表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2022年度は日本基準、2023年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社および当社の関係会社）は、当社、子会社67社（うち連結子会社67社）および関連会社８社（うち持分法適用会社８社）（2026年３月31日現在）で構成され、特殊鋼鋼材、機能材料・磁性材料、自動車部品・産業機械部品、エンジニアリング、流通・サービスの５つのセグメントに分かれ幅広い事業活動を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は5,781億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち302番目、鉄鋼35社のうち4番目の大きさです。平均年間給与は870.4万円（2025年度・提出会社単体）で、鉄鋼35社のうち4番目。平均年齢は40.2歳、平均勤続年数は17.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
大同特殊鋼と同業2社を、ダッシュボードで並べる共英製鋼・愛知製鋼と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 共英製鋼・愛知製鋼と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社および当社の関係会社）は、当社、子会社67社（うち連結子会社67社）および関連会社８社（うち持分法適用会社８社）（2026年３月31日現在）で構成され、特殊鋼鋼材、機能材料・磁性材料、自動車部品・産業機械部品、エンジニアリング、流通・サービスの５つのセグメントに分かれ幅広い事業活動を行っております。各セグメントの事業内容と、当社および主要な関係会社の位置付けは以下のとおりであります。（※は持分法適用会社）
（特殊鋼鋼材）
① 特殊鋼鋼材の製造、販売：当社、日本高周波鋼業㈱
② 特殊鋼鋼材の流通および二次加工品の製造、販売：大同ＤＭソリューション㈱、㈱カムス DAIDO DMS (THAILAND) CO.,LTD.、天文大同特殊鋼股份有限公司、 DAIDO DMS SINGAPORE PTE.LTD.、DAIDO DMS MALAYSIA SDN.BHD.、
※東北特殊鋼㈱、※理研製鋼㈱、※桜井興産㈱
③ 特殊鋼鋼材の流通機能：大同興業㈱
④ 特殊鋼鋼材他の原料、資材調達：大同興業㈱、大同エコメット㈱
⑤ 特殊鋼鋼材の物流管理：※丸太運輸㈱、※川一産業㈱
⑥ 特殊鋼鋼材の整備、検査、設備メンテナンス等作業請負：大同テクニカ㈱、※泉電気工業㈱ （機能材料・磁性材料）
① ステンレス製品の製造、販売：当社、日本高周波鋼業㈱
② ステンレス製品の二次加工品の製造、販売：日本精線㈱、THAI SEISEN CO.,LTD.、下村特殊精工㈱、 ORIENTAL SHIMOMURA DRAWING(M) SDN.BHD.、下村特殊精鋼(蘇州)有限公司、 Daido Shimomura Steel Manufacturing (Thailand) Co.,Ltd.
③ 希土類磁石の製造、販売：㈱ダイドー電子、Daido Electronics (Thailand) Co.,Ltd.、大同電工(蘇州)有限公司、大同磁石(広東)有限公司
④ 高合金製品の製造、販売：当社
⑤ 電気、電子部品用材料（帯鋼製品、電磁材料）の製造、販売：当社
⑥ ネジ、ボルトおよび自動車用冷鍛部品の製造、販売：日星精工㈱
⑦ 粉末製品の製造、販売：当社
⑧ チタン製品の製造、販売：当社
⑨ 機能材料・磁性材料製品の流通機能：大同興業㈱
（自動車部品・産業機械部品）
① 型鍛造品の製造、販売：当社、日本鍛工㈱、東洋産業㈱、OHIO STAR FORGE CO.、 Daido Steel (Thailand) Co.,Ltd.
② トラック用鋼機製品、帯鋸材料の製造、販売：当社
③ 鋳鋼品、精密鋳造品の製造、販売：㈱大同キャスティングス
④ 自由鍛造品の製造、販売：当社
⑤ 自由鍛造品の整備、検査作業請負：大同スターテクノ㈱
⑥ エンジンバルブ等の製造、販売：フジオーゼックス㈱、富士气門(広東)有限公司、 PT. FUJI OOZX INDONESIA、FUJI OOZX MEXICO, S.A. DE C.V.、㈱ピーアンドエム
⑦ 圧縮機部品、ターボ部品およびカップリング等の製造、販売：大同精密工業㈱
⑧ 自動車部品・産業機械部品製品の流通機能：大同興業㈱ （エンジニアリング）
① 鉄鋼設備、環境設備の製造、販売：当社
② 各種機械の製造、販売、設備メンテナンス、土木建設事業：大同マシナリー㈱
③ 環境設備の保守管理業務：大同環境エンジニアリング㈱
④ 工業炉およびその付帯設備の製造、販売：大同プラント工業㈱
⑤ エンジニアリング製品の流通機能：大同興業㈱、大同特殊鋼(上海)有限公司（流通・サービス）
① 不動産事業、保険業務、グループの福利厚生関連事業：㈱大同ライフサービス
② ゴルフ場経営：木曽駒高原観光開発㈱
③ 鉄鋼、セラミックス等の分析事業：㈱大同分析リサーチ
④ 情報システムの開発および保守運用：㈱大同ＩＴソリューションズ
⑤ 当社グループ製品の輸出入業務：Daido Steel (America) Inc.、Daido Kogyo (Thailand) Co.,Ltd.、大同特殊鋼(上海)有限公司、大同斯蒂尓材料科技(上海)有限公司
⑥ ビル賃貸業：大同興業㈱
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YNEC）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
日本精線子会社・鉄鋼議決権 50.6%
フジオーゼックス子会社・輸送用機器議決権 54.3%
東北特殊鋼持分法適用関連会社・議決権 34.3%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は大同特殊鋼の【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
大同興業㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 2,078億円・利益 134億円・従業員 3,801人
売上 1,998億円・利益 149億円・従業員 3,402人
売上 1,179億円・利益 82億円・従業員 3,410人
売上 266億円・利益 26億円・従業員 655人
売上 260億円・利益 30億円・従業員 975人
連結子会社 67社（有報に社名が載る主な会社は44社）。持分法適用関連会社など 8社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…＞営業利益ROE（親会社所有者帰属持分当期利益率）D/Eレシオ投資額（３年累計決裁額）株主還元（一過性損益を除く）400億円以上７％以上0.5目安2024-2026年累計1,400億円配当性向30％以上DOE下限指標2.5%」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
配当の方針につきましては、財務の健全性を維持することを基本とし、連結業績と配当性向および当社の資金需要、財務状況も総合的に勘案し、安定した利益還元で株主の皆様の期待にお応えしていきたいと考えております。
2025年10月には株主還元の充実と資本効率の向上を図ることを目的として新たな株主還元方針（2026年３月期より適用）を導入しました。株主還元方針の変更内容については下記のとおりです。
＜従来＞
・安定した利益還元を基本とし、連結配当性向30％以上を目安とする。
・キャッシュ・アロケーションの進捗を踏まえ、株主還元強化を検討する。
＜変更後（2026年３月期より適用）＞
・財務の健全性を維持することを基本とし、連結配当性向30％以上を目安とする。
ただし、下限指標をDOE（株主資本配当率）2.5％（※）とする。
・キャッシュ・アロケーションの進捗を踏まえながら、自己株式取得についても検討する。
※株主資本：その他の資本の構成要素を除外した親会社所有者帰属持分 DOE：支払配当÷（前期末の）株主資本内部留保資金の使途につきましては、有利子負債の水準を管理するとともに、財務体質の安定を図りながら、カーボンニュートラル対応やポートフォリオ改革に向けた戦略製品拡大など企業価値の継続的な向上のための設備投資や研究開発、人的資本投資、新規事業の拡大などに活用することを基本としております。
当社は、株主への機動的な利益還元を可能とするため、会社法第454条第５項に規定する中間配当をすることができる旨および会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当を行うことができる旨をそれぞれ定款に定めております。また、配当の回数については中間期と期末の２回を基本とし、取締役会の決議で中間配当を、株主総会の決議で期末配当を行っております。
当期の配当につきましては、上記の方針に基づき、中間配当を１株につき22円実施しました。期末配当は１株につき27円とさせて頂くことといたしました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 35 | 23.6 |
| 2021 | 180 | 35.6 |
| 2022 | 230 | 34.9 |
| 2023 | 126 | 19.3 |
| 2024 | 47 | 28.3 |
| 2025 | 49 | 34.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 10.35 |
| 2 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 5.51 |
| 3 | 日本製鉄㈱ | 5.42 |
| 4 | 明治安田生命保険（相） | 5.18 |
| 5 | 日本発條㈱ | 3.61 |
| 6 | ㈱みずほ銀行 | 3.30 |
| 7 | ㈱三菱UFJ銀行 | 3.03 |
| 8 | トヨタ自動車㈱ | 2.16 |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 2.01 |
| 10 | 日鉄興和不動産㈱ | 1.87 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は42.48%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 4,404 | 4,577 | 4,836 | 4,606 | 4,451 | 5,052 | 5,433 | 4,904 | 4,127 | 5,297 | 5,790 | 5,786 | 5,749 | 5,781 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 244 | 255 | 362 | 338 | 248 | 101 | 370 | 500 | 423 | 394 | 421 |
| 営業利益率% | — | — | — | 5.3 | 5.7 | 7.2 | 6.2 | 5.1 | 2.4 | 7.0 | 8.6 | 7.3 | 6.9 | 7.3 |
| 当期利益億円 | 110 | 126 | 109 | 67 | 164 | 239 | 212 | 110 | 45 | 269 | 363 | 306 | 283 | 326 |
| EPS円 | 25.3 | 290.9 | 251.0 | 156.2 | 385.9 | 561.1 | 496.9 | 51.6 | 21.2 | 126.2 | 170.3 | 143.4 | 134.6 | 161.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YNEC）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。鉄鋼の35社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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