下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社の企業集団は、「建設・梱包向」として普通釘、特殊釘、各種連結釘、建築用資材、釘打機等の製造・仕入・販売を主な事業とする当社と、子会社１社(株式会社ナテック)及びその他の関係会社２社(伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社及び株式会社神戸製鋼所)で構成されています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は54億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2971番目、金属製品85社のうち80番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.1%です。平均年間給与は537.9万円（2025年度・提出会社単体）で、金属製品85社のうち77番目。平均年齢は47.4歳、平均勤続年数は18.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
アマテイと同業2社を、ダッシュボードで並べる菊池製作所・ロブテックスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 菊池製作所・ロブテックスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社の企業集団は、「建設・梱包向」として普通釘、特殊釘、各種連結釘、建築用資材、釘打機等の製造・仕入・販売を主な事業とする当社と、子会社１社(株式会社ナテック)及びその他の関係会社２社(伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社及び株式会社神戸製鋼所)で構成されています。(2026年３月31日現在）
当社は株式会社神戸製鋼所等から、伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社を通じて主原料である線材を仕入れています。
連結子会社の株式会社ナテックは、「電気・輸送機器向」として精密機器用ねじ、自動車部品用ねじ、樹脂用ねじ等の製造・販売を行っています。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YCUS）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 38億円・利益 3億円・従業員 77人
売上 16億円・利益 1億円・従業員 68人
連結子会社 1社（有報に社名が載る主な会社は1社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「目標とする経営指標は次のとおりであります。売上高60億円、営業利益2.45億円、当期純利益1.55億円、ＲＯＥ9.1％（３）中長期的な会社の経営戦略当社グループの持つ技術力、開発力、生産能力、ブランド力、情報力等を活かし、下記の施策を実行しながら、新製品の提供、価格競争力の強化、財務体質の改善に努めて参ります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は株主の皆様に対する利益還元を重要責務と認識しており、外部環境や財務状況、利益水準等を総合的に勘案し、業績に応じた配当を継続的かつ安定的に行うことを基本方針としております。一方、株主の皆様の中長期的な利益確保を図るため、財務体質の更なる改善や成長投資に備えた自己資本の充実も重要であると位置付けております。
当期の配当金につきましては、１株当たり5.0円の期末配当金を実施することを予定しております。
当社といたしましては、将来にわたる株主の皆様の利益を確保していくために、引き続き経営基盤の強化に努め、事業の拡大を図って参ります。内部留保につきましては、新製品開発、競争力の維持向上、収益性の向上を図るため、有効投資に活用していく所存であります。
次期以降の配当金につきましては、利益配分に関する基本方針並びに次期の業績を踏まえ、判断をして参ります。
なお、当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めています。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 0.50 | -34.7 |
| 2021 | 0.50 | -18.7 |
| 2022 | 1.50 | 44.4 |
| 2023 | 2.50 | 36.4 |
| 2024 | 5 | 71.1 |
| 2025 | 5 | 58.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年３月末日時点の株主名簿に記載または記録された1,000株（10単元）以上の当社株式を１年以上継続保有されている株主様を対象に、一律ＱＵＯカード3,000円分を贈呈いたします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社 | 21.10 |
| 2 | 株式会社神戸製鋼所 | 17.43 |
| 3 | 楽天証券株式会社共有口 | 1.85 |
| 4 | 株式会社ＳＢＩ証券 | 1.56 |
| 5 | 日本製線株式会社 | 1.43 |
| 6 | 佐伯 高史 | 1.25 |
| 7 | 林 勇一郎 | 1.22 |
| 8 | PHILLIP SECURITIES CLIENTS (RETAIL) | 1.13 |
| 9 | アマテイ従業員持株会 | 1.12 |
| 10 | 鈴木 和見 | 0.94 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は49.04%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 51 | 54 | 51 | 52 | 51 | 51 | 54 | 54 | 44 | 51 | 55 | 55 | 56 | 54 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 1 | 2 | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 2 | 2 | 2 | 2 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.6 | 3.1 | 2.1 | 0.5 | 0.9 | 0.7 | 0.4 | 2.9 | 3.4 | 4.3 | 4.4 |
| 当期利益億円 | 1 | 0 | 1 | 2 | 1 | 1 | 0 | -0 | 0 | 0 | 1 | 1 | 1 | 1 |
| EPS円 | 4.2 | 2.1 | 4.8 | 12.2 | 9.4 | 7.1 | 3.8 | -2.0 | 0.4 | 0.2 | 6.7 | 11.2 | 12.0 | 12.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YCUS）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。金属製品の85社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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