下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は24,366億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち77番目、鉄鋼35社のうち3番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.4%です。平均年間給与は832.2万円（2025年度・提出会社単体）で、鉄鋼35社のうち6番目。平均年齢は40.1歳、平均勤続年数は15.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
神戸製鋼所と同業2社を、ダッシュボードで並べる日本製鉄・ＪＦＥホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日本製鉄・ＪＦＥホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社及び関係会社（子会社188社及び関連会社44社）は、次のとおり各種の事業を展開しております。
セグメント毎の主な事業内容は、次のとおりであります。なお、主要な関係会社については、「４．関係会社の状況」に記載しております。
鉄鋼アルミ
当社及び子会社35社、関連会社15社により構成されており、主な製品は次のとおりであります。
線材条鋼（線材、棒鋼）、薄板（熱延、冷延、表面処理）、厚板、アルミ板、その他（鋼片、鋳物用銑、製鋼用銑、スラグ製品）
素形材
当社及び子会社11社、関連会社２社により構成されており、主な製品は次のとおりであります。
鋳鍛鋼品、アルミニウム合金及びマグネシウム合金鋳造品、チタン及びチタン合金、アルミニウム合金鍛造品及び加工品、アルミ押出材及び加工品、銅圧延品、鉄粉溶接当社及び子会社21社、関連会社２社により構成されており、主な製品及び事業内容は次のとおりであります。
溶接材料（各種被覆アーク溶接棒、自動・半自動溶接用ワイヤ、フラックス）、溶接ロボット、溶接機、各種溶接ロボットシステム、溶接関連試験・分析・コンサルティング業機械当社及び子会社40社、関連会社４社により構成されており、主な製品及び事業内容は次のとおりであります。
エネルギー・化学関連機器、原子力関連機器、タイヤ・ゴム機械、樹脂機械、超高圧装置、真空成膜装置、金属加工機械、各種圧縮機、冷凍機、ヒートポンプ、各種プラント（製鉄圧延、非鉄等）、各種内燃機関、特殊合金他新材料（ターゲット材等）、各種材料の分析・解析エンジニアリング当社及び子会社46社、関連会社10社により構成されており、主な製品及び事業内容は次のとおりであります。
各種プラント（還元鉄、ペレタイジング、石油化学、原子力関連、水処理、廃棄物処理等）、新交通システム、医薬・ファインケミカル機械建設機械子会社20社、関連会社６社により構成されており、主な製品は次のとおりであります。
油圧ショベル、ミニショベル、環境リサイクル機械、クローラクレーン、ホイールクレーン、重機遠隔操作システム、クレーン施工計画支援ソフトウエア電力当社及び子会社３社により構成されており、主な事業内容は次のとおりであります。
電力供給、熱供給
その他
子会社12社、関連会社５社により構成されており、主な製品は次のとおりであります。
高圧ガス容器
なお、これら８事業は本報告書「第５ 経理の状況 １．連結財務諸表等 注記事項（セグメント情報等）」に掲げるセグメント区分と同一であります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YCDA）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
神鋼商事持分法適用関連会社・卸売業議決権 14.4%（うち間接 1.0%）
アマテイ持分法適用関連会社・金属製品議決権 17.4%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は神戸製鋼所の【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
売上 9,615億円
売上 3,895億円・従業員 6,872人
売上 3,202億円・従業員 4,686人
売上 2,690億円・従業員 6,316人
売上 2,032億円・従業員 376人
売上 1,915億円・従業員 3,746人
売上 956億円・従業員 2,355人
売上 41億円・従業員 192人
連結子会社 163社（有報に社名が載る主な会社は43社）。持分法適用関連会社など 30社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2024年5月20日に公表した中期経営計画（2024～2026年度）で、収益性指標としてROIC6%程度の確保（好環境下で8%到達を目指す）とROE10%程度の確保、安全性指標として純資産比率40%台前半、グロスD/Eレシオ0.7倍台半ばを財務目標としている。2030年度に向けては、売上高3兆円、経常損益2,000億円、ROIC8%を安定的に確保できる事業体を目指すとしている（中期経営計画説明会資料p11・p17）。
2026年5月19日の進捗説明会資料では、ROICは2024年度6.9%、2025年度5.3%、2026年度見通し5.5%程度、純資産比率は2025年度46.4%、D/Eレシオは同0.61倍と示し、収益性は「目標未達も厳しい環境下で一定の水準確保」、安全性指標は「中期目標を前倒し達成」としている（進捗説明会資料p2・p16）。
中期経営計画・決算説明資料より
トップメッセージ
一次資料ベース「全グループ社員と共に『Team KOBELCO』として、『未来に挑戦できる事業体』を創り上げて参ります。」
代表取締役社長 勝川四志彦（社長メッセージ・2024-04）から引用
神戸製鋼所 中期経営計画（2024～2026年度）財務目標
| 指標 | 2023年度実績（策定時） | 2024～2026年度の目標 | |
|---|---|---|---|
| ROIC | 6.7% | 6%程度（好環境下で8%を目指す） | |
| ROE | 11.1% | 10%程度 | |
| 純資産比率 | 38.6% | 40%台前半 | |
| グロスD/Eレシオ | 0.83倍 | 0.7倍台半ば |
グロスD/Eレシオは今中期からプロジェクトファイナンスを含む有利子負債÷自己資本で計算する（前中期は含まない）。資本コスト・WACCの想定は5%程度（p17）。2024～2026年度の累計で営業キャッシュフロー5,000～6,000億円を計画し、配当性向は目安の30%程度を継続するとしている（中期経営計画についてのお知らせp3）。
出典：KOBELCOグループ中期経営計画（2024～2026年度）説明会資料（p17） 2024-05-20公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要課題のひとつとして位置づけ、中長期的な視野に立った事業展開を推進することにより、グループ全体での企業価値向上に努めております。
成果の配分につきましては、当社の財政状態、業績の動向、先行きの資金需要等を総合的に考慮することとし、配当につきましては、継続的かつ安定的に実施していくことを基本としつつ、各期の業績及び配当性向等を勘案して決定してまいります。
内部留保資金につきましては、将来の成長のために必要な投資等に充てることを通じて、収益力の向上に努めるとともに、財務体質の改善・強化を進めてまいります。
また、業績に応じた利益配分を考慮する上で、基準とする配当性向につきましては、当面の間、親会社株主に帰属する当期純利益の30％程度を目安といたします。
剰余金の配当につきましては、会社法第459条第１項及び第460条第１項に基づき、取締役会の決議によって定める旨を定款に定めております。
これに基づき、定款に定める基準日である中間期末及び期末に、年２回の配当を取締役会決議により実施することを基本としております。それ以外を基準日とする配当を行う場合には、別途取締役会にて基準日を設定したうえで行います。
以上を踏まえ、当事業年度の期末配当につきましては、１株につき40円といたしました。これにより当事業年度の配当は、中間配当と合わせて、１株につき年80円となります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 10 | 46.1 |
| 2021 | 40 | 33.1 |
| 2022 | 40 | 28.7 |
| 2023 | 90 | 54.3 |
| 2024 | 100 | 38.1 |
| 2025 | 80 | 53.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行(株)（信託口） | 15.25 |
| 2 | (株)日本カストディ銀行（信託口） | 4.12 |
| 3 | 野村信託銀行(株)（投信口） | 2.70 |
| 4 | JPモルガン証券(株) | 1.78 |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103（常任代理人 (株)みずほ銀行決済営業部） | 1.55 |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人 (株)みずほ銀行決済営業部） | 1.36 |
| 7 | 日本生命保険(相) | 1.28 |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781（常任代理人 (株)みずほ銀行決済営業部） | 1.25 |
| 9 | 神戸製鋼所従業員持株会 | 1.20 |
| 10 | (株)シマブンコーポレーション | 1.12 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は31.60%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 16,855 | 18,247 | 18,869 | 18,228 | 16,959 | 18,812 | 19,719 | 18,698 | 17,056 | 20,826 | 24,725 | 25,431 | 25,550 | 24,366 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 684 | 97 | 889 | 483 | 99 | 304 | 876 | 864 | 1,866 | 1,587 | 1,299 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.8 | 0.6 | 4.7 | 2.4 | 0.5 | 1.8 | 4.2 | 3.5 | 7.3 | 6.2 | 5.3 |
| 当期利益億円 | -270 | 702 | 865 | -216 | -230 | 632 | 359 | -680 | 232 | 601 | 726 | 1,096 | 1,202 | 937 |
| EPS円 | -89.9 | 226.3 | 238.2 | -59.3 | -63.5 | 174.4 | 99.2 | -187.6 | 64.1 | 160.2 | 183.8 | 277.4 | 304.6 | 237.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YCDA）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。鉄鋼の35社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。