下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社74社、関連会社13社で構成され、当社が営む物流・機工の二事業に加えて、情報システム・人材派遣等のサービス事業を国内外において幅広く展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は6,316億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち282番目、陸運業57社のうち14番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.4%です。平均年間給与は730.8万円（2025年度・提出会社単体）で、陸運業57社のうち20番目。平均年齢は41.3歳、平均勤続年数は15.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
山九と同業2社を、ダッシュボードで並べるセイノーホールディングス・名古屋鉄道と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ セイノーホールディングス・名古屋鉄道と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社74社、関連会社13社で構成され、当社が営む物流・機工の二事業に加えて、情報システム・人材派遣等のサービス事業を国内外において幅広く展開しております。
グループ各社の事業に関わる位置付けおよび事業の種類別セグメントとの関連は、次のとおりであります。
(1) 物流事業 ／ ：a. 港湾における船舶の貨物取卸し、積込み、本船内の荷繰り業務ならびにコンテナターミナルオペレーション、梱包、コンテナドレイを実施しております。 b. 船舶・艀による海上運送ならびに船舶貸渡業を実施しております。 c. 寄託を受けた貨物を倉庫に保管するとともに、保管貨物の入出庫および積替等の倉庫荷役を実施しております。 d. 長距離トラック輸送、引越・美術品輸送、環境を維持する廃棄物輸送等の特殊輸送ならびに一般貨物の自動車運送を実施しております。 e. 輸出入貨物の通関業務および船主・傭船者の代理業務ならびに国際複合輸送を実施しております。 f. お客様の工場構内において、原材料・資材および製品の輸送をはじめ、倉庫保管・管理作業等を実施しております。 ＜主な関係会社＞ ㈱スリーエス・サンキュウ、㈱サンキュウ・トランスポート・東京、㈱山九海陸、 サンキュウエアロジスティクス㈱、 Sankyu(Singapore)Pte.Ltd.、Sankyu-Thai Co.,Ltd.、 Sankyu Saudi Arabia Co.、上海経貿山九儲運有限公司
(2) 機工事業 ／ ：a. 製鉄機械、石油化学および電力関連装置をはじめ、一般産業機械、環境整備設備等の建設、機器据付、配管工事を実施しております。 b. 上記設備装置の建設、据付に引き続き、これら装置類のメンテナンスを実施しております。 c. 電力・エネルギー関連における各種プラント機器等の大型重量物輸送を実施しております。 d. 工作工場を有し、一般産業機械、橋梁等の設計、製作、組立を実施しております。 e. 工場構内の設備に関わる土木・建築工事を実施しております。 ＜主な関係会社＞ 山九プラントテクノ㈱、日本工業検査㈱、山九重機工㈱、 Sankyu (Malaysia) Sdn. Bhd.、Sankyu Saudi Arabia Co.
(3) その他 ／ ：a. 情報システム、人材派遣、保険代理店、福利厚生等のアウトソーシング等の関連サービスを実施しております。 b. 道路や橋梁等に関わる土木・建築工事を実施しております。 c. 機材の賃貸ならびに附帯作業としてのメンテナンス、管理等を実施しております。 ＜主な関係会社＞ ㈱インフォセンス、サンキュウビジネスサービス㈱
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJRS）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 3,075億円・利益 310億円・従業員 9,578人
売上 2,953億円・利益 98億円・従業員 18,131人
売上 289億円・利益 25億円・従業員 1,197人
連結子会社 60社（有報に社名が載る主な会社は28社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…売上高6,600億円以上7,000億円以上7,500億円＋α営業利益率7.1%以上8.0%以上8.0%以上海外売上高成長率(2021年度比)25.0%UP65.0%UP65.0%UP管理コスト(売上対比)－－11.0%⇒10.0%水準ROIC9.0%10.0%水準10.0%水準自己資本－2,700億円水準3,000億円水準ROE10.0…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社グループは、株主に対する安定的な利益還元を経営の最重要課題の一つとして認識しており、将来の事業展開に備え、戦略的な設備投資ならびに財務体質の健全性維持を図りながら、業績に基づく成果の配分を行うことを利益配分の基本方針としております。
また、「中期経営計画2026」の資本政策を、「資本効率性を重視しながら、持続的成長と企業価値の最大化を実現」としており、指標のひとつとして、配当性向40％水準に加え、下限配当として「前年度１株当たり年間配当額」を設定しております。
この方針の下、当期の配当につきましては、中間配当にて１株当たり普通配当118.00円の配当を実施いたしました。期末配当としては、当初の配当予想から10.0円増配し、１株当たり128.00円とすることといたします。年間配当金は、１株当たり246.00円となります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 110 | 34.1 |
| 2021 | 110 | 37.5 |
| 2022 | 150 | 42.2 |
| 2023 | 174 | 43.4 |
| 2024 | 232 | 50.3 |
| 2025 | 246 | 42.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社信託口 | 15.15 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行信託口 | 9.68 |
| 3 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１ | 5.30 |
| 4 | 日本製鉄株式会社 | 4.11 |
| 5 | 公益財団法人ニビキ育英会 | 3.91 |
| 6 | 山九従業員持株会 | 3.07 |
| 7 | 株式会社みずほ銀行 | 2.42 |
| 8 | 明治安田生命保険相互会社 | 2.39 |
| 9 | 山九取引先持株会 | 1.54 |
| 10 | 東京海上日動火災保険株式会社 | 1.47 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は49.05%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 4,017 | 4,344 | 4,813 | 4,894 | 5,100 | 5,320 | 5,725 | 5,695 | 5,339 | 5,538 | 5,792 | 5,635 | 6,068 | 6,316 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 243 | 271 | 316 | 392 | 404 | 339 | 345 | 382 | 352 | 439 | 432 |
| 営業利益率% | — | — | — | 5.0 | 5.3 | 5.9 | 6.9 | 7.1 | 6.4 | 6.2 | 6.6 | 6.2 | 7.2 | 6.8 |
| 当期利益億円 | 97 | 92 | 118 | 129 | 182 | 194 | 275 | 256 | 235 | 226 | 250 | 244 | 307 | 315 |
| EPS円 | 31.6 | 152.0 | 195.2 | 214.4 | 300.9 | 320.6 | 454.0 | 423.4 | 389.1 | 382.5 | 426.7 | 428.6 | 571.0 | 614.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJRS）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。陸運業の57社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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