下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は5,366億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち319番目、食料品119社のうち19番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+9.5%です。平均年間給与は698.6万円（2025年度・提出会社単体）で、食料品117社のうち47番目。平均年齢は41.7歳、平均勤続年数は16.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
東洋水産と同業2社を、ダッシュボードで並べる森永乳業・日清オイリオグループと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 森永乳業・日清オイリオグループと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、連結子会社23社、持分法適用関連会社１社、非連結子会社４社及び関連会社３社により構成されております。
当社グループの事業内容及び当社の関係会社の当該事業に係る位置付けは、次のとおりであります。
なお、以下の６部門はセグメント情報における報告セグメントの区分と同一であります。
(1) 水産食品事業
国内及び海外における水産食品の仕入・加工・販売を行っております。
国内においては、当社、連結子会社６社（新東物産㈱他）、非連結子会社１社（ヤイズ新東㈱）及び関連会社１社（ヒガシマルインターナショナル㈱）が仕入・加工・販売を行っております。
海外においては、米国の連結子会社１社（パックマル,INC.）が仕入を行っております。
(2) 海外即席麺事業
主として米国・メキシコを中心とした米州における即席麺（カップ麺、袋麺）の製造・販売を行っております。
連結子会社１社（マルチャン,INC.）及び非連結子会社１社（マルちゃん味の素インド社）が製造・販売するほか、連結子会社２社（マルチャンバージニア,INC.他）が製造、連結子会社３社（マルチャン デ メヒコ,S.A. de C.V.他）が販売しております。
(3) 国内即席麺事業
国内における即席麺（カップ麺、袋麺、ワンタン）の製造・販売を行っております。
当社が製造・販売するほか、国内連結子会社７社（㈱酒悦他）が製造しております。
(4) 低温食品事業
主として国内における低温食品（蒸し焼そば、生ラーメン、茹でうどん、冷凍麺、業務用調理品等）の製造・販売を行っております。
国内においては、当社及び連結子会社１社（ユタカフーズ㈱）が製造・販売するほか、連結子会社４社（甲府東洋㈱他）及び関連会社１社（㈱高岡屋）が製造しております。
海外においては、関連会社１社（味の素東洋フローズンヌードル社）が製造・販売を行っております。
(5) 加工食品事業
国内における加工食品（無菌包装米飯、レトルト米飯、スープ、だしの素、ねり製品等）の製造・販売を行っております。
当社、持分法適用関連会社１社（仙波糖化工業㈱）及び関連会社１社（ヒガシマルインターナショナル㈱）が製造・販売するほか、連結子会社６社（フクシマフーズ㈱他）が製造しております。
(6) 冷蔵事業
国内において、当社及び連結子会社５社（埼北東洋㈱他）が主として得意先から寄託された貨物の冷蔵・冷凍保管を行っております。
(7) その他
主として弁当・惣菜事業を営んでおります。
当社、連結子会社５社（㈱フレッシュダイナー他）及び非連結子会社２社（東和エステート㈱他）により構成されております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YDW0）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
仙波糖化工業持分法適用関連会社・食料品議決権 26.4%（うち間接 8.8%）
ユタカフーズ子会社・食料品議決権 50.9%（うち間接 50.9%）
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は東洋水産の【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
マルチャン, INC.議決権 100.0%
マルチャン デ メヒコ,S.A. de C.V.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 2,482億円・利益 636億円・従業員 447人
売上 1,044億円・利益 105億円・従業員 1,111人
売上 615億円・利益 81億円・従業員 755人
売上 401億円・利益 9億円・従業員 639人
売上 327億円・利益 15億円・従業員 331人
売上 263億円・利益 28億円・従業員 305人
売上 234億円・利益 -4億円・従業員 790人
連結子会社 23社（有報に社名が載る主な会社は23社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「３ヵ年中期経営計画の最終年度である2028年３月期において、ＲＯＥ10％以上、総還元性向70％目途及び連結配当性向30％超を目指しております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、中長期的な企業価値の向上と配当及び自己株式の取得の実施を通じて、株主へ安定的に利益を還元していくことを重要な経営課題と位置付けております。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
当期末配当金については、継続的な安定配当の基本方針のもと、１株当たり140円とし、中間配当80円と合わせて、年間で計220円とすることを予定しております。この結果、当期の配当性向は42.1％（連結配当性向30.8％）となる予定であります。
また、当期の内部留保資金については、中長期的な売上や利益の成長を図るための生産能力増強投資や効率化投資、急速な技術革新や顧客ニーズの変化等に対応するための開発投資等に活用し、企業価値の向上を目指してまいります。
なお、当社は2026年３月期からの３ヵ年中期経営計画において、株主への利益還元をより強化するために、連結配当性向を30％超とすることに加えて、機動的に自己株式の取得も行い、総還元性向を70％を目途に実施することといたしました。３ヵ年中期経営計画の諸施策を実施することで利益を着実に増加させ、今後も更なる増配を図ってまいります。
これを踏まえ、次期（2027年３月期）の株主配当につきましては、１株当たり年間220円（うち中間配当金80円）を予定しております。
当社は、「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる」旨を定款に定めております。
なお、当事業年度に係る剰余金の配当は、以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額13,634百万円及び１株当たり配当額140円につきましては、2026年６月25日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 90 | 51.8 |
| 2021 | 90 | 45.1 |
| 2022 | 100 | 48.3 |
| 2023 | 170 | 50.1 |
| 2024 | 200 | 41.5 |
| 2025 | 220 | 42.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年３月末日の株主名簿に記載された100株以上かつ１年以上継続保有（９月末及び３月末現在の株主名簿に同じ株主番号で連続３回以上記載された状態をいいます。）の株主に対し、以下のとおり保有株式数に応じて優待商品（自社製品詰合わせセット）を贈呈する。
・100株以上1,000株未満 2,000円相当
・1,000株以上3,000株未満 3,500円相当
・3,000株以上 5,000円相当
※優待品の贈呈に代えて優待相当額を社会貢献活動団体へ寄付選択可
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 13.44 |
| 2 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 7.67 |
| 3 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505223 | 5.57 |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 3.75 |
| 5 | 一般財団法人東洋水産財団 | 3.12 |
| 6 | MSCO CUSTOMER SECURITIES | 2.12 |
| 7 | ㈱三井住友銀行 | 1.81 |
| 8 | NHGGP CO-INVESTMENT A L.P. | 1.74 |
| 9 | ㈱榎本武平商店 | 1.71 |
| 10 | HSBC-FUND SERVICESHSBC - 006 MF EFM | 1.44 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は42.36%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 3,445 | 3,722 | 3,813 | 3,833 | 3,827 | 3,888 | 4,011 | 4,160 | 3,408 | 3,615 | 4,358 | 4,890 | 5,123 | 5,366 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 283 | 295 | 267 | 237 | 283 | 365 | 297 | 403 | 667 | 765 | 858 |
| 営業利益率% | — | — | — | 7.4 | 7.7 | 6.9 | 5.9 | 6.8 | 10.7 | 8.2 | 9.3 | 13.6 | 14.9 | 16.0 |
| 当期利益億円 | 173 | 227 | 169 | 184 | 208 | 184 | 184 | 234 | 291 | 224 | 331 | 557 | 638 | 702 |
| EPS円 | 169.2 | 222.5 | 165.5 | 179.8 | 204.0 | 180.5 | 180.5 | 228.9 | 284.6 | 219.5 | 324.4 | 545.0 | 636.2 | 713.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YDW0）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。食料品の119社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
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