下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は6,554億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち273番目、陸運業57社のうち13番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.7%です。平均年間給与は744.7万円（2025年度・提出会社単体）で、陸運業57社のうち19番目。平均年齢は47.7歳、平均勤続年数は26.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
東武鉄道と同業2社を、ダッシュボードで並べるセイノーホールディングス・名古屋鉄道と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ セイノーホールディングス・名古屋鉄道と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社73社及び関連会社11社で構成され、主要な事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。
(1) 運輸事業(31社)
事業の内容 ／ 会 社 名
鉄道業 ／ 当社、上毛電気鉄道㈱※1
バス・タクシー業 ／ 朝日自動車㈱※1、東武バス㈱※1
貨物運送業 ／ 東武運輸㈱※1
その他26社
(2) レジャー事業(26社)
事業の内容 ／ 会 社 名
遊園地・観光業 ／ 東武レジャー企画㈱※1
スポーツ業 ／ 東武興業㈱※1、蔵王ロープウェイ㈱※2
旅行業 ／ 東武トップツアーズ㈱※1
ホテル業 ／ 当社、㈱東武ホテルマネジメント※1
スカイツリー業 ／ 東武タワースカイツリー㈱※1
その他19社
(3) 不動産事業(４社)
事業の内容 ／ 会 社 名
不動産賃貸業 ／ 当社、東武不動産㈱※1
不動産分譲業 ／ 当社
スカイツリータウン業 ／ 当社、東武タウンソラマチ㈱※1
その他１社
(4) 流通事業(９社)
事業の内容 ／ 会 社 名
百貨店業 ／ ㈱東武百貨店※1、㈱東武宇都宮百貨店※1
ストア業 ／ ㈱東武ストア※1
その他業 ／ 東武商事㈱※1、東武食品サービス㈱※1
その他４社
(5) その他事業(17社)
事業の内容 ／ 会 社 名
建設業 ／ 東武建設㈱※1、東武谷内田建設㈱※1
その他業 ／ 東武ビルマネジメント㈱※1、東武シェアードサービス㈱※1
その他13社
(注)１ ／ ※1 連結子会社
２ ／ ※2 持分法適用関連会社
３ ／ 上記部門の会社数には当社が重複して含まれております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100Y8FK）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
東武トップツアーズ㈱議決権 100.0%
㈱東武ストア議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 2,160億円・利益 276億円・従業員 9,032人
売上 1,887億円・利益 184億円・従業員 3,567人
売上 1,654億円・利益 60億円・従業員 2,072人
売上 459億円・利益 159億円・従業員 329人
売上 393億円・利益 70億円・従業員 2,905人
連結子会社 68社（有報に社名が載る主な会社は20社）。持分法適用関連会社など 3社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「また、足元の収益性の状況や大型プロジェクトの進捗・完成時期の見通しなどを踏まえ、長期経営ビジョンの目標として、「2030年代半ばに営業利益1,000億円以上」の達成を目指してまいります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
利益配分につきましては、長期にわたる経営基盤の拡充のため、財務健全性に配慮しつつ、業績と経営環境を総合的に勘案しながら、安定的な配当を実施することを基本方針としております。
毎事業年度における配当回数につきましては、中間及び期末の年２回とし、配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会です。
長期経営ビジョン「挑戦と協創で進化させる社会と沿線」の実現に向けて、中長期的な収益・利益拡大に資する事業の育成を推進しており、また、足元の事業環境や市場動向を踏まえ、より一層、資本コストや株価を意識した経営の実現に向けて、ROEについては中長期的に８％以上の維持・向上を目指し、当社グループの企業価値向上を図っております。さらには、中期経営計画の期間中（2024～2027年度）において、DOE2.2%以上を意識するなど、戦略的な株主還元を実施してまいります。
当期は、物価上昇や為替の変動による影響等、厳しい事業環境が継続しているものの、長期経営ビジョンの実現に向けた事業育成の推進とともに、各事業における戦略的な収益向上施策等による、さらなる業績の向上がみられた当期の業績を踏まえ、当事業年度の配当金につきましては、中間配当は１株当たり32円50銭を実施し、期末配当は１株当たり37円50銭を2026年６月23日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定です。これにより年間配当金は、１株当たり合計70円の予定です。
内部留保資金につきましては、財務健全性と安定的な配当の実施に配慮しながら、当社グループの持続的な成長に資する投資を推進し、有効に活用してまいります。
また、当社は会社法第454条第５項に規定する中間配当をすることができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 20 | -19.3 |
| 2021 | 20 | 26.0 |
| 2022 | 30 | 38.1 |
| 2023 | 55 | 39.2 |
| 2024 | 60 | 38.3 |
| 2025 | 70 | 38.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
ご所有株式数に応じて、次のとおり優待券及び電車優待乗車証を発行しております。
１ 基準
（１）100株以上ご所有の株主様に次の内容の優待券を発行しております。
※100株以上200株未満ご所有の株主様に対しては、年に１回、３月末基準日分のみ発行しております。
発行枚数(半年につき)
東京スカイツリー® 当日券（天望デッキ、セット券〔天望デッキ＆天望回廊〕）の割引 ／ ５枚
東武動物公園 入園料無料 ／ ３枚
アトラクションパスの割引 １名様につき500円割引 ／ ３枚
東武ワールドスクウェア ご優待券
大人（中学生以上）2,800円（お買物券1,000円分付） 小人（４歳以上）1,400円（お買物券500円分付） ／ ５枚
東武スポーツクラブ 施設利用料 １名様１回 1,650円（税込）で利用可能 ／ ５枚
ゴルフ場 プレー料金の割引
東武藤が丘カントリー倶楽部
星の宮カントリー倶楽部
宮の森カントリー倶楽部
朝霞パブリックゴルフ場
１名様につき 予約カレンダー料金の５％割引 ／ ２枚
東武トップツアーズ ツアー代金の割引
東武トップツアーズ企画・実施商品FEEL・東武旅倶楽部 ５％割引 ／ ２枚
東武ホテルグループ
宿泊ご優待券 2,000円分 ／ ５枚
飲食ご優待券 1,000円分（税込3,000円以上のご利用に限る） ／ ５枚
日光アストリアホテル「龍頭乃湯・瀧乃湯・森乃精」 入浴料の割引 大人（中学生以上）600円割引 小人（６歳以上）400円割引 ／ ４枚
東武博物館 入館料無料 ／ ５枚
東武百貨店(池袋・船橋・宇都宮・大田原・栃木市役所) お買物代金の割引
１品単価1,000円（税抜）以上の商品について５％割引 ／ ８枚
東武ストア（東武ストア・マイン・フエンテ・フレッシュ＆クイック） お買物代金の割引 1,000円（税込）毎に100円割引 ／ 10枚
東武商事 東武商事が運営する駅構内等のコンビニエンスストア「ファミリーマート」、 お土産ショップ「ACCESS」及びＳＬ大樹車内販売 お買物代金の割引 500円（税込）以上について50円（税込）割引 東武商事が運営するケンタッキー・フライド・チキン、ドトールコーヒー ショップ お買物代金の割引 500円（税込）以上について50円（税込）割引 ／ ５枚 ５枚
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 14.81 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 4.95 |
| 3 | 富国生命保険相互会社 | 2.66 |
| 4 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.46 |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.36 |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 1.26 |
| 7 | 株式会社みずほ銀行 | 1.18 |
| 8 | 株式会社埼玉りそな銀行 | 1.03 |
| 9 | 東日本旅客鉄道株式会社 | 1.03 |
| 10 | GOVERNMENT OF NORWAY | 1.02 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は30.80%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 5,772 | 5,936 | 5,833 | 5,743 | 5,689 | 5,695 | 6,175 | 6,539 | 4,963 | 5,060 | 6,148 | 6,360 | 6,315 | 6,554 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 644 | 683 | 666 | 673 | 627 | -136 | 247 | 567 | 739 | 746 | 719 |
| 営業利益率% | — | — | — | 11.2 | 12.0 | 11.7 | 10.9 | 9.6 | -2.7 | 4.9 | 9.2 | 11.6 | 11.8 | 11.0 |
| 当期利益億円 | 286 | 315 | 307 | 273 | 361 | 360 | 280 | 355 | -250 | 135 | 292 | 482 | 513 | 556 |
| EPS円 | 26.8 | 29.5 | 28.7 | 25.5 | 168.8 | 168.9 | 132.7 | 168.8 | -119.7 | 64.5 | 140.1 | 233.0 | 253.0 | 282.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
売上収益の最新の値が近い順に6社。陸運業の57社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
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