下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は20,062億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち100番目、陸運業57社のうち3番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+19.5%です。平均年間給与は860.6万円（2025年度・提出会社単体）で、陸運業57社のうち6番目。平均年齢は37.0歳、平均勤続年数は16.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
東海旅客鉄道と同業2社を、ダッシュボードで並べる東日本旅客鉄道・ＮＩＰＰＯＮ ＥＸＰＲＥＳＳホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 東日本旅客鉄道・ＮＩＰＰＯＮ ＥＸＰＲＥＳＳホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループの営んでいる主要な事業内容は次のとおりです。
なお、次の区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一です。
(1) 運輸業
東海道新幹線及び東海地方の在来線における鉄道事業のほか、バス事業等を営んでいます。
［主な関係会社］
当社、ジェイアール東海バス㈱
(2) 流通業
ＪＲセントラルタワーズにおいて百貨店業を営むほか、駅構内等における物品の販売等を行っています。
［主な関係会社］
㈱ジェイアール東海髙島屋、㈱ＪＲ東海リテイリング・プラス、ジェイアール東海商事㈱
(3) 不動産業
駅ビル等不動産賃貸事業のほか、不動産分譲事業を営んでいます。
［主な関係会社］
当社、ジェイアールセントラルビル㈱、ＪＲ東海不動産㈱、新横浜ステーション開発㈱、東京ステーション開発㈱、名古屋ステーション開発㈱、ジェイアール東海関西開発㈱
(4) その他
当社沿線等におけるホテル業のほか、旅行業、広告業等を営んでいます。
また、鉄道車両等の製造、各種設備の保守・検査・修繕等を行っています。
［主な関係会社］
ホテル・サービス業 ㈱ジェイアール東海ホテルズ、㈱ジェイアール東海ツアーズ、 ㈱ＪＲ東海エージェンシーその他 日本車輌製造㈱、ジェイアール東海建設㈱、日本機械保線㈱、ＪＲ東海テクノクリエイト㈱、新生テクノス㈱ 以上に述べた事項及び当社の主な関係会社の概要図は次のとおりです。
(注) ※印は持分法適用の関連会社を示しています。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YD7H）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
日本車輌製造子会社・輸送用機器議決権 51.2%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は東海旅客鉄道の【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
売上 16,417億円・利益 7,675億円・従業員 19,273人
売上 1,745億円・利益 158億円・従業員 2,937人
売上 1,345億円・利益 245億円
売上 555億円・利益 253億円・従業員 668人
連結子会社 27社（有報に社名が載る主な会社は27社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、社会的使命の強い鉄道事業を経営の柱としていることから、長期にわたる安定的な経営基盤の確保・強化に取り組むとともに中央新幹線計画等の各種プロジェクトを着実に推進するための内部留保を確保し、配当については安定配当を継続することを基本方針としています。
また、当社は、毎年３月31日を基準日とする期末配当及び９月30日を基準日とする中間配当の年２回の剰余金の配当を実施することを基本方針としており、これらの配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会です。なお、当社は、「剰余金の配当等会社法第459条第１項各号に定める事項については、法令に別段の定めがある場合を除き、取締役会の決議によって定めることができる。」と定款で定めています。
以上の基本方針に基づき、当期は、中間配当金として１株当たり16円の配当を実施しました。また、期末配当金についても、１株当たり16円の配当を実施する予定であり、この結果、年間配当金は１株当たり32円となる予定です。
今後とも、東海道新幹線をはじめとする諸事業の経営基盤の強化並びに中央新幹線の建設に向けた取組みを着実に推進する中で、安定配当を継続していく考えです。
＜当事業年度の剰余金の配当＞
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 130 | — |
| 2021 | 130 | — |
| 2022 | 135 | 13.2 |
| 2023 | 85 | 8.0 |
| 2024 | 31 | 7.1 |
| 2025 | 32 | 6.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
１ 毎年３月31日の最終の株主名簿に記録された株主に対し、その所有株式数に応じて次の発行基準のとおり株主優待割引券を発行する。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 12.60 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 4.73 |
| 3 | 野村信託銀行株式会社（退職給付信託三菱ＵＦＪ銀行口） | 3.73 |
| 4 | 株式会社みずほ銀行 | 2.84 |
| 5 | 日本生命保険相互会社 | 2.41 |
| 6 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 1.82 |
| 7 | 農林中央金庫 | 1.75 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.61 |
| 9 | ＪＲ東海社員持株会 | 1.60 |
| 10 | 住友生命保険相互会社 | 1.36 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は34.44%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 15,853 | 16,525 | 16,723 | 17,384 | 17,570 | 18,220 | 18,781 | 18,446 | 8,235 | 9,351 | 14,003 | 17,104 | 18,318 | 20,062 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 5,787 | 6,196 | 6,620 | 7,098 | 6,562 | -1,848 | 17 | 3,745 | 6,074 | 7,028 | 8,302 |
| 営業利益率% | — | — | — | 33.3 | 35.3 | 36.3 | 37.8 | 35.6 | -22.4 | 0.2 | 26.7 | 35.5 | 38.4 | 41.4 |
| 当期利益億円 | 2,000 | 2,557 | 2,641 | 3,374 | 3,929 | 3,955 | 4,387 | 3,979 | -2,016 | -519 | 2,194 | 3,844 | 4,584 | 5,529 |
| EPS円 | 1,016.1 | 1,299.2 | 1,342.2 | 1,714.6 | 1,996.5 | 2,015.5 | 2,239.0 | 405.6 | -205.1 | -52.8 | 223.0 | 390.7 | 465.9 | 570.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YD7H）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。陸運業の57社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。