表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012年度は米国基準、2013年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは当社(コナミグループ株式会社)、連結子会社26社及び持分法適用会社２社により構成される企業集団であります。「『価値ある時間』をともに」をパーパスとして掲げ、ゲームやスポーツなどのエンタテインメントを通して、人々のウェルビーイングの向上に貢献する商品・サービスを提供しています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は4,937億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち337番目、情報・通信業591社のうち11番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+12.6%です。平均年間給与は850.3万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち74番目。平均年齢は35.5歳、平均勤続年数は10.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
コナミグループと同業2社を、ダッシュボードで並べるＴＩＳＩ・フジ・メディア・ホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＴＩＳＩ・フジ・メディア・ホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
コナミグループ 最新期の売上構成比
有価証券報告書のセグメント情報に、区分別の売上高の記載がありません。区分別に開示されているのが売上総利益や当期利益だけの会社があります。
当社グループは当社(コナミグループ株式会社)、連結子会社26社及び持分法適用会社２社により構成される企業集団であります。「『価値ある時間』をともに」をパーパスとして掲げ、ゲームやスポーツなどのエンタテインメントを通して、人々のウェルビーイングの向上に貢献する商品・サービスを提供しています。
事業の内容と当社、連結子会社及び持分法適用会社の各事業における位置付け並びに事業別セグメントとの関連は、次のとおりであります。
次の事業の区分は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記 ４．セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一でありますが、当第３四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記 ４．セグメント情報」に記載のとおりであります。
なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
事業の種類 ／ 主要な会社
デジタルエンタテインメント事業 ／ 国内 ／ 株式会社コナミデジタルエンタテインメント、他
海外 ／ Konami Digital Entertainment,Inc.、 Konami Digital Entertainment B.V.、 Konami Digital Entertainment Limited、 Konami Cross Media NY, Inc.、他
アーケードゲーム事業 ／ 国内 ／ 株式会社コナミアーケードゲームス（注３）、他
ゲーミング＆システム事業 ／ 海外 ／ Konami Gaming,Inc.、 Konami Australia Pty Ltd、他
スポーツ事業 ／ 国内 ／ コナミスポーツ株式会社、 リソルホールディングス株式会社（注２）、他
その他 ／ 国内 ／ 株式会社コナミアミューズメント、他
(注)１．各事業毎の主要な会社は、複数事業を営んでいる場合にはそれぞれに含めております。
２．関連会社であり、持分法適用会社であります。
３．2025年６月２日付で株式会社コナミアーケードゲームスを設立しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YKX5）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
リソルホールディングス持分法適用関連会社・サービス業議決権 20.0%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はコナミグループの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
株式会社コナミデジタルエンタテインメント
Konami Digital Entertainment,Inc.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
連結子会社 26社（有報に社名が載る主な会社は12社）。持分法適用関連会社など 2社。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、配当と企業価値の向上が株主の皆様への重要な利益還元と考えております。配当につきましては、連結配当性向30％以上を目処として、さらなる配当水準の向上に努めてまいります。また、内部留保につきましては、競争力を強化し、継続的な成長を実現するため、将来性の高い分野への投資に活用していく考えでおります。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
また、当社は「会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる。」旨及び「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨定款に定めており、これらの剰余金の配当の決定機関は取締役会であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 73 | 69.9 |
| 2021 | 123.50 | 100.3 |
| 2022 | 124 | 37.7 |
| 2023 | 131 | 55.3 |
| 2024 | 165.50 | 46.7 |
| 2025 | 221.50 | 49.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 20.91 |
| 2 | 一般財団法人上月財団 | 12.61 |
| 3 | KOZUKI HOLDING B.V. | 11.58 |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 10.69 |
| 5 | コウヅキキャピタル株式会社 | 5.20 |
| 6 | JP MORGAN CHASE BANK 380752 | 4.82 |
| 7 | HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES | 1.78 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUSTCOMPANY 505001 | 1.23 |
| 9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.03 |
| 10 | GIC PRIVATE LIMITED-C | 0.77 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は70.62%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 2,260 | 2,176 | 2,182 | 2,499 | 2,299 | 2,395 | 2,625 | 2,628 | 2,727 | 2,995 | 3,143 | 3,603 | 4,216 | 4,937 |
| 営業利益億円 | 219 | 78 | 153 | 247 | 364 | 452 | 505 | 310 | 366 | 744 | 462 | 803 | 1,019 | 1,359 |
| 営業利益率% | 9.7 | 3.6 | 7.0 | 9.9 | 15.8 | 18.9 | 19.2 | 11.8 | 13.4 | 24.9 | 14.7 | 22.3 | 24.2 | 27.5 |
| 当期利益億円 | 132 | 45 | 99 | 105 | 260 | 305 | 342 | 199 | 323 | 548 | 349 | 592 | 747 | 1,000 |
| EPS円 | 95.0 | 32.2 | 71.6 | 76.4 | 191.9 | 225.6 | 252.9 | 147.3 | 242.2 | 410.8 | 258.8 | 436.5 | 551.0 | 737.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YKX5）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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