下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社23社及び関連会社３社で構成され、カメラ、テレビ、レコーダー・ビデオカメラ、オーディオ等の音響映像商品、冷蔵庫、洗濯機、調理家電、季節家電、理美容家電等の家庭電化商品、パソコン本体、パソコン周辺機器、携帯電話等の情報通信機器商品及びゲーム、時計、中古パソコン、スポーツ用品、玩具、メガネ・コンタクト、酒類・飲食物、医薬品・日用雑貨等のその他の商品の物品販売を主な事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2025年11月提出）
2025年度の売上収益は9,745億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち190番目、小売業315社のうち13番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+2.8%です。平均年間給与は560.2万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち135番目。平均年齢は37.0歳、平均勤続年数は13.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ビックカメラと同業2社を、ダッシュボードで並べるスギホールディングス・ノジマと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ スギホールディングス・ノジマと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社23社及び関連会社３社で構成され、カメラ、テレビ、レコーダー・ビデオカメラ、オーディオ等の音響映像商品、冷蔵庫、洗濯機、調理家電、季節家電、理美容家電等の家庭電化商品、パソコン本体、パソコン周辺機器、携帯電話等の情報通信機器商品及びゲーム、時計、中古パソコン、スポーツ用品、玩具、メガネ・コンタクト、酒類・飲食物、医薬品・日用雑貨等のその他の商品の物品販売を主な事業としております。
店舗展開につきましては、当社は「ビックカメラ」のブランドで首都圏を主な経営基盤として、北は北海道から南は鹿児島まで主として「都市型」×「駅前」×「大型」の42店舗を、株式会社コジマは「コジマ×ビックカメラ」等のブランドで関東地方を主な経営基盤として北は北海道から南は沖縄まで139店舗を展開しております。また、パソコンを中心に広くデジタル機器の販売・サービスと中古パソコン等の販売・買取を行っている株式会社ソフマップは、主として秋葉原地域等の都市部及びビックカメラ店舗内に「ソフマップ」等のブランドで22店舗展開しております。
その他、携帯電話販売代理店の運営を行っている株式会社ラネット及び株式会社ＴＤモバイルは、関東・東海・関西地方を中心に合わせてauショップ37店舗、ソフトバンクショップ106店舗、ドコモショップ78店舗、ワイモバイルショップ９店舗、ＵＱモバイルショップ３店舗、楽天モバイルショップ９店舗を、中古スマートフォン等の販売・買取を行っている株式会社じゃんぱらは、「じゃんぱら」のブランドで北は北海道から南は鹿児島まで57店舗を、酒類・飲食物を販売している株式会社ビック酒販は、主としてビックカメラ主要店舗内に36店舗を、寝具の製造販売を行っている株式会社生毛工房は、ビックカメラ主要店舗内に15店舗を展開しております。
また、インターネット通販では、当社は「ビックカメラ.com」「法人専用ビックカメラ.com」「ビックカメラ JRE MALL店」を、株式会社コジマは「コジマネット」「コジマ楽天市場店」「コジマYahoo!店」「Amazonコジマ店」「コジマ au PAY マーケット店」「コジマ dショッピング店」「コジマQoo10店」を、株式会社ソフマップは「ソフマップ.com」「アキバ☆ソフマップ」「ソフマップ楽天市場店」「ソフマップ デジタルコレクション楽天市場店」「Amazonソフマップ店」「ソフマップYahoo!店」等を、株式会社ビックカメラ楽天は「楽天ビック」を展開しております。
なお、株式会社東京計画は広告代理店として当社の電波広告の取り扱いを、株式会社ビックロジサービスは当社グループ販売商品の配送・管理等の物流業務を、株式会社ＷＩＬＢＹは当社Ｗｅｂ掲載記事の作成等を、東京カメラ流通協同組合は当社に資金の貸付を行っております。
物品販売事業以外につきましては、日本ＢＳ放送株式会社がＢＳデジタルハイビジョン放送によるＢＳデジタル放送事業を、豊島ケーブルネットワーク株式会社がケーブルテレビによる放送事業を行っております。
その他、非連結子会社におきましては、株式会社フューチャー・エコロジーがリサイクル事業を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2025年11月提出・S100X5J8）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
コジマ子会社・小売業議決権 50.5%
日本ＢＳ放送子会社・情報・通信業議決権 61.4%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はビックカメラの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
売上 9,620億円・従業員 11,909人
売上 110億円・従業員 99人
売上 15億円
連結子会社 15社（有報に社名が載る主な会社は15社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「(2)目標とする経営指標当社グループは、グループ企業価値の最大化のための経営目標として、2029年８月期の数値目標について売上高１兆１千億円、営業利益400億円、ROE（自己資本当期純利益率）10.5％としております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
(1) 基本方針
当社は、株主の皆様への利益還元を最も重要な経営課題の一つと考えており、業績に応じた適正な利益配当の実施をその基本方針としております。この基本方針のもと、連結配当性向40％を目指しております。
(2) 当期の配当
当事業年度の期末配当につきましては、１株当たり23円としており、年間配当は１株当たり41円（中間配当18円、期末配当23円）となっております。
この結果、当事業年度の連結配当性向につきましては、40.2％となりました。
(3) 次期の配当
年間配当は１株当たり41円（中間配当20円、期末配当21円）を予想しております。
内部留保資金につきましては、事業基盤拡充のための積極的な投資並びに財務体質の強化のための原資として有効活用し、継続的かつ安定的な成長に努めてまいります。
なお、当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めており、年に２回の配当を行うこととしております。剰余金の配当の決定機関は、中間配当については取締役会、期末配当については株主総会であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2025年11月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 13 | 42.0 |
| 2021 | 15 | 194.3 |
| 2022 | 15 | 126.6 |
| 2023 | 15 | 87.4 |
| 2024 | 33 | 92.0 |
| 2025 | 41 | 64.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年２月末日及び８月31日現在の株主名簿に記録された株主に対し、「株主様お買物優待券」を贈呈いたします。併せて、長期保有株主には保有期間に応じて追加贈呈いたします。
1. 所有株式数に応じた株主優待
所有株式数 ／ ２月末日（基準日） ／ ８月31日（基準日） ／ 年間
100株以上 500株未満 ／ 2,000円 （1,000円券×２枚） ／ 1,000円 （1,000円券×１枚） ／ 3,000円
500株以上 1,000株未満 ／ 3,000円 （1,000円券×３枚） ／ 2,000円 （1,000円券×２枚） ／ 5,000円
1,000株以上 10,000株未満 ／ 5,000円 （1,000円券×５枚） ／ 5,000円 （1,000円券×５枚） ／ 10,000円
10,000株以上 ／ 25,000円 （1,000円券×25枚） ／ 25,000円 （1,000円券×25枚） ／ 50,000円
2. 保有期間に応じた株主優待（長期保有株主）
保有期間 ／ ８月31日（基準日）
１年以上２年未満継続保有（100株以上） （半期ベースで連続３・４回同一株主番号にて株主名簿に記録された場合） ／ 1,000円 （1,000円券×１枚）
２年以上継続保有（100株以上） （半期ベースで連続５回以上同一株主番号にて株主名簿に記録された場合） ／ 2,000円 （1,000円券×２枚）
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 管理信託 (A001) 受託者 株式会社ＳＭＢＣ信託銀行 | 9.17 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行 (信託口) | 8.45 |
| 3 | みずほ信託銀行株式会社有価証券管理信託0700026 | 7.39 |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 (信託口) | 6.21 |
| 5 | 株式会社ラ・ホールディングス | 5.60 |
| 6 | 三井住友信託銀行株式会社（信託口 甲１号） | 5.03 |
| 7 | 野村信託銀行株式会社 (信託口2052152) | 4.38 |
| 8 | 株式会社ＴＢＳテレビ | 3.57 |
| 9 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 (リテール信託口820079254) | 2.71 |
| 10 | 野村信託銀行株式会社 (信託口2052116) | 1.32 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は53.84%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 5,181 | 8,054 | 8,327 | 7,954 | 7,791 | 7,906 | 8,440 | 8,940 | 8,479 | 8,341 | 7,924 | 8,156 | 9,226 | 9,745 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 188 | 220 | 219 | 271 | 229 | 121 | 182 | 179 | 142 | 244 | 303 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.4 | 2.8 | 2.8 | 3.2 | 2.6 | 1.4 | 2.2 | 2.3 | 1.7 | 2.6 | 3.1 |
| 当期利益億円 | 40 | 24 | 99 | 68 | 120 | 135 | 171 | 140 | 55 | 88 | 58 | 29 | 139 | 175 |
| EPS円 | 23.3 | 14.2 | 57.4 | 39.3 | 65.9 | 74.3 | 93.7 | 79.1 | 31.0 | 49.8 | 33.2 | 17.2 | 81.3 | 102.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2025年11月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2025年11月提出・S100X5J8）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
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