2015〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、物品販売業部門として家庭用電化製品等の販売を行っており、当社及び株式会社ビックカメラ（親会社）から構成されております。有価証券報告書【事業の内容】より（2025年11月提出）
2025年度の売上収益は2,828億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち513番目、小売業315社のうち60番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−0.4%です。平均年間給与は551.8万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち148番目。平均年齢は41.2歳、平均勤続年数は16.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
コジマと同業2社を、ダッシュボードで並べるアクシアル リテイリング・クオールホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ アクシアル リテイリング・クオールホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
コジマ 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループは、物品販売業部門として家庭用電化製品等の販売を行っており、当社及び株式会社ビックカメラ（親会社）から構成されております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2025年11月提出・S100X50A）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
親会社（上から順に）
子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「(2）目標とする経営指標当社は、５ヵ年の中期経営計画を策定し、その計画を遂行することで経営目標として年間の営業利益90億円を目指しております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する収益性、会社の今後の収益予想、企業基盤の強化等を十分考慮し、業績に裏付けられた成果の配分を行うことを基本方針としております。
当社は、取締役会の決議によって、毎年２月末日を基準日として中間配当をすることができる旨を定款に定めており、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。なお、当社は、会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会決議によって剰余金の配当等を行うことができる旨を定款に定めております。
当事業年度の配当金につきましては、上記の方針に加え、2025年４月に創業70周年を迎えることができましたことから、１株当たり22円00銭（普通配当20円00銭＋創業70周年記念配当２円00銭）の期末配当を2025年11月19日開催予定の定時株主総会にて決議する予定であります。
また、内部留保資金の使途につきましては、店舗の新設及び改装の設備投資等業容の拡大と収益性向上を図るべく活用してまいる所存でおります。
有価証券報告書【配当政策】より（2025年11月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 12 | 15.4 |
| 2021 | 14 | 17.1 |
| 2022 | 14 | 18.7 |
| 2023 | 14 | 37.7 |
| 2024 | 16 | 30.8 |
| 2025 | 22 | 36.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待制度
当社では皆様の日頃のご厚情に感謝し、当社指定の店舗等でご利用いただける「株主様お買物優待券」（１枚 1,000円）を所有株式数及び保有期間に応じて次のとおり贈呈しております。
基準日 ／ ２月末日 ／ ８月末日
発送時期 ／ ５月下旬頃 ／ 11月下旬頃
使用期限 ／ 同年11月末日 ／ 翌年５月末日
所有株式に応じた株主優待制度（※１） ／ 100株以上 ／ １枚 （1,000円） ／ 100株以上 ／ １枚 （1,000円）
500株以上 ／ ３枚 （3,000円） ／ 500株以上 ／ ３枚 （3,000円）
1,000株以上 ／ ５枚 （5,000円） ／ 1,000株以上 ／ ５枚 （5,000円）
3,000株以上 ／ 15枚 （15,000円）
5,000株以上 ／ 20枚 （20,000円）
保有期間に応じた株主優待制度（※２） ／ － ／ １年以上 ２年未満 （連続３・４回保有） ／ １枚 （1,000円）
２年以上 （連続５回以上保有） ／ ２枚 （2,000円）
（※１）所有株式数に応じた株主優待
毎年２月末日及び８月末日現在の所有株式数に応じて、「株主様お買物優待券」を年２回（２月末日基準日は５月下旬頃発送、８月末日基準日は11月下旬頃発送）贈呈いたします。
（※２）保有期間に応じた株主優待
同一株主番号で１年以上（当社株主名簿に連続して３回以上記載または記録）当社株式を継続保有いただいている株主様で、かつ直近８月末日現在の株主名簿における保有株式数が100株以上の株主様には保有期間に応じて「株主様お買物優待券」を年１回（８月末日基準日で11月下旬頃発送）贈呈いたします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社ビックカメラ | 50.44 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 4.25 |
| 3 | 小島 章利 | 3.02 |
| 4 | 寺﨑 佳子 | 3.01 |
| 5 | 有限会社ケーケーワイ | 1.99 |
| 6 | 佐藤 由姫子 | 1.27 |
| 7 | 小島 將人 | 1.23 |
| 8 | 小島 久幸 | 1.11 |
| 9 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 1.02 |
| 10 | コジマ従業員持株会 | 0.88 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は68.27%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,264 | 2,819 | 2,623 | 2,261 | 2,263 | 2,327 | 2,464 | 2,681 | 2,882 | 2,975 | 2,794 | 2,679 | 2,699 | 2,828 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 9 | 20 | 27 | 42 | 64 | 72 | 89 | 81 | 48 | 64 | 73 |
| 営業利益率% | — | — | — | 0.4 | 0.9 | 1.2 | 1.7 | 2.4 | 2.5 | 3.0 | 2.9 | 1.8 | 2.4 | 2.6 |
| 当期利益億円 | -151 | -80 | 11 | -63 | 6 | 24 | 34 | 66 | 61 | 63 | 58 | 29 | 40 | 47 |
| EPS円 | -270.5 | -102.7 | 13.6 | -81.5 | 7.3 | 30.3 | 43.9 | 84.8 | 78.0 | 81.4 | 74.7 | 37.2 | 51.9 | 61.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2025年11月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2025年11月提出・S100X50A）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
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