下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び子会社５社で構成され、その他関連会社１社とともに、主として建設業に関連した事業を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,630億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち719番目、建設業138社のうち43番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.2%です。平均年間給与は953.7万円（2025年度・提出会社単体）で、建設業137社のうち33番目。平均年齢は40.0歳、平均勤続年数は14.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
東鉄工業と同業2社を、ダッシュボードで並べる淺沼組・レイズネクストと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 淺沼組・レイズネクストと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び子会社５社で構成され、その他関連会社１社とともに、主として建設業に関連した事業を展開しております。
当社及び当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
（土木事業）
当社は総合建設業を営んでおり、土木事業は、土木工事全般に関する、企画、設計、施工、監理等の事業を行っております。施工する工事の一部を連結子会社である東鉄メンテナンス工事株式会社及び株式会社全溶に発注しております。なお、その他の関係会社である東日本旅客鉄道株式会社は主要な得意先であります。
（建築事業）
当社は総合建設業を営んでおり、建築事業は、建築工事全般に関する、企画、設計、施工、監理等の事業を行っております。施工する工事の一部を連結子会社である東鉄創建株式会社に発注しております。なお、その他の関係会社である東日本旅客鉄道株式会社は主要な得意先であります。
（その他）
当社は、主に商業ビル等の賃貸事業及び発電事業・緑化事業等の環境事業を営んでおります。また、連結子会社である東鉄機工株式会社は保線機械の製作及び検査修繕等の事業を営んでおり、興和化成株式会社は鉄道関連製品の製造及び販売等の事業を営んでおります。なお、関連会社である株式会社日本線路技術は鉄道関連コンサルタント事業を営んでおります。
以上に述べた事項の概略図は次のとおりであります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YA1U）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 1,080億円・利益 98億円・従業員 1,346人
売上 459億円・利益 64億円・従業員 404人
売上 91億円・利益 14億円・従業員 94人
連結子会社 5社（有報に社名が載る主な会社は5社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「[５つの戦略]戦略取組みの方向性安全戦略・お客様・従業員の死亡事故ゼロの実現・IT、AI、DXを積極的に活用し、ハード・ソフトの両面より事前予防・対策を強化受注戦略・鉄道設備メンテナンスをはじめ、改良プロジェクト工事の着実な施工で存在感を高める・高度かつ豊富な機械力、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、利益配分につきましては、安定的な配当を継続するとともに、株主資本の充実や設備投資に備えた内部留保を行いつつ、収益に対応した配当を行うことを基本方針としております。
この方針に基づき、期末配当金につきましては、当社グループの当期の業績や今後の事業展開を総合的に勘案し、１株当たり80円を、2026年６月25日開催予定の第83回定時株主総会で決議して実施する予定であります。これにより、中間配当金70円と合わせました当期の年間配当金は１株当たり150円となる予定であります。
なお、当社は、会社法第454条第５項に規定する中間配当をすることができる旨を定款に定めております。
これにより当社の剰余金の配当は、毎年９月30日を基準日とした中間配当及び３月31日を基準日とした期末配当の年２回行うことを基本的方針とし、配当の決定機関は中間配当については取締役会、期末配当については株主総会としております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 85 | 32.5 |
| 2021 | 85 | 61.0 |
| 2022 | 92 | 46.7 |
| 2023 | 97 | 45.1 |
| 2024 | 135 | 44.8 |
| 2025 | 150 | 45.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 東日本旅客鉄道株式会社 | 22.12 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 11.11 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 8.29 |
| 4 | 日本電設工業株式会社 | 3.15 |
| 5 | 東鉄工業社員持株会 | 2.51 |
| 6 | 明治安田生命保険相互会社 | 2.12 |
| 7 | 第一建設工業株式会社 | 1.59 |
| 8 | 日本生命保険相互会社 | 1.56 |
| 9 | みずほ信託銀行株式会社 | 1.52 |
| 10 | ジェコス株式会社 | 1.44 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は55.41%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 872 | 1,094 | 1,161 | 1,268 | 1,306 | 1,312 | 1,347 | 1,460 | 1,329 | 1,147 | 1,247 | 1,418 | 1,600 | 1,630 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 125 | 134 | 130 | 122 | 149 | 139 | 73 | 91 | 118 | 155 | 176 |
| 営業利益率% | — | — | — | 9.8 | 10.2 | 9.9 | 9.1 | 10.2 | 10.5 | 6.3 | 7.3 | 8.3 | 9.7 | 10.8 |
| 当期利益億円 | 39 | 53 | 65 | 85 | 96 | 100 | 89 | 107 | 97 | 53 | 79 | 83 | 116 | 128 |
| EPS円 | 110.5 | 149.1 | 183.8 | 240.9 | 272.1 | 287.0 | 257.1 | 309.6 | 281.5 | 154.7 | 229.7 | 241.0 | 335.9 | 373.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YA1U）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。建設業の138社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
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