下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、主として当社、連結子会社50社及び持分法適用会社62社で構成されています。主な業務は、情報化投資に関わるアウトソーシング業務・クラウドサービス、ソフトウェア開発、ソリューションの提供であり、これらの業務に関連するコンサルティング業などの業務も行っております。また、管理事業など付帯関連する業務についてもサービスを提供しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は5,965億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち296番目、情報・通信業591社のうち9番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.9%です。平均年間給与は828.9万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち86番目。平均年齢は40.0歳、平均勤続年数は14.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＴＩＳＩと同業2社を、ダッシュボードで並べる野村総合研究所・光通信と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 野村総合研究所・光通信と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、主として当社、連結子会社50社及び持分法適用会社62社で構成されています。主な業務は、情報化投資に関わるアウトソーシング業務・クラウドサービス、ソフトウェア開発、ソリューションの提供であり、これらの業務に関連するコンサルティング業などの業務も行っております。また、管理事業など付帯関連する業務についてもサービスを提供しております。
当社グループの事業内容と連結子会社並びに持分法適用会社の当該事業に係る位置づけを報告セグメントの区分で示すと次のとおりであります。当社は、オファリングサービス、金融ＩＴ、産業ＩＴの各セグメントにおいて、グループの中心となって事業を展開しています。
なお、オファリングサービス、ＢＰＭ、金融ＩＴ、産業ＩＴ、広域ＩＴソリューションは、「第５ 経理の状況１ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 注記事項」に掲げる報告セグメントの区分と同一であります。
(1) オファリングサービス
当社グループに蓄積したベストプラクティスに基づくサービスを自社投資により構築し、知識集約型ＩＴサービスを提供しております。
〔主な連結子会社〕
ＴＩＳシステムサービス株式会社、日本ＩＣＳ株式会社、MFEC Public Company Limited、 Synergy Group Ventures Company Limited
(2) ＢＰＭ
ビジネスプロセスに関する課題解決に向けてＩＴ技術、業務ノウハウ、人材などで高度化・効率化・アウトソーシングを実現・提供しております。
〔主な連結子会社〕
株式会社アグレックス
(3) 金融ＩＴ
金融業界に特化した専門的なビジネス・業務ノウハウをベースとして、事業・ＩＴ戦略を共に検討・推進し、事業推進を支援しております。
(4) 産業ＩＴ
金融以外の産業各分野に特化した専門的なビジネス・業務ノウハウをベースとして、事業・ＩＴ戦略を共に検討・推進し、事業推進を支援しております。
〔主な連結子会社〕
クオリカ株式会社、ＡＪＳ株式会社
(5) 広域ＩＴソリューション
ＩＴのプロフェッショナルサービスを地域や顧客サイトを含み、広範に提供し、そのノウハウをソリューションとして蓄積・展開して、課題解決や事業推進を支援しております。
〔主な連結子会社〕
株式会社インテック、ＴＩＳソリューションリンク株式会社
(6) その他
各種ＩＴサービスを提供する上での付随的な事業等で構成されています。
〔主な連結子会社〕
ＴＩＳビジネスサービス株式会社、ソランピュア株式会社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YH5C）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 1,770億円・利益 233億円・従業員 7,197人
売上 1,446億円・利益 104億円・従業員 5,812人
売上 1,328億円・利益 225億円・従業員 3,795人
売上 969億円・利益 127億円・従業員 1,887人
売上 428億円・利益 64億円・従業員 2,182人
売上 24億円・利益 9億円
連結子会社 50社（有報に社名が載る主な会社は11社）。持分法適用関連会社など 62社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…「売上高6,200億円」「営業利益（営業利益率）810億円（13.1％）」「ＥＰＳ年平均成長率10％超」「ＲＯＩＣ／ＲＯＥ13％超/16％超」「一人当たり営業利益3.5百万円超」を掲げています。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を重要な経営課題と認識しており、中長期の経営視点から事業発展につなげる適正な内部留保を確保しつつ、連結業績を勘案したうえで、安定した配当を継続していくことを基本方針としております。
この方針のもと、中期経営計画（2024-2026）においては、成長投資の推進・財務健全性の確保・株主還元の強化のバランスのもと、総還元性向の目安をこれまでの45％から50％に引き上げ、1株当たりの配当金を継続的に充実させることを方針としています。なお、当社は、株主の皆様への利益配分を事業成長に応じて継続的に充実化させていくためには、一時的な損益に影響されない営業活動から得られた利益をベースとして株主還元を実施することが望ましいと考えています。
当期の剰余金の配当については、当期の連結業績が計画を上回る事業成長を果たしたことを踏まえ、１株当たり期末配当金を当初予想の38円から4円増配し、42円とさせていただきます。これにより、中間配当と合わせた当期の１株当たり年間配当金は80円となります。配当と自己株式の取得を合わせた当期の総還元性向は158.5％となりますが、前述した当社の考えに基づき、資本構成適正化目的等の取得分の自己株式を除いて計算した総還元性向は49.0％となり、基本方針に沿った水準となります。
また、当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会であり、中間配当については取締役会です。
当社の期末配当の基準日は、毎年３月31日としております。また、取締役会の決議によって毎年９月30日を基準として中間配当をすることが出来る旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 35 | 32.1 |
| 2021 | 44 | 32.8 |
| 2022 | 50 | 30.3 |
| 2023 | 56 | 30.4 |
| 2024 | 70 | 34.6 |
| 2025 | 80 | 41.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | いちごトラスト・ピーティーイー・リミテッド | 12.64 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 | 12.53 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行 | 5.30 |
| 4 | JP MORGAN CHASE BANK 380055 | 3.62 |
| 5 | 日本生命保険相互会社 | 3.31 |
| 6 | ＴＩＳインテックグループ従業員持株会 | 2.99 |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.64 |
| 8 | 株式会社ジェーシービー | 1.58 |
| 9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.37 |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 1.07 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は47.07%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 3,378 | 3,466 | 3,610 | 3,827 | 3,934 | 4,056 | 4,208 | 4,437 | 4,484 | 4,825 | 5,084 | 5,490 | 5,717 | 5,965 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 244 | 270 | 327 | 380 | 448 | 457 | 547 | 623 | 646 | 690 | 762 |
| 営業利益率% | — | — | — | 6.4 | 6.9 | 8.1 | 9.0 | 10.1 | 10.2 | 11.3 | 12.3 | 11.8 | 12.1 | 12.8 |
| 当期利益億円 | 59 | 79 | 103 | 127 | 163 | 206 | 260 | 294 | 277 | 395 | 555 | 489 | 500 | 466 |
| EPS円 | 66.9 | 90.2 | 117.4 | 48.4 | 63.0 | 80.5 | 102.6 | 116.8 | 110.5 | 157.7 | 227.1 | 203.3 | 215.0 | 204.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YH5C）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。