下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は4,864億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち341番目、食料品119社のうち23番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.7%です。平均年間給与は854.9万円（2025年度・提出会社単体）で、食料品117社のうち14番目。平均年齢は41.7歳、平均勤続年数は17.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ヤクルト本社と同業2社を、ダッシュボードで並べる東洋水産・キユーピーと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 東洋水産・キユーピーと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社の企業集団は、当社、子会社70社および関連会社18社で構成されています。
主な事業内容と、当該事業に係わる位置づけは次のとおりです。
〔飲料および食品製造販売事業〕
①乳製品： ／ 当社が製造し、主に全国に所在するヤクルト販売会社106社(㈱ヤクルト東海の子会社４社を含む。このうち、連結子会社は東京ヤクルト販売㈱他20社、関連会社は香川ヤクルト販売㈱他13社(持分法非適用)以下同じ)が販売しています。 なお、製造にあたっては、製造工程の一部を㈱岩手ヤクルト工場他５社(連結子会社)に委託し、㈱ヤクルトマテリアル他１社(連結子会社)からは製造原材料の供給を受けています。 また、一部の商品については、㈱ヤクルトプランツファクトリーが製造し、当社を経由して全国に所在する106社のヤクルト販売会社が販売しています。
②清涼飲料： ／ 当社が商品を仕入れ、主に全国に所在する106社のヤクルト販売会社が販売しています。
③その他の食品： ／ 主なものは、麺類および健康食品等であり、ヤクルト食品工業㈱他１社が製造し、主に当社を経由して全国に所在する106社のヤクルト販売会社が販売しています。
④輸送事業： ／ 連結子会社であるヤクルトロジスティクス㈱が、製商品の輸送事業を行っています。
⑤海外での事業： ／ 海外においては、中国ヤクルト㈱他24社(連結子会社)のほか、関連会社４社が乳製品の製造販売等を行っています。
⑥販売用資材等： ／ 販売用資材等は、連結子会社であるヤクルト商事㈱が仕入れ、当社を経由してヤクルト販売会社等へ販売しています。
〔その他事業〕
①化粧品： ／ 当社が製造し、主に全国に所在する106社のヤクルト販売会社が販売しています。
②プロ野球興行： ／ 連結子会社である㈱ヤクルト球団が行っています。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YCBJ）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
メキシコヤクルト㈱
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 2,204億円・利益 277億円・従業員 7,209人
売上 1,362億円・利益 126億円・従業員 14,485人
売上 911億円・利益 238億円・従業員 6,838人
売上 260億円・利益 13億円
売上 127億円・利益 -1億円・従業員 141人
連結子会社 70社（有報に社名が載る主な会社は19社）。持分法適用関連会社など 4社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…計画実績《損益・定量指標》グローバル乳本数4,500万本/日3,793万本/日連結売上高7,000億円4,864億円連結営業利益900億円451億円EPS250円150.72円《財務指標（目安）》ROE10％7.5％《中期経営計画（2025-2030）の概要》―重点テーマ―１．事業領域の拡大とビジネスモデルの進化・コア領域の強化と周辺領…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
剰余金の配当等の決定に関する方針にあたる、当社の株主還元方針は以下のとおりです。
「当社は、累進配当の考え方に基づき、継続的な増配を目指すことを最優先とし、将来の事業拡大や収益向上を図るための資金需要および財政状況ならびに当期の業績などを総合的に勘案して配当金額を決定します。加えて、総還元性向70％を目安とし、市場環境やキャッシュ・フロー等を勘案したうえで、機動的な自己株式の取得を実施します。」
当社の剰余金の配当は、中間配当および期末配当の年２回を基本的な方針としております。また、剰余金の配当等会社法第459条第１項各号に定める事項については、法令に別段の定めのある場合を除き、取締役会の決議によって定めることができる旨を定款に定めています。
なお、当社は中間配当を取締役会決議によって行うことができる旨についても定款に定めています。
上記の方針のもと、継続して株主の皆さまへの利益還元を図るため、2026年３月期の年間配当金額は、前期に比べて１株当たり６円増配（内訳：普通配当２円および創業90周年記念配当４円）の年額70円としました。すでに中間配当金33円を実施していますので、2026年３月期末の配当金については37円となります。
また、次期の配当については、上記の方針のもと、当期に比べて１株につき２円増配の年額72円を予定しています。これは、2026年３月期の普通配当66円に比べて１株につき６円増配になります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 52 | 30.8 |
| 2021 | 72 | 37.1 |
| 2022 | 90 | 34.5 |
| 2023 | 83 | 38.1 |
| 2024 | 64 | 44.7 |
| 2025 | 70 | 31.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
１．当社商品（選択制）および当社指定オンラインショップのクーポンの進呈毎年３月31日現在で100株以上所有の株主の皆さま
① 当社指定の乳製品等または清涼飲料・乾めん等の詰め合わせのいずれかを選択いただき、選択商品を優待商品として進呈します。
※優待商品の内容は、保有株式数および保有年数に応じて商品内容が異なります。
※保有期間３年以上（毎年３月31日および９月30日の株主名簿に、同一の株主番号で連続７回以上記載）の株主の皆さまは、「化粧品」を追加進呈します。
※保有期間５年以上（毎年３月31日および９月30日の株主名簿に、同一の株主番号で連続11回以上記載）の株主の皆さまは、上記優待商品に加え、クオカードを進呈します（保有株式数に応じて金額は異なります）。
② 当社指定オンラインショップにて株主優待価格で商品をご購入いただけるクーポンを進呈します。
２．「東京ヤクルトスワローズオフィシャルファンクラブ」の会員に無料でご入会いただける権利をご提供毎年９月30日現在で100株以上所有の株主の皆さま
※100株以上1,000株未満所有の株主の皆さまと1,000株以上所有の株主の皆さまでは、会員種別が異なります。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 10.94 |
| 2 | 株式会社フジ・メディア・ホールディングス | 4.44 |
| 3 | みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 みずほ銀行口 | 3.39 |
| 4 | 共進会 | 2.74 |
| 5 | 松尚株式会社 | 2.34 |
| 6 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 1.87 |
| 7 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505019（常任代理人）株式会社みずほ銀行 | 1.75 |
| 8 | 株式会社シティインデックスイレブンス | 1.61 |
| 9 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505103（常任代理人）株式会社みずほ銀行 | 1.33 |
| 10 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505301（常任代理人）株式会社みずほ銀行 | 1.20 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は31.61%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 3,192 | 3,503 | 3,680 | 3,904 | 3,783 | 4,016 | 4,070 | 4,060 | 3,857 | 4,151 | 4,831 | 5,031 | 4,997 | 4,864 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 401 | 373 | 435 | 458 | 457 | 437 | 532 | 661 | 634 | 554 | 452 |
| 営業利益率% | — | — | — | 10.3 | 9.9 | 10.8 | 11.3 | 11.2 | 11.3 | 12.8 | 13.7 | 12.6 | 11.1 | 9.3 |
| 当期利益億円 | 164 | 225 | 251 | 288 | 302 | 341 | 349 | 397 | 393 | 449 | 506 | 510 | 455 | 442 |
| EPS円 | 95.0 | 134.4 | 151.6 | 174.5 | 182.4 | 207.0 | 217.9 | 124.0 | 122.4 | 140.2 | 162.1 | 164.5 | 150.5 | 150.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YCBJ）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。食料品の119社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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