表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2013年度は米国基準、2014年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は11,286億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち167番目、電気機器225社のうち21番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+29.3%です。平均年間給与は1,097.7万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち8番目。平均年齢は45.7歳、平均勤続年数は20.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
アドバンテストと同業2社を、ダッシュボードで並べるルネサスエレクトロニクス・富士電機と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ルネサスエレクトロニクス・富士電機と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
株式会社アドバンテスト(以下「当社」という。)の企業グループ(以下「当社グループ」という。)は、テストシステム製品群とテストハンドラやデバイスインタフェース等のメカトロニクス関連製品群の製造・販売を主な事業内容とし、その他にこれらに関連する研究開発及び保守・サービス等の事業活動を展開しております。
当社グループの報告セグメントは、従来、「半導体・部品テストシステム事業」、「メカトロニクス関連事業」、及び「サービス他」の3つを報告セグメントとしておりましたが、テスタのみならず周辺機器等を含めた包括的なテストソリューションの提供を目指す中で、マネジメントアプローチの視点により当社グループにおける収益の源泉を再分類し、当連結会計年度より、「テストシステム事業」及び「サービス他」という2つの報告セグメントへと変更いたしました。
(テストシステム事業部門)
テストシステム事業部門は、SoC半導体デバイス向けのSoCテストシステム、メモリ半導体デバイス向けのメモリテストシステム、半導体デバイスをハンドリングするメカトロニクス応用製品のテストハンドラ、被測定物とのインタフェースであるデバイスインタフェースなどの製品群及び半導体やモジュールのシステムレベルテストのソリューションを事業内容としております。
この事業部門の生産活動は、当社及び複数の外部委託企業等が担当しております。
販売活動は、主に当社が国内及び一部海外ユーザー(韓国、中国等)を担当し、その他の海外ユーザーについてはAdvantest America, Inc.、Advantest Europe GmbH、Advantest Taiwan Inc. 及び Advantest (Singapore) Pte. Ltd.等が担当しております。
開発活動は、当社、Advantest Europe GmbH及びAdvantest America, Inc.等が担当しております。
(サービス他部門)
サービス他部門の内容は、上記の事業に関連した総合的な顧客ソリューションの提供、ナノテクノロジー関連の製品群、サポート・サービス及び消耗品販売等で構成されております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YKTA）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
Advantest America, Inc.議決権 100.0%
Advantest Taiwan Inc.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 10,194億円・利益 5,188億円・従業員 4,313人
売上 1,092億円・利益 88億円・従業員 2,708人
連結子会社 39社（有報に社名が載る主な会社は8社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2024年6月に策定した第3期中期経営計画（MTP3、2024～2026年度）の経営指標（3か年平均）を、2025年10月28日に上方修正した。修正後は売上高8,350～9,300億円、営業利益率33～36%、当期利益2,070～2,480億円、ROIC34～39%、基本的1株当たり当期利益（EPS）284～341円。当初は売上高5,600～7,000億円、営業利益率22～28%、当期利益930～1,470億円、ROIC18～28%、EPS127～202円だった（経営指標修正のお知らせp1）。
有価証券報告書（2026年6月26日提出）では、2024年度の実績を売上高7,797億円、営業利益率29.3%、当期利益1,612億円、ROIC31.5%、2025年度の実績を売上高11,286億円、営業利益率44.2%、当期利益3,754億円、ROIC54.4%としている。
中期経営計画・決算説明資料より
トップメッセージ
一次資料ベース「アドバンテストは、お客さまやパートナーの皆さまとともに、これらの課題を機会へと変え、業界の未来を形づくっていくことに尽力してまいります。」
代表取締役兼経営執行役員 Group CEO Douglas Lefever（Group CEOメッセージ・2026-05-15）から引用
アドバンテスト 第3期中期経営計画（MTP3）経営指標（2024～2026年度の平均）
| 指標 | 当初（2024年6月） | 修正後（2025年10月） | |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 5,600～7,000億円 | 8,350～9,300億円 | |
| 営業利益率 | 22～28% | 33～36% | |
| 当期利益 | 930～1,470億円 | 2,070～2,480億円 | |
| ROIC | 18～28% | 34～39% | |
| 基本的1株当たり当期利益（EPS） | 127～202円 | 284～341円 |
いずれも3か年平均の値。為替前提は1ドル140円、1ユーロ155円。ROIC＝NOPAT（営業利益×（1－税負担率25%））÷投下資本（借入金＋社債＋資本合計、期首・期末平均）（p1）。
出典：「第３期中期経営計画（2024 年度～2026 年度）」経営指標修正のお知らせ（p1） 2025-10-28公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、第3期中期経営計画期間の安定的な業績見通しを前提として、株主還元の充実と、さらなる企業価値向上に向けた機動的な資本戦略を図るために、配当政策を以下のとおりといたします。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 118 | 43.9 |
| 2021 | 120 | 32.9 |
| 2022 | 135 | 21.8 |
| 2023 | — | 51.2 |
| 2024 | 39 | 17.2 |
| 2025 | 59 | 14.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,329 | 1,119 | 1,638 | 1,621 | 1,559 | 2,072 | 2,825 | 2,759 | 3,128 | 4,169 | 5,602 | 4,865 | 7,797 | 11,286 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | 245 | 647 | 587 | 707 | 1,147 | 1,677 | 816 | 2,282 | 4,991 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | 11.8 | 22.9 | 21.3 | 22.6 | 27.5 | 29.9 | 16.8 | 29.3 | 44.2 |
| 当期利益億円 | -38 | -355 | 168 | 67 | 142 | 181 | 570 | 535 | 698 | 873 | 1,304 | 623 | 1,612 | 3,754 |
| EPS円 | -22.0 | -204.1 | 96.2 | 38.4 | 81.1 | 101.9 | 302.4 | 270.1 | 353.9 | 449.6 | 174.4 | 84.5 | 218.7 | 515.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YKTA）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。