表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2014年度は日本基準、2015年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む主な事業は、プリンティング・アンド・ソリューションズ事業、インダストリアル・プリンティング事業、マシナリー事業、ニッセイ事業、パーソナル・アンド・ホーム事業、その他事業の６事業であり、その製品は多品種にわたっております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は8,935億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち209番目、電気機器225社のうち25番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.2%です。平均年間給与は805.4万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち63番目。平均年齢は43.6歳、平均勤続年数は13.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ブラザー工業と同業2社を、ダッシュボードで並べるアドバンテスト・コニカミノルタと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ アドバンテスト・コニカミノルタと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む主な事業は、プリンティング・アンド・ソリューションズ事業、インダストリアル・プリンティング事業、マシナリー事業、ニッセイ事業、パーソナル・アンド・ホーム事業、その他事業の６事業であり、その製品は多品種にわたっております。
事業内容並びに各事業における当社及び関係会社の位置付け等は、次の通りであります。
これらの６事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等（１）連結財務諸表 連結財務諸表注記」に掲げる報告セグメントの区分と同一であります。
なお、当社グループは、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。また、当連結会計年度において、ネットワーク・アンド・コンテンツ事業を非継続事業に分類しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等（１）連結財務諸表 連結財務諸表注記 ６．セグメント情報」に記載の通りであります。
当連結会計年度において、新たに株式を取得したことに伴い、ＭＵＴＯＨホールディングス株式会社及びその子会社13社、Busche Romania S.R.L.を連結子会社に含めております。また、新たに子会社として設立した株式会社BuddyBoard及びXING Music Solutions Inc.を連結子会社に含めております。
なお、ＭＵＴＯＨホールディングス株式会社は、2026年６月22日付でＭＵＴＯＨ株式会社に商号変更しております。
事業 ／ 主要な事業内容
プリンティング・アンド・ソリューションズ事業 ／ プリンター、複合機、ラベルライター、ラベルプリンター、 スキャナーの製造・販売
インダストリアル・プリンティング事業 ／ 産業用印刷機器の製造・販売
マシナリー事業 ／ 工作機械、工業用ミシンの製造・販売
ニッセイ事業 ／ 減速機、歯車の製造・販売及び不動産の賃貸
パーソナル・アンド・ホーム事業 ／ 家庭用ミシンの製造・販売
ネットワーク・アンド・コンテンツ事業（非継続事業） ／ 業務用カラオケ機器の製造・販売・賃貸及び コンテンツサービスの提供
その他事業 ／ 上記以外の製品の製造・販売及び不動産の販売・賃貸
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YECO）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ブラザーインターナショナルコーポレーション（U.S.A.）議決権 100.0%
ブラザーインターナショナル(ヨーロッパ)議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 5,706億円・利益 664億円・従業員 26,553人
売上 1,393億円・利益 29億円・従業員 4,433人
売上 830億円・利益 67億円・従業員 1,746人
売上 610億円・利益 66億円・従業員 2,748人
売上 214億円・利益 10億円・従業員 873人
売上 182億円・利益 0億円
連結子会社 120社（有報に社名が載る主な会社は42社）。持分法適用関連会社など 7社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「ROE目標は10％、産業用領域の売上比率は40％を掲げ、資本コストと株価を意識した経営を推進し、TSR*１は対TOPIXで100％以上を目指しています。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
剰余金の配当等の決定に関する方針につきましては、将来の成長のために必要な内部留保の確保やキャッシュ・フローの状況などを総合的に勘案しつつ、安定的かつ継続的な株主還元を行うことを基本方針としております。
当社は、中間期末と期末の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、「取締役会の決議によって、 会社法第459条第１項各号に掲げる事項を定めることができる」旨定款に定めております。
当連結会計年度を初年度とする中期戦略「CS B2027」においては、成長投資を行う一方で、１株当たり年間100円の配当を下限とし、配当性向40％を目安として還元すること、また、資本効率の向上及び機動的な資本政策を遂行するため、「CS B2027」の期間中に合計600億円の自己株式の取得を行う予定です。加えて、業績等の状況に応じて追加的な株主還元を検討することとしております。
当連結会計年度の配当金につきましては、期末配当を１株当たり50円とし、すでに実施済みの中間期末の配当（１株当たり50円）と合わせ、前連結会計年度と同額の１株当たり年間100円の配当といたしました。併せて、2025年５月12日～2026年４月30日の期間で、総額約200億円の自己株式を取得いたしました。加えて、200億円を上限として自己株式を取得（期間：2026年５月11日～2027年４月30日）することを、2026年５月８日の取締役会で決議いたしました。
なお、当連結会計年度に係る剰余金の配当は以下の通りであります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 60 | 31.9 |
| 2021 | 64 | 25.5 |
| 2022 | 68 | 62.1 |
| 2023 | 84 | 51.8 |
| 2024 | 100 | 33.8 |
| 2025 | 100 | 70.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 14.08 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.36 |
| 3 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 5.19 |
| 4 | 日本生命保険相互会社 | 3.54 |
| 5 | 株式会社三井住友銀行 | 1.99 |
| 6 | ブラザーグループ従業員持株会 | 1.90 |
| 7 | 住友生命保険相互会社 | 1.80 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 1.64 |
| 9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.38 |
| 10 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044 | 1.33 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は38.22%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 5,161 | 6,168 | 7,072 | 6,821 | 6,412 | 7,130 | 6,840 | 6,373 | 6,318 | 7,109 | 8,153 | 8,229 | 8,489 | 8,935 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | 687 | 719 | 673 | 427 | 855 | 554 | 498 | 677 | 779 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | 9.6 | 10.5 | 10.6 | 6.8 | 12.0 | 6.8 | 6.1 | 8.0 | 8.7 |
| 当期利益億円 | 178 | 192 | 540 | 412 | 472 | 500 | 539 | 496 | 245 | 610 | 391 | 316 | 548 | 676 |
| EPS円 | 66.7 | 72.2 | 206.7 | 158.8 | 182.0 | 192.6 | 207.5 | 190.8 | 94.4 | 234.9 | 152.7 | 123.8 | 214.3 | 268.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YECO）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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