下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社の企業集団は、当社、子会社37社、関連会社７社により構成されており、茶葉（リーフ）、飲料（ドリンク）の製造販売を主たる事業とし、飲食関連事業ならびにその他の関連事業も行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年7月提出）
2025年度の売上収益は4,979億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち332番目、食料品119社のうち22番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+2.2%です。平均年間給与は687.5万円（2025年度・提出会社単体）で、食料品117社のうち51番目。平均年齢は43.1歳、平均勤続年数は19.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
伊藤園と同業2社を、ダッシュボードで並べる東洋水産・キユーピーと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 東洋水産・キユーピーと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社の企業集団は、当社、子会社37社、関連会社７社により構成されており、茶葉（リーフ）、飲料（ドリンク）の製造販売を主たる事業とし、飲食関連事業ならびにその他の関連事業も行っております。
当社グループの事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は、以下のとおりであります。なお、以下の事業区分は、「セグメント情報」における事業区分と同一であります。
＜リーフ・ドリンク関連事業＞
当社は茶葉（リーフ）製品を仕入製造し、緑茶、麦茶、ウーロン茶等を中心に全国に販売を行っております。ただし、沖縄地区・北海道地区におきましては、それぞれ㈱沖縄伊藤園・㈱北海道伊藤園が当社製品を仕入れて販売を行っております。また、伊藤園ティーファクトリー㈱は緑茶、麦茶等を製造加工し、その大部分を当社が仕入れております。
当社は飲料（ドリンク）製品を企画・開発しており、生産につきましては当社グループ外のメーカーに製造委託した後、完成品として仕入れ、全国に販売を行っております。ネオス㈱は、当社製品を仕入れて自動販売機を通じた飲料の販売を行っております。また、伊藤園・伊藤忠ミネラルウォーターズ㈱は、製品を仕入れて当社へ販売を行っております。チチヤス㈱は、乳類の処理加工販売、発酵乳等の製造販売を行っております。なお、国内のリーフ・ドリンク関連事業における当社の物流業務は、主に㈱伊藤園ロジテムに委託しております。
海外におきましては、ITO EN(Hawaii)LLCが製品を製造し、米国ハワイ州を中心に販売を行っております。ITO EN(North America)INC.は当社製品を仕入れ、米国を中心に販売を行っております。Distant Lands Trading Co.は米国を中心にコーヒー豆の栽培から販売までを行っております。当社はDistant Lands Trading Co.より原料等の一部を仕入れております。福建新烏龍飲料有限公司は、製品を製造し、中国・香港を中心に販売しており、伊藤園飲料（上海）有限公司は、福建新烏龍飲料有限公司より製品を仕入れ、中国国内で販売を行っております。ITO EN AUSTRALIA PTY. LIMITEDは、現地で茶葉を栽培し、製造したティーバッグ製品等に加え、当社から仕入れた製品をオーストラリア中心に販売を行っております。ITO EN Asia Pacific Holdings Pte. Ltd.は、当社製品を仕入れ、東南アジアを中心に販売を行っております。
＜飲食関連事業＞
タリーズコーヒージャパン㈱は、国内でスペシャルティコーヒーの飲食店を経営・フランチャイズ展開しております。なお、Distant Lands Trading Co.より原料等の一部を仕入れております。
＜その他＞
Mason Distributors,Inc.は、米国でサプリメントの製造及び販売を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年7月提出・S100YRK7）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 4,434億円・利益 175億円・従業員 6,821人
売上 465億円・利益 36億円・従業員 938人
売上 79億円・利益 7億円
連結子会社 16社（有報に社名が載る主な会社は16社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
利益配分につきましては、安定的な利益配分を基本として配当を行ってまいります。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、「当会社は、剰余金の配当等会社法第459条第１項各号に定める事項については、法令に別段の定めがある場合を除き、取締役会の決議によって定めることができる。」旨を定款に定めております。剰余金の配当の決定機関は、当面は従来どおり期末配当（基準日：毎年４月30日）については株主総会、中間配当（基準日：毎年10月31日）については取締役会としております。
当期の期末配当金につきましては、１株当たり普通株式24円、第１種優先株式30円を2026年７月24日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定でおります。これにより、中間配当金（１株当たり普通株式24円、第１種優先株式30円）を加えた年間配当金は、１株当たり普通株式48円、第１種優先株式60円となる予定であります。
内部留保につきましては、企業価値の向上に向けた投資等に活用し、株主の皆様の投資価値の向上に努め、将来の事業展開を通じて積極的に還元してまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年7月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 40 | 71.5 |
| 2021 | 40 | 40.3 |
| 2022 | 40 | 37.4 |
| 2023 | 42 | 37.8 |
| 2024 | 44 | 45.7 |
| 2025 | 48 | 498.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年４月30日現在の株主に対し、所有株式数に応じて７月下旬～８月上旬に贈呈普通株式100株以上1,000株未満保有の株主に対し、1,500円相当の自社製品普通株式1,000株以上保有の株主に対し、3,000円相当の自社製品第１種優先株式100株以上1,000株未満保有の株主に対し、1,500円相当の自社製品第１種優先株式1,000株以上保有の株主に対し、3,000円相当の自社製品なお、保有株数に応じて掲載商品を優待割引価格にてお求めいただける通信販売パンフレットを送付します。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | グリーンコア株式会社 | 19.68 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 6.07 |
| 3 | 公益財団法人本庄国際奨学財団 | 5.87 |
| 4 | 本 庄 八 郎 | 2.70 |
| 5 | 伊藤園従業員持株会 | 2.00 |
| 6 | 東洋製罐グループホールディングス株式会社 | 1.81 |
| 7 | 株式会社りそな銀行 | 1.40 |
| 8 | 本 庄 大 介 | 1.22 |
| 9 | ステート・ストリート・バンク・アンド・トラスト・カンパニー ５０５２２３ | 1.20 |
| 10 | 明治安田生命保険相互会社 | 0.94 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は42.87%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 4,040 | 4,378 | 4,305 | 4,656 | 4,759 | 4,948 | 5,042 | 4,834 | 4,463 | 4,008 | 4,317 | 4,539 | 4,727 | 4,979 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 172 | 218 | 220 | 228 | 199 | 167 | 188 | 196 | 250 | 230 | 217 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.7 | 4.6 | 4.5 | 4.5 | 4.1 | 3.7 | 4.7 | 4.5 | 5.5 | 4.9 | 4.4 |
| 当期利益億円 | 112 | 121 | 73 | 86 | 137 | 126 | 145 | 78 | 70 | 129 | 129 | 157 | 142 | 35 |
| EPS円 | 88.6 | 95.8 | 56.6 | 67.4 | 108.8 | 99.8 | 116.0 | 61.5 | 55.1 | 103.9 | 103.8 | 126.4 | 117.5 | 26.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年7月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年7月提出・S100YRK7）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。食料品の119社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。