下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は9,828億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち189番目、小売業315社のうち12番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+13.4%です。平均年間給与は557.3万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち138番目。平均年齢は35.0歳、平均勤続年数は9.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ノジマと同業2社を、ダッシュボードで並べるスギホールディングス・ビックカメラと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ スギホールディングス・ビックカメラと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ノジマチームは株式会社ノジマ(当社)、連結子会社29社、非連結子会社４社及び関連会社１社により構成され、経営組織の形態及びノジマチームの取り扱う商品・サービスの内容から、報告セグメントを「デジタル家電専門店運営事業」、「キャリアショップ運営事業」、「インターネット事業」、「海外事業」、「金融事業」、「プロダクト事業」、「メディア事業」としております。
「デジタル家電専門店運営事業」は、薄型テレビに代表されるデジタルAV関連機器及び家庭用電化製品の販売とこれらに付帯する配送・工事・修理業務、パソコンに代表されるIT・情報関連機器、家庭用ゲーム関連機器及びソフト等の販売並びにそれらに関するソリューション、セットアップ、修理等のサービス提供を主な事業として取り組んでおります。
「キャリアショップ運営事業」は、携帯電話を中心とした通信関連機器の販売及び付帯するサービス提供を行っております。
「インターネット事業」は、ブロードバンド接続サービスの提供及び付帯するコミュニケーション、セキュリティ等のサービス提供並びにインターネットを利用した様々な情報サービスの提供を行っております。
「海外事業」は、デジタルAV関連機器、IT・情報関連機器、家庭用電化製品及び家庭用家具の販売並びにそれらに関するソリューション、セットアップ等のサービス提供を行っております。
「金融事業」は、店頭外国為替取引や取引所株価指数証拠金取等の金融商品取引サービスの提供を行っております。2025年８月13日付で、㈱マネースクエアHD及び㈱マネースクエアの発行済株式の全部を株式譲渡し、連結の範囲から除外しております。これにより翌期、金融事業セグメントの開示はなくなる予定です。
「プロダクト事業」は、パソコンの企画、設計、開発、製造及び販売と、それに関連するサービスの提供を行っております。
「メディア事業」は、有料衛星放送事業、ダイレクトマーケティングを主軸としたデジタルマーケティング事業及びDXの支援を行うデジタルトランスフォーメーション事業を行っております。
上記の７部門は、「第５ 経理の状況 １連結財務諸表等（１）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等（１）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」をご参照ください。
ノジマチームの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
セグメント ／ 事業部門 ／ 会社名 ／ 主要な取扱商品及びサービス
デジタル家電専門店運営事業 ／ デジタルAV関連機器 ／ 当社 ／ テレビ、ムービー、オーディオ、携帯音楽プレーヤー、ブルーレイレコーダー、その他周辺機器等
IT・情報関連機器 ／ 当社 ／ パソコン、同ソフト、プリンター、デジタルカメラ、その他周辺機器等
家庭用電化製品 ／ 当社 ／ エアコン、冷蔵庫、洗濯機、調理家電、季節家電、理美容家電、その他関連商品
情報サービス ／ 当社 ／ 光ファイバー回線等ブロードバンド回線及びIP電話
通信関連機器 ／ 当社 ／ 携帯電話等通信機器の販売、その他付帯するサービス
eコマース ／ 当社 ／ インターネットを利用した通信販売
キャリアショップ運営事業 ／ 通信関連機器 ／ 当社 アイ・ティー・エックス㈱ ITXコミュニケーションズ㈱ ㈱アップビート コネクシオ㈱ ㈱ハスコムモバイル ／ 携帯電話等通信機器の卸売及び販売、その他付帯するサービス
インターネット事業 ／ インターネット関連事業 ／ ニフティ㈱ ／ ブロードバンド接続サービス、コミュニケーション、デジタルコンテンツ、セキュリティ等のサービス、広告・マーケティングサービス、マーケットプレイスサービス
ニフティライフスタイル㈱ ／ 利用者と事業者をマッチングさせるマーケットプレイスサービス、「不動産」「求人」「温泉」サービスの企画・運営
ニフティコミュニケーションズ㈱ ㈱セシール ／ 総合通信販売事業
海外事業 ／ 海外事業 ／ Nojima APAC Limited ／ 家庭用電化製品、IT製品、家具の販売
プロダクト事業 ／ プロダクト事業 ／ VAIO㈱ ／ パソコンの企画、設計、開発、製造及び販売
メディア事業 ／ メディア事業 ／ AXN㈱ ㈱ストリート ／ 有料衛星放送事業、ダイレクトマーケティングを主軸としたデジタルマーケティング事業及びDXの支援を行うデジタルトランスフォーメーション事業
その他 ／ その他 ／ 当社 ㈱ノジマステラスポーツクラブ ㈱ヒューエイド ／ モール事業、スポーツ事業、研修事業、メガソーラー事業及び有料衛星放送事業
以上のノジマチームについて図示すると次頁のとおりであります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YAOT）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ニフティライフスタイル子会社・情報・通信業議決権 65.3%（うち間接 65.3%）
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はノジマの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
コネクシオ㈱議決権 100.0%
アイ・ティー・エックス㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 3,917億円・従業員 6,494人
売上 3,366億円・従業員 2,908人
売上 867億円・従業員 1,394人
売上 724億円・従業員 662人
売上 650億円・従業員 327人
売上 248億円・従業員 282人
売上 37億円・従業員 45人
売上 19億円
連結子会社 29社（有報に社名が載る主な会社は13社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「（４）経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等ノジマチームは、安定的な収益力、効率的な投下資本の運用、及び業界トップの持続的な高い成長力を重要な経営目標として、ROE15％以上、連結自己資本比率30％以上の健全経営を掲げてまいりました。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
ノジマチームは、株主の皆様に対する利益還元を経営の最重要課題のひとつと位置づけたうえで、財務体質の強化と積極的な事業展開に必要な内部留保を勘案し、継続して安定した配当を実施することを基本方針としております。
また、当社は、「会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる。」旨、並びに「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めており、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
上記の基本方針と、当事業年度の実績を勘案し、期末配当金を１株につき10円とし、既に2025年12月５日に23円の中間配当金をお支払いいたしましたので、年間配当金としては１株につき33円とさせていただきました。
内部留保につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、今まで以上にコスト競争力を高め、市場ニーズに応える販売及び管理体制を強化し、チーム戦略の展開を図るために有効投資してまいりたいと考えております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 46 | 10.8 |
| 2021 | 50 | 9.7 |
| 2022 | 41 | 12.0 |
| 2023 | 33 | 19.2 |
| 2024 | 45 | 22.2 |
| 2025 | 33 | 20.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
（旧）株主優待制度
株主優待割引券
９月30日及び３月31日現在の株主名簿に記載または記録された株主に対し、それぞれの「株主優待」を贈呈。
年２回は９月30日及び３月31日現在、年１回は９月30日現在の株主名簿に記載または記録された株主への送付となります。
保有株数 ／ 株主優待内容
100株以上 200株未満 ／ ・株主優待割引券（最大1,000円）５枚×年２回 ・株主来店ポイント券（500ポイント）２枚×年２回
200株以上 500株未満 ／ ・株主優待割引券（最大1,000円）10枚×年２回 ・株主来店ポイント券（500ポイント）４枚×年２回
500株以上 1,000株未満 ／ ・株主優待割引券（最大1,000円）25枚×年２回 ・株主来店ポイント券（500ポイント）６枚×年２回 ・店頭サービス優待券（5,500円相当）１枚×年２回
1,000株以上 ／ ・株主優待割引券（最大1,000円）50枚×年２回 ・株主来店ポイント券（500ポイント）12枚×年２回 ・店頭サービス優待券（5,500円相当）２枚×年２回 ・ノジマグループオリジナル商品（5,000円相当）×年１回
※１「株主優待割引券」は10％割引券（１枚につき最大1,000円まで）です。（支払方法により８％割引となる場合がございます。）
※２「株主来店ポイント券」は１日につき１枚までの利用制限を設けさせていただいております。
※３「株主来店ポイント券」によるポイント付与には当社のモバイル会員であることが条件となります。(ご来店時に新規会員登録をしていただいても付与させていただきます。）
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 野島廣司株式会社 | 14.77 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 9.47 |
| 3 | ティーエヌホールディングス株式会社 | 5.47 |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.18 |
| 5 | ネックス社員持株会 | 4.11 |
| 6 | 公益財団法人真柄福祉財団 | 3.50 |
| 7 | 有限会社ノマ | 3.08 |
| 8 | 野島 廣司 | 2.91 |
| 9 | 野島 隆久 | 2.51 |
| 10 | 株式会社三菱UFJ銀行 | 2.30 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は53.30%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 2,000 | 2,184 | 2,441 | 4,548 | 4,321 | 5,019 | 5,131 | 5,240 | 5,233 | 5,650 | 6,262 | 7,613 | 8,534 | 9,828 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 146 | 151 | 170 | 192 | 226 | 338 | 332 | 336 | 306 | 484 | 581 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.2 | 3.5 | 3.4 | 3.7 | 4.3 | 6.5 | 5.9 | 5.4 | 4.0 | 5.7 | 5.9 |
| 当期利益億円 | 18 | 44 | 36 | 132 | 102 | 136 | 148 | 159 | 528 | 259 | 233 | 200 | 323 | 389 |
| EPS円 | 97.0 | 213.5 | 75.6 | 276.6 | 208.3 | 275.4 | 296.8 | 317.1 | 1,068.4 | 261.4 | 238.8 | 203.7 | 111.7 | 134.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YAOT）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。