下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
ＤＮＰグループは、当社及び子会社145社、関連会社27社で構成され、スマートコミュニケーション、ライフ＆ヘルスケア、エレクトロニクスに関連する事業活動を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は15,126億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち126番目、その他製品108社のうち3番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+2.5%です。平均年間給与は861.0万円（2025年度・提出会社単体）で、その他製品108社のうち8番目。平均年齢は44.8歳、平均勤続年数は20.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
大日本印刷と同業2社を、ダッシュボードで並べる任天堂・ＴＯＰＰＡＮホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 任天堂・ＴＯＰＰＡＮホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ＤＮＰグループは、当社及び子会社145社、関連会社27社で構成され、スマートコミュニケーション、ライフ＆ヘルスケア、エレクトロニクスに関連する事業活動を行っております。
ＤＮＰグループの事業における位置づけ等は、おおむね次のとおりです。なお、次の３部門は、セグメントの区分と同一であります。
≪スマートコミュニケーション部門≫
単行本・辞書・年史等の書籍、週刊誌・月刊誌・季刊誌等の雑誌、企業ＰＲ誌、教科書、電子書籍、販促から顧客分析に関わるデジタルマーケティング支援、企業の業務プロセス・販売プロセスに関わるＢＰＲコンサルとＢＰＯサービス、コンタクトセンター事業、ＩＰＳ、ＩＣカード、決済関連サービス、カード関連機器、認証・セキュリティサービスと関連製品、ＩＣタグ、ホログラム、ビジネスフォーム、カタログ、チラシ、パンフレット、カレンダー、ＰＯＰ、デジタルサイネージ（電子看板）、イベント・店舗・商品・コンテンツ等の企画・開発・制作・施工・運営、生成ＡＩを活用したサービス、バーチャル空間の企画・開発・制作・運営、昇華型熱転写製品（カラーインクリボン、受像紙、昇華型フォトプリンター）、溶融型熱転写製品（モノクロインクリボン）、証明写真機事業、顔写真・ＩＤソリューション、エンタメ・アミューズフォトソリューション、電子書籍流通・販売、図書販売、図書館運営、その他［主な関係会社］
（製 造） ／ ㈱ＤＮＰイメージングコム、㈱ＤＮＰコミュニケーションデザイン、 ㈱ＤＮＰデータテクノ、㈱ＤＮＰマーコムプロダクツ
（製 造・販 売） ／ 大口製本印刷㈱、㈱ＤＮＰ出版プロダクツ、㈱ＤＮＰメディアサポート、 DNP Imagingcomm Asia Sdn. Bhd.、DNP Imagingcomm Europe B.V.、 DNP Imagingcomm America Corporation ※MK Smart Joint Stock Company
（販売・サービス） ／ 丸善ＣＨＩホールディングス㈱、㈱インテリジェント ウェイブ、 ㈱ＤＮＰアイディーシステム、㈱ＤＮＰアートコミュニケーションズ、 ㈱ＤＮＰコアライズ、㈱ＤＮＰデジタルソリューションズ、 ㈱ＤＮＰハイパーテック、㈱ＤＮＰフォトイメージングジャパン、 ㈱ＤＮＰプランニングネットワーク、㈱ＤＮＰホリーホック、㈱トゥ・ディファクト、 ㈱ハコスコ、㈱モバイルブック・ジェーピー、 丸善雄松堂㈱、丸善出版㈱、㈱丸善ジュンク堂書店、 ㈱図書館流通センター、㈱丸善リサーチサービス、 DNP Photo Imaging Europe SAS、DNP Photo Imaging Russia, LLC、 DNP Photo Imaging Spain S.L.U.、DNP Photo Imaging Belgium SA、 Rubicon SEZC ※ＢＩＰＲＯＧＹ㈱、教育出版㈱
なお、丸善ＣＨＩホールディングス㈱、㈱インテリジェント ウェイブ及びＢＩＰＲＯＧＹ㈱は東京証券取引所に上場しております。
≪ライフ＆ヘルスケア部門≫
リチウムイオン電池用バッテリーパウチ、太陽電池用部材、透明バリアフィルム関連製品、産業用高機能部材、食品・飲料・菓子・日用品・医療品用等の各種包装材料、カップ類、プラスチックボトル、ラミネートチューブ、プラスチック成型容器、無菌充填システム、住宅・店舗・オフィス・車両・家電製品・家具等の内外装材、自動車等の成型部品、金属化粧板、医薬原薬中間体受託製造、医薬品受託製剤、炭酸飲料、コーヒー飲料、ティー飲料、果汁飲料、機能性飲料、ミネラルウォーター、アルコール飲料、その他［主な関係会社］
（製 造） ／ ㈱ＤＮＰテクノパック、㈲エヌテック、㈱巴樹脂、 相模容器㈱、㈱ＤＮＰエリオ、㈱ＤＮＰ高機能マテリアル、 ㈱ＤＮＰ包装、㈱ＤＮＰモビリティ＆リビング
（製 造・販 売） ／ 北海道コカ・コーラボトリング㈱、シミックＣＭＯ㈱、 ㈱ＤＮＰ高機能マテリアル彦根、ＤＮＰ田村プラスチック㈱、 ㈱アセプティック・システム、㈱ＤＮＰ光金属、 ㈱ＤＮＰファインケミカル宇都宮、 PT DNP Indonesia、DNP Vietnam Co.,Ltd.
（販売・サービス） ／ ㈱ライフスケープマーケティング、㈱DNP・SIG Combibloc
なお、北海道コカ・コーラボトリング㈱は、東京証券取引所、札幌証券取引所に上場しております。
≪エレクトロニクス部門≫
ディスプレイ用光学フィルム、有機ＥＬディスプレイ用メタルマスク、液晶ディスプレイ用大型フォトマスク、電子シェード、半導体製造用フォトマスク、小型半導体パッケージ用リードフレーム、ＬＳＩ設計、ハードディスクドライブ用サスペンション、スマホ用カメラ部材、その他［主な関係会社］
（製 造） ／ ㈱ＤＮＰエル・エス・アイ・デザイン、㈱ＤＮＰファインオプトロニクス
（製 造・販 売） ／ ディー・ティー・ファインエレクトロニクス㈱、 DNP Photomask Europe S.p.A. ※新光電気工業㈱、Photronics DNP Mask Corporation、 Photronics DNP Mask Corporation Xiamen
（販 売） ／ DNP Taiwan Co.,Ltd.
＜複数の事業を行う関係会社＞
（製 造・販 売） ／ ㈱ＤＮＰファインケミカル、㈱ＤＮＰエンジニアリング、㈱ＤＮＰ四国、 DNP Denmark A/S ※ＤＩＣグラフィックス㈱
（販売・サービス） ／ ㈱ＤＮＰロジスティクス、大日本商事㈱、㈱ＤＮＰプロアカウンティング、 ㈱ＤＮＰ情報システム、㈱ＤＮＰヒューマンサービス、 ㈱ＤＮＰファシリティサービス、サンシ興産㈱、㈱ＤＮＰ科学分析センター、 ㈱ＤＮＰ北海道、㈱ＤＮＰ東北、㈱ＤＮＰ中部、㈱ＤＮＰ西日本、 DNP Asia Pacific Pte. Ltd.、DNP Korea Co.,Ltd.、DNP Corporation USA、 DNP America, LLC、DNP Holding USA Corporation
（注）※：持分法適用関連会社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YF74）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ＢＩＰＲＯＧＹ持分法適用関連会社・情報・通信業議決権 21.3%
丸善ＣＨＩホールディングス子会社・小売業議決権 55.0%
北海道コカ・コーラボトリング子会社・食料品議決権 57.0%
インテリジェント ウェイブ子会社・情報・通信業議決権 50.8%（うち間接 50.8%）
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は大日本印刷の【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
売上 7,487億円・利益 400億円・従業員 17,487人
売上 5,121億円・利益 373億円・従業員 12,268人
売上 2,518億円・利益 507億円・従業員 4,260人
連結子会社 116社（有報に社名が載る主な会社は99社）。持分法適用関連会社など 21社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2026年5月13日に公表した2026-2028年度中期経営計画で、2028年度に営業利益1,300億円（2025年度から年平均9%の成長）、ROE9.0%（特別損益を除くROEは8%以上）を計画し、2031年度に営業利益1,500億円以上、ROE10.0%（特別損益を除くROEは9%以上）を目指す（2025年度決算概要及び2026-2028年度中期経営計画 説明資料p26）。
中期経営計画・決算説明資料より
大日本印刷 2026-2028年度 中期経営計画 業績計画
| 指標 | 2025年度実績 | 2028年度計画 | |
|---|---|---|---|
| 営業利益 | 1,010 | 1,300 | 億円 |
| ROE | 8.9% | 9.0% | |
| ROE（特別損益を除く） | 7.3% | 8%以上 |
2026年度は営業利益1,080億円（中東情勢の影響▲20億円を含む）、2027年度は1,200億円を計画。2031年度は営業利益1,500億円以上、ROE10.0%、特別損益を除くROE9%以上（p26）。為替前提は1ドル150円（p27）。過去最高の営業利益は2005年度の1,206億円。
出典：2025年度決算概要 及び 2026-2028年度 中期経営計画 説明資料（p26） 2026-05-13公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、利益の配分については、株主の皆様に安定的かつ継続的に行うことを基本とし、中長期の経営視点から、財務基盤の安定性を維持しつつ、成長事業への投資と株主還元のバランスを考慮した上で、業績や配当性向などを総合的に勘案して実行していきます。また、将来の事業展開に備えて、適切な内部留保を確保し、経営基盤の強化を図ります。
内部留保資金については、資金需要や市場動向を鑑みながら、今後の新製品・新サービス・新技術の開発投資、新規事業展開のための設備投資、戦略的提携やＭ＆Ａ、それらを支える人財への投資などに充当していきます。こうした施策は将来にわたる利益の増大に寄与し、株主の皆様への利益還元につながるものと考えております。
この方針に基づき、当期の配当金については、期末配当金を１株当たり22円とさせていただく予定です。中間配当金（１株当たり18円）とあわせて、年間配当金は40円となり、前期の38円注1から２円の増配となります。
当社は会社法第454条第５項に定める中間配当をすることができる旨を定款に定めており、中間配当と期末配当との年２回の剰余金の配当を行っております。剰余金の配当の決定機関は、中間配当については取締役会、期末配当については株主総会であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 64 | 142.2 |
| 2021 | 64 | 20.1 |
| 2022 | 64 | 20.9 |
| 2023 | 64 | 15.7 |
| 2024 | 54 | 18.9 |
| 2025 | 40 | 21.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 17.43 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.62 |
| 3 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー ５０５００１ | 3.07 |
| 4 | 自社従業員持株会 | 2.88 |
| 5 | 第一生命保険株式会社 | 2.76 |
| 6 | 日本生命保険相互会社 | 2.20 |
| 7 | 株式会社みずほ銀行 | 1.78 |
| 8 | ＧＯＶＥＲＮＭＥＮＴ ＯＦ ＮＯＲＷＡＹ | 1.37 |
| 9 | ジェーピー モルガン チェース バンク ３８５７８１ | 1.33 |
| 10 | JPモルガン証券株式会社 | 1.17 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は39.60%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 14,466 | 14,486 | 14,621 | 14,559 | 14,102 | 14,123 | 14,015 | 14,019 | 13,354 | 13,441 | 13,732 | 14,248 | 14,576 | 15,126 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 455 | 314 | 464 | 499 | 563 | 495 | 668 | 612 | 755 | 936 | 1,010 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.1 | 2.2 | 3.3 | 3.6 | 4.0 | 3.7 | 5.0 | 4.5 | 5.3 | 6.4 | 6.7 |
| 当期利益億円 | 192 | 256 | 269 | 336 | 252 | 275 | -357 | 695 | 251 | 972 | 857 | 1,109 | 1,107 | 1,040 |
| EPS円 | 29.8 | 39.8 | 41.8 | 53.1 | 81.6 | 90.8 | -118.2 | 235.2 | 89.3 | 355.8 | 321.3 | 221.6 | 238.9 | 235.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YF74）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。その他製品の108社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。