下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、株式会社ＴＢＳホールディングス（当社）及び子会社62社、関連会社47社により構成されており、テレビ・ラジオの放送及び関連事業、ライフスタイル事業、不動産賃貸業を主に、これらに附帯するサービス、保守等を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は4,249億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち374番目、情報・通信業591社のうち15番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.5%です。平均年間給与は1,327.9万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち9番目。平均年齢は45.6歳、平均勤続年数は14.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＴＢＳホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるコナミグループ・日本テレビホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ コナミグループ・日本テレビホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、株式会社ＴＢＳホールディングス（当社）及び子会社62社、関連会社47社により構成されており、テレビ・ラジオの放送及び関連事業、ライフスタイル事業、不動産賃貸業を主に、これらに附帯するサービス、保守等を行っております。
事業内容と当社及び関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりです。
なお、次の３部門は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に掲げる報告セグメントの区分と同一であります。
区分 ／ 主要な関係会社
メディア・コンテンツ事業
・放送関連事業 放送、番組制作、映像技術、美術制作、VFX、音声技術、照明技術、カメラ取材、調査・研究等 ／ 当社、㈱TBSテレビ、㈱TBSラジオ、㈱BS-TBS、㈱TBSスパークル、 ㈱TBSグロウディア、㈱TBSアクト、㈱CS-TBS、㈱THE SEVEN、 ㈱Seven Arcs、TCエンタテインメント㈱、㈱TBSメディア総合研究所、 ㈱日音、㈱マンガボックス、㈱WACUL、㈱100、 TOKYO BROADCASTING SYSTEM INTERNATIONAL,INC.、 Bellon Entertainment Inc.、THE SEVEN US, INC.、 TOKYO BROADCASTING SYSTEM KOREA,INC.、 ㈱WOWOW、㈱リトプラ、㈱U-NEXT その他会社60社
・各種催物、ビデオソフト等の企画・制作、ＣＳ事業、コンピュータソフト企画・開発 映像・音声ソフト制作・販売・配信事業、各種催物、番組販売、ビデオソフト制作・販売、アニメ・マンガの企画・制作、音楽ソフト企画・制作等（会社数 計83社）
ライフスタイル事業
雑貨小売、化粧品製造・販売、知育・教育事業等 ／ ㈱スタイリングライフ・ホールディングス、㈱CPコスメティクス、 ㈱ビコーズ、㈱やる気スイッチグループホールディングス、 ㈱やる気スイッチグループ、㈱やる気スイッチキャリア、 ㈱YPスイッチ、㈱寺小屋グループ、㈱YGC、 台灣拓人教育事業股份有限公司、㈱サンリオやる気エデュテイリング その他会社５社
（会社数 計16社）
不動産・その他事業
・不動産賃貸・保守及びサービス事業 スタジオ管理、冷暖房管理、駐車場管理、機材リース、保険代理、不動産賃貸等 ／ 当社、㈱TBSテレビ、赤坂熱供給㈱、㈱TBS企画、 ㈱TBSサンワーク、㈱TBSヘクサ、㈱緑山スタジオ・シティ、 ㈱Amazing Sports Lab Japan その他会社１社
（会社数 計９社）
（注）非連結子会社４社につきましては、セグメント上「全社（共通）」であるため、上記表に記載されている３セグメントにおける会社数に含めておりません。
前記の企業集団等について図示すると次のとおりです。
（注） 無印 連結子会社
※ 関連会社で持分法適用会社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YI1U）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ＷＯＷＯＷ持分法適用関連会社・情報・通信業議決権 16.0%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はＴＢＳホールディングスの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
㈱TBSテレビ議決権 100.0%
㈱スタイリングライフ・ホールディングス議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 3,122億円・利益 146億円・従業員 4,666人
売上 957億円・利益 29億円・従業員 3,208人
売上 169億円・利益 73億円・従業員 54人
連結子会社 32社（有報に社名が載る主な会社は32社）。持分法適用関連会社など 7社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「2026年度の目標を連結売上高4,400億円（前年比3.6%増）、同営業利益260億円（同5.1%増）、ROICは3.8%としています。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、「TBSグループ VISION2030」の第２フェイズとして、2024年度より中計2026に基づく経営を推進中です。中計2026においては、社会のライフラインである基幹メディアとしての社会的使命を果たしつつ、成長戦略の着実な推進により、企業としての持続可能な成長と中長期的な企業価値向上の実現に最大限注力するとともに、そうした成長を通じて、株主の皆さまへの利益還元をさらに充実させるための施策を両輪で推進していく方針を打ち出しております。配当につきましては、連結ベースの配当性向を従来の30%から40%を目処に引き上げ、安定的かつ継続的な配当を行うことを基本といたしました。なお、特殊な要因で利益が大きく変動する場合等については、別途その影響を考慮して配当額を決定いたします。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。また、「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。
2026年３月期の期末配当につきましては、中長期的な企業価値向上のための成長戦略投資とのバランスを考慮し、１株当たり49円を2026年６月26日開催予定の定時株主総会の決議事項としております。これにより年間の配当金は既に実施した中間配当金35円と合わせまして84円となります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 30 | 36.9 |
| 2021 | 37 | 17.8 |
| 2022 | 42 | 9.9 |
| 2023 | 44 | 15.1 |
| 2024 | 68 | 55.7 |
| 2025 | 84 | 32.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
2026年３月31日現在の株主名簿において、当社株式を保有する株主様へ現在予定している2026年度の株主優待は以下のとおりです。
①新人アナウンサー写真入りQUOカード
対象者 100株以上を保有する株主様全員
内容 QUOカード額面1,000円分です。
②TBS番組 リハーサル参加
・「オールスター感謝祭」
対象者 100株以上を保有する株主様のうち、応募者から抽選で40組80名様（株主１名様につきペア）をご招待内容 「オールスター感謝祭」前日のリハーサルにおいて、本番に近い形で、実際の解答者席で、クイズ企画をご体験頂く予定です。
実施時期 2026年秋頃の予定です。
会場 TBS放送センター（東京都港区赤坂）
・「SASUKE」
対象者 100株以上を保有する株主様のうち、応募者から抽選で５名様（株主１名様につき、１名ご見学の方を同伴可能）をご招待内容 TBSの年末特番「SASUKE」の収録リハーサルにおいて、本番環境に近い形で一部をご体験頂く予定です。
※実際にご体験頂く方は中学生以上とさせて頂きます。
実施時期 2026年秋頃の予定です。
会場 緑山スタジオ・シティ（神奈川県横浜市）
・「レギュラー番組」
対象者 100株以上を保有する株主様のうち、応募者から抽選で５名様（株主１名様につき、１名ご見学の方を同伴可能）をご招待内容 TBSのレギュラー番組の収録リハーサルにおいて、本番環境に近い形で一部をご体験頂く予定です。
※実際にご体験頂く方は18歳以上とさせて頂きます。
実施時期 未定
③TBSショッピング割引
対象者 100株以上を保有する株主様全員
内容 TBSショッピングサイトにてご利用可能なクーポンコードです。
（２回のお買い物につき30%割引）※一部商品を除く。
④PLAZAショッピングカード
対象者 500株以上を３年以上保有する株主様全員
内容 スタイリングライフ・ホールディングスの「PLAZA」実店舗・オンラインの両方でご利用可能な額面2,000円 １枚のカードです。
⑤TBS社内見学 株主様特別版
対象者 100株以上を保有する株主様のうち、応募者から抽選でご招待内容 普段入ることのできないTBS社屋内をご覧いただきます。学生向けに行っている通常のコースより多くの設備をご案内いたします。
⑥当社出資の映画・イベントへのご招待
対象者 1,000株以上を保有する株主様のうち、応募者から抽選でご招待内容 2026年度に公開又は開催予定の映画・イベントへのご招待です。
※タイトルやご招待人数は、決定しましたら告知いたします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 9.41 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（退職給付信託口・株式会社電通口） | 5.80 |
| 3 | 株式会社ＭＢＳメディアホールディングス | 5.62 |
| 4 | 三井不動産株式会社 | 3.56 |
| 5 | 株式会社ＮＴＴドコモ | 3.56 |
| 6 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１ | 3.41 |
| 7 | 日本生命保険相互会社 | 3.12 |
| 8 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.03 |
| 9 | 株式会社ビックカメラ | 2.61 |
| 10 | 株式会社講談社 | 2.35 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は42.46%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 3,524 | 3,543 | 3,478 | 3,485 | 3,554 | 3,620 | 3,664 | 3,568 | 3,257 | 3,583 | 3,681 | 3,943 | 4,067 | 4,249 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 172 | 199 | 188 | 186 | 131 | 108 | 203 | 208 | 152 | 195 | 248 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.9 | 5.6 | 5.2 | 5.1 | 3.7 | 3.3 | 5.7 | 5.6 | 3.8 | 4.8 | 5.8 |
| 当期利益億円 | 92 | 96 | 128 | 145 | 161 | 172 | 252 | 302 | 281 | 320 | 352 | 381 | 439 | 522 |
| EPS円 | 60.3 | 61.2 | 79.1 | 83.1 | 92.5 | 98.4 | 144.3 | 173.3 | 164.3 | 187.4 | 208.8 | 232.3 | 273.0 | 331.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YI1U）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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