下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社55社及び関連会社34社より構成され、コンポーネント事業、センサー・コミュニケーション事業、モビリティ事業、その他の４事業区分に関係する事業を行っています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は10,195億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち183番目、電気機器225社のうち23番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.3%です。平均年間給与は691.4万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち126番目。平均年齢は41.7歳、平均勤続年数は16.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
アルプスアルパインと同業2社を、ダッシュボードで並べるキーエンス・アドバンテストと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ キーエンス・アドバンテストと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社55社及び関連会社34社より構成され、コンポーネント事業、センサー・コミュニケーション事業、モビリティ事業、その他の４事業区分に関係する事業を行っています。
なお、当連結会計年度より「モジュール・システム事業」としていたセグメント名称を「モビリティ事業」へ変更しています。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等（１）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」を参照ください。
主な製品及び事業の内容は以下のとおりです。
セグメントの名称 ／ 主な製品及び事業の内容
コンポーネント事業 ／ スイッチ類、アクチュエーター、haptic reactor等
センサー・コミュニケーション事業 ／ センサー、通信デバイス等
モビリティ事業 ／ 車載モジュール、情報通信機器（インフォテインメント、ディスプレイ）、サウンド等
その他 ／ システム開発、オフィスサービス、金融・リース事業、旅行業等
当社グループの主要な会社の位置づけ及びセグメントの情報は、以下のとおりです。
主要な会社 ／ セグメントの名称
コンポーネント事業 ／ センサー・コミュニケーション事業 ／ モビリティ事業 ／ その他
国内 ／ アルプスアルパイン(株) ／ 〇 ／ 〇 ／ 〇
アルパインマーケティング(株) ／ 〇
アルプスシステムインテグレーション(株) ／ 〇
(株)アルプスビジネスクリエーション ／ 〇
アルプス・トラベル・サービス(株) ／ 〇
海外 ／ ALPS ALPINE NORTH AMERICA, INC. ／ 〇 ／ 〇 ／ 〇
ALCOM ELECTRONICOS DE MEXICO, S.A. DE C.V. ／ 〇
ALPS ALPINE EUROPE GmbH ／ 〇 ／ 〇 ／ 〇
ALPS ELECTRIC CZECH, s.r.o. ／ 〇 ／ 〇
ALPINE ELECTRONICS MANUFACTURING OF EUROPE, LTD. ／ 〇
ALPS ALPINE (CHINA) CO., LTD. ／ 〇 ／ 〇 ／ 〇
ALPS (SHANGHAI) INTERNATIONAL TRADING CO., LTD. ／ 〇 ／ 〇 ／ 〇
DALIAN ALPS ELECTRONICS CO., LTD. ／ 〇 ／ 〇 ／ 〇
NINGBO ALPS ELECTRONICS CO., LTD. ／ 〇 ／ 〇
WUXI ALPS ELECTRONICS CO., LTD. ／ 〇
DONGGUAN ALPS ELECTRONICS CO., LTD. ／ 〇 ／ 〇 ／ 〇
DALIAN ALPINE ELECTRONICS CO., LTD. ／ 〇 ／ 〇
TAICANG ALPINE ELECTRONICS CO., LTD. ／ 〇
ALPS ELECTRONICS TAIWAN CO., LTD. ／ 〇 ／ 〇 ／ 〇
ALPS ELECTRIC KOREA CO., LTD. ／ 〇 ／ 〇 ／ 〇
ALPS ELECTRIC (MALAYSIA) SDN. BHD. ／ 〇 ／ 〇 ／ 〇
ALPS ALPINE ASIA CO., LTD. ／ 〇 ／ 〇 ／ 〇
ALPS ALPINE INDIA PRIVATE LIMITED ／ 〇 ／ 〇 ／ 〇
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YB8V）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ALPS ALPINE NORTH AMERICA, INC.議決権 100.0%
ALPS ALPINE EUROPE GmbH議決権 100.0%
ALPS ALPINE (CHINA) CO., LTD.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 5,551億円・利益 142億円・従業員 12,823人
売上 3,584億円・利益 302億円・従業員 8,283人
売上 853億円・利益 -35億円・従業員 3,341人
売上 208億円・利益 13億円・従業員 1,477人
連結子会社 53社（有報に社名が載る主な会社は53社）。持分法適用関連会社など 30社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2025年5月29日に公表した中期経営計画2027（2025～2027年度）で、2027年3月期にPBR1倍以上、2028年3月期にROE10%以上の達成を掲げる。FY2027（2028年3月期）の財務目標は、売上高1兆750億円、営業利益710億円（営業利益率6.6%）、当期純利益450億円、自己資本比率50%目安。成長投資は3カ年で2,450億円、配当はDOE3%（資料p16・p41・p45）。
中期経営計画・決算説明資料より
アルプスアルパイン 中期経営計画2027 財務目標
| 指標 | FY2024実績（2025年3月期） | FY2027目標（2028年3月期） | |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 9,904 | 10,750 | 億円 |
| 営業利益 | 341 | 710 | 億円 |
| 営業利益率 | 3.4% | 6.6% | |
| 当期純利益 | 378 | 450 | 億円 |
| ROE | 9.4% | 10% | |
| PBR | — | 1倍以上 | |
| 自己資本比率 | 55.9% | 50%目安 |
FY2025・FY2026の計画は、売上高9,100億円・9,900億円、営業利益170億円・525億円、当期純利益45億円・300億円。PBRはFY2026に1倍、FY2027に1倍以上（p41）。概要（p16）では「2027年3月期でPBR1倍以上、2028年3月期でROE10%以上を達成」としている。FY2027の前提為替レートはUSD/JPY145円、EUR/JPY165円（p41）。成長投資は3カ年で2,450億円、配当はDOE3%を2027年度まで実施（p45）。
出典：中期経営計画2027 説明会資料（p41） 2025-05-29公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、資本政策として、成長投資・健全な財務・株主還元の３つのバランスを取る方針としています。
株主還元方針は、中長期に安定的かつ継続的に還元するためにDOE（自己資本配当率）を採用の上、３％を目安としています。本方針は2024年度から開始し、原則として４年間運用し、2028年度から始まる中期経営計画2030のタイミングで必要な見直しを行います。なお、当該期間中においても大きな経済危機等想定外の事態が発生した場合は見直すことがあります。
剰余金の配当は、第２四半期末日を基準日とする中間配当と期末配当の年２回とし、それぞれの決定機関は、取締役会と定款に定めています。ただし、当面は、原則として期末配当の決定を株主総会に諮ることとしています。
当事業年度の配当については、業績動向、経営環境等を勘案し、中間配当として１株当たり30円、期末配当については１株当たり32円とし、年間配当を１株当たり62円としました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 20 | — |
| 2021 | 20 | 28.2 |
| 2022 | 40 | 71.7 |
| 2023 | 30 | 45.2 |
| 2024 | 60 | 28.4 |
| 2025 | 62 | 26.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 20.52 |
| 2 | 株式会社エスグラントコーポレーション | 8.83 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 8.70 |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505223 | 3.22 |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505103 | 2.91 |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505001 | 2.84 |
| 7 | 大樹生命保険株式会社 | 1.84 |
| 8 | 野村信託銀行株式会社（投信口） | 1.79 |
| 9 | JPモルガン証券株式会社 | 1.58 |
| 10 | 日本生命保険相互会社 | 1.40 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は53.69%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 5,464 | 6,844 | 7,486 | 7,740 | 7,533 | 8,583 | 8,513 | 8,106 | 7,180 | 8,029 | 9,331 | 9,641 | 9,904 | 10,195 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 523 | 444 | 719 | 496 | 268 | 131 | 352 | 336 | 197 | 341 | 420 |
| 営業利益率% | — | — | — | 6.8 | 5.9 | 8.4 | 5.8 | 3.3 | 1.8 | 4.4 | 3.6 | 2.0 | 3.4 | 4.1 |
| 当期利益億円 | -71 | 143 | 347 | 390 | 349 | 474 | 221 | -40 | -38 | 230 | 115 | -298 | 378 | 269 |
| EPS円 | -39.5 | 79.9 | 193.8 | 206.6 | 178.3 | 241.9 | 110.2 | -19.5 | -18.7 | 110.8 | 55.8 | -145.0 | 184.0 | 134.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YB8V）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
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資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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