下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社および当社の関係会社）は、当社、子会社54社、関連会社26社およびその他の関係会社１社により構成されており、食品の製造販売を主たる業務としています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年2月提出）
2025年度の売上収益は5,134億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち325番目、食料品119社のうち20番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−0.7%です。平均年間給与は688.9万円（2025年度・提出会社単体）で、食料品117社のうち50番目。平均年齢は42.1歳、平均勤続年数は16.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
キユーピーと同業2社を、ダッシュボードで並べる日清オイリオグループ・東洋水産と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日清オイリオグループ・東洋水産と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社および当社の関係会社）は、当社、子会社54社、関連会社26社およびその他の関係会社１社により構成されており、食品の製造販売を主たる業務としています。
当社グループの事業内容および当社と主要な関係会社の当該事業における位置づけの概略は次のとおりです。
なお、下記事業区分は、報告セグメントと同一の区分です。
（2025年11月30日現在）
事 業 区 分 ／ 当 社 お よ び 主 要 な 関 係 会 社 ／ 主 な 取 扱 商 品・サ ー ビ ス
市販用 ／ キユーピー株式会社 株式会社ケイパック 株式会社ディスペンパックジャパン ／ マヨネーズ・ドレッシング類
デリア食品株式会社 株式会社旬菜デリ ／ サラダ・惣菜等
株式会社サラダクラブ ／ パッケージサラダ等
業務用 ／ キユーピー株式会社 ／ マヨネーズ・ドレッシング類
キユーピータマゴ株式会社 ／ 液卵、鶏卵加工品等
キユーピー醸造株式会社 ／ 食酢等
コープ食品株式会社 ／ 調理食品等
海外 ／ キユーピー株式会社 杭州丘比食品有限公司 北京丘比食品有限公司 Q&B FOODS,INC. KEWPIE(THAILAND)CO.,LTD. ／ マヨネーズ・ドレッシング類
フルーツ ソリューション ／ アヲハタ株式会社 ／ ジャム類、フルーツ加工品等
ファインケミカル ／ キユーピー株式会社 ／ ヒアルロン酸等
共通 ／ 株式会社芝製作所 ／ 食品製造機械の販売
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年2月提出・S100XMJE）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
キユーソー流通システム持分法適用関連会社・倉庫・運輸関連議決権 43.6%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はキユーピーの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
キユーピータマゴ㈱
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,898億円・利益 126億円・従業員 2,448人
売上 1,856億円・利益 119億円・従業員 3,247人
売上 1,003億円・利益 136億円・従業員 3,645人
売上 176億円・利益 7億円・従業員 427人
売上 118億円・利益 7億円・従業員 284人
売上 83億円・利益 14億円・従業員 460人
連結子会社 47社（有報に社名が載る主な会社は47社）。持分法適用関連会社など 16社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「設備投資は約1,000億円を計画しています。また、株主還元については、配当金54円を下限とし、段階的に引き上げ、４年間累計総還元性向50％以上を基準とします。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、持続的な企業価値の向上と株主への適正な利益還元を経営の最重要課題の一つと認識しています。2025年度から2028年度までの中期経営計画においては、「事業戦略」と「財務戦略」の両輪による経営、および資本コストを意識した経営を重視し、「財務戦略」についてはより効率性を重視する方針へと転換することで、資本効率の向上と財務健全性の両立をめざします。
資金配分については、中長期的な成長に向けた投資と適正な株主還元を基本としています。中期経営計画で設定した1,000億円の投資枠を計画通り執行し、海外事業の成長加速や国内事業の効率化、ＤＸ、新規領域への投資を推進します。また、Ｍ＆Ａやアライアンス等の将来の成長に寄与する投資も検討し、キャッシュを過度に蓄積することなく、成長に向けた資金活用を行う方針です。
2028年度までの中期経営計画の配当金の決定に際しては、1株当たり年間配当金54円を下限とし、段階的に引き上げるとともに、４年間累計の総還元性向で50％以上を目安とします。自己株式の取得については、株価動向や財務状況を考慮し、機動的に実施する予定です。
また、 配当金については、会社法第459条第１項および第454条第５項の規定に基づき、取締役会の決議によって中間と期末の年２回、剰余金の配当を行うことができる旨を定款に定めています。
これらを踏まえ、2025年11月期の配当金は、１株当たり年間64円（中間配当金32円（キユーピー マヨネーズ発売100周年記念配当５円含む）、期末配当金32円（同記念配当５円含む））となります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年2月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 40 | 58.4 |
| 2021 | 47 | 60.0 |
| 2022 | 47 | 51.7 |
| 2023 | 50 | 71.1 |
| 2024 | 54 | 56.1 |
| 2025 | 64 | 35.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
11月30日現在の当社株主名簿に記載されており、１単元（100株）以上保有の株主に、下記贈呈基準に応じた優待品を３月上旬ごろに贈呈します。
保有株式数 ／ 継続保有期間 ／ 優待内容
100株～499株 ／ 半年以上 ／ 1,000円相当の当社グループ商品
３年以上 ／ 1,500円相当の当社グループ商品
500株以上 ／ 半年以上 ／ 3,000円相当の当社グループ商品
３年以上 ／ 5,000円相当の当社グループ商品
（※）半年以上継続保有とは、５月31日と11月30日現在の株主名簿に連続２回以上同一株主番号で記載されていることです。
３年以上継続保有とは、５月31日と11月30日現在の株主名簿に連続７回以上同一株主番号で記載されていることです。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 12.14 |
| 2 | 株式会社中島董商店 | 8.23 |
| 3 | 株式会社董花 | 7.99 |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.92 |
| 5 | 一般財団法人旗影会 | 3.06 |
| 6 | 第一生命保険株式会社 | 2.21 |
| 7 | 日本生命保険相互会社 | 2.19 |
| 8 | 公益財団法人中董奨学会 | 1.79 |
| 9 | キユーピー持株会 | 1.53 |
| 10 | 株式会社ティーアンドエー | 1.47 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は46.53%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 5,050 | 5,305 | 5,534 | 5,498 | 5,523 | 5,617 | 5,735 | 5,457 | 5,311 | 4,070 | 4,303 | 4,551 | 4,840 | 5,134 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 264 | 298 | 313 | 331 | 320 | 283 | 280 | 254 | 197 | 343 | 346 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.8 | 5.4 | 5.6 | 5.8 | 5.9 | 5.3 | 6.9 | 5.9 | 4.3 | 7.1 | 6.7 |
| 当期利益億円 | 123 | 126 | 134 | 170 | 171 | 181 | 183 | 187 | 116 | 180 | 160 | 132 | 214 | 305 |
| EPS円 | 82.1 | 83.9 | 88.7 | 111.8 | 113.5 | 121.1 | 124.9 | 130.7 | 81.0 | 128.2 | 115.3 | 94.8 | 154.1 | 220.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年2月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年2月提出・S100XMJE）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。食料品の119社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
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