4.設備、装置の保全業務 5.研究、開発、技術支援および受託
その他の事業 ／ 不動産の総合管理、人材派遣業、損害保険代理店業
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YDME）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
連結子会社 7社（有報に社名が載る主な会社は7社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「当初計画修正後目標自己資本当期純利益率(ROE)9.5%以上10%以上株主還元方針連結配当性向60%以上2026年3月期配当実績117円を下限とし、連結配当性向60%と株主資本配当率7%のうちいずれか高い額(注)上記KPIについては、有価証券報告書提出日現在において予測できる事情等を基礎とした合理的な判断に基づくものであり、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の剰余金の配当は、中間配当および期末配当の年2回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
内部留保資金の使途については、経営環境の変化に対応すべく、企業体質の一層の強化ならびに将来の事業展開に役立てる所存であります。
株主様に対する利益配当については、経営の最重要課題と位置付け、収益に対応した配当施策を実施すべきものと考え、配当の継続性および安定性という面にも十分留意し、60％以上の連結配当性向を目標としており、当事業年度の剰余金の配当につきましては、1株につき117.00円(うち中間配当45.00円)とさせていただく予定です。
なお、次期の配当につきましては、継続的かつ安定的な配当を実施するという考え方について、より明確に株主の皆様にお伝えすることを目的に下記の配当方針に変更します。
(変更後配当方針)
株主に対する利益配当に関しましては、これを経営の最重要課題と位置づけております。収益に即した継続的かつ安定的な配当を実施することに留意し、2026年3月期配当実績117円を下限とし、連結配当性向60％と株主資本配当率(DOE)7％のうちいずれか高い方を選択するものとします。また、配当の時期は中間および期末の年2回を基本とします。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 55 | 44.9 |
| 2021 | 58 | 36.4 |
| 2022 | 72 | 52.9 |
| 2023 | 135 | 108.6 |
| 2024 | 91 | 60.3 |
| 2025 | 117 | 60.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年3月末および9月末現在の株主名簿に記録された株主に対し、所有株式数に応じてポイントを下記のとおり進呈します。
進呈されたポイントは、株主様限定の特設ウェブサイト「レイズネクスト・プレミアム優待倶楽部」において、お米やブランド牛などのこだわりグルメ、スイーツや飲料類、銘酒、家電製品、選べる体験ギフトなど、5,000種類以上の商品からお好みの商品をお選びいただけます。また、他のプレミアム優待倶楽部導入企業の優待ポイントと合算可能な共通株主優待コイン『WILLsCoin』にも交換できます。
保有株式数 ／ 優待ポイント数 （3月末） ／ 優待ポイント数 （9月末） ／ 進呈時期
400株～499株 ／ 1,500ポイント ／ 1,500ポイント ／ 5月中旬頃 11月中旬頃
500株～599株 ／ 2,500ポイント ／ 2,500ポイント
600株～699株 ／ 3,500ポイント ／ 3,500ポイント
700株～999株 ／ 7,500ポイント ／ 7,500ポイント
1,000株～1,499株 ／ 10,000ポイント ／ 10,000ポイント
1,500株～4,999株 ／ 20,000ポイント ／ 20,000ポイント
5,000株～9,999株 ／ 22,500ポイント ／ 22,500ポイント
10,000株以上 ／ 25,000ポイント ／ 25,000ポイント
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | ENEOSホールディングス株式会社 | 28.77 |
| 2 | UH Partners 2 投資事業有限責任組合 | 9.08 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 6.85 |
| 4 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 6.50 |
| 5 | レイズネクスト従業員持株会 | 2.98 |
| 6 | エスアイエル投資事業有限責任組合 | 2.50 |
| 7 | レイズネクスト取引先持株会 | 2.43 |
| 8 | BBH FOR FIDELITY LOW-PRICED STOCK FUND | 2.41 |
| 9 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 1.61 |
| 10 | 株式会社エフティグループ | 1.25 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は64.43%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 938 | 763 | 852 | 895 | 1,019 | 896 | 973 | 1,406 | 1,459 | 1,298 | 1,401 | 1,404 | 1,574 | 1,745 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 68 | 79 | 64 | 77 | 100 | 104 | 110 | 109 | 100 | 109 | 147 |
| 営業利益率% | — | — | — | 7.6 | 7.8 | 7.1 | 7.9 | 7.1 | 7.1 | 8.5 | 7.8 | 7.1 | 6.9 | 8.4 |
| 当期利益億円 | 28 | 25 | 30 | 39 | 47 | 45 | 52 | 123 | 73 | 77 | 77 | 72 | 81 | 105 |
| EPS円 | 60.8 | 55.0 | 65.0 | 84.3 | 102.7 | 96.3 | 113.0 | 234.9 | 135.6 | 143.0 | 142.9 | 134.2 | 150.9 | 193.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YDME）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。建設業の138社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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