アシックス

7936 / 日本基準 / 12月期
東証プライムその他製品一次資料ベース
収録 43 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

アシックスグループは、アシックス及び子会社63社で構成され、スポーツ用品等の製造販売及びスポーツイベントの登録並びに運営事業を主な事業内容としております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年3月提出)

同業2社と並べて動かすスポーツ用品の順位を再生

数字で見るアシックス

2025年度の売上収益は8,109億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち228番目、その他製品108社のうち5番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+19.8%です。平均年間給与は1,079.8万円(2025年度・提出会社単体)で、その他製品108社のうち2番目。平均年齢は40.4歳、平均勤続年数は12.2年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益8,109億円全体で上位6%(3,585社中)その他製品では5番目(108社中)2020→2025年度で年+19.8%(計算値)2025年度
当期利益987億円全体で上位3%(3,684社中)その他製品では4番目(108社中)2025年度
営業利益率逆算17.6%その他製品の中央値 5.5%(108社)2025年度
ROE39.1%その他製品の中央値 7.0%(108社)2025年度
自己資本比率46.3%その他製品の中央値 59.3%(108社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与1,079.8万円全体で上位5%(3,658社中)その他製品では2番目(108社中)2020→2025年度で+38.6%(計算値)2025年度
平均年齢40.4歳その他製品の中央値 42.6歳(108社)2025年度
平均勤続年数12.2年その他製品の中央値 14.3年(108社)2025年度
従業員数(連結)9,455人その他製品の中央値 657人(108社)2020→2025年度で+6.2%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

アシックスと同業2社を、ダッシュボードで並べるTOPPANホールディングス・大日本印刷と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ スポーツ用品業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ TOPPANホールディングス・大日本印刷と3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

アシックスの事業の内容(有価証券報告書の記載)

アシックスグループは、アシックス及び子会社63社で構成され、スポーツ用品等の製造販売及びスポーツイベントの登録並びに運営事業を主な事業内容としております。

《日本地域》

子会社であるアシックスジャパン株式会社を通じて、アシックスブランド製品を販売しております。また、アシックスブランド製品を取引先より直接購入し、アシックスにロイヤルティを支払っております。

子会社であるアシックス商事株式会社は、各地域の子会社へアシックスブランド製品の仲介貿易を行っており、また、自社企画・開発製品の販売を行っております。加えて、一部のアシックスブランド製品の販売に伴い、アシックスにロイヤルティを支払っております。

《北米地域》

子会社であるアシックスアメリカコーポレーションなどを通じて、アシックスブランド製品を販売しております。また、アシックスブランド製品を取引先より直接購入し、アシックスにロイヤルティを支払っております。

《欧州地域》

子会社であるアシックスヨーロッパB.V.などを通じて、アシックスブランド製品を販売しております。また、アシックスブランド製品を取引先より直接購入し、アシックスにロイヤルティを支払っております。

《中華圏地域》

子会社である亞瑟士(中国)商貿有限公司などを通じて、アシックスブランド製品を販売しております。また、アシックスブランド製品を取引先より直接購入し、アシックスにロイヤルティを支払っております。

《オセアニア地域》

子会社であるアシックスオセアニアPTY.LTD.を通じて、アシックスブランド製品を販売しております。また、アシックスブランド製品を取引先より直接購入し、アシックスにロイヤルティを支払っております。

《東南・南アジア地域》

子会社であるアシックスアジアPTE.LTD.などを通じて、アシックスブランド製品を販売しております。また、アシックスブランド製品を取引先より直接購入し、アシックスにロイヤルティを支払っております。

《その他地域》

子会社であるアシックスブラジルリミターダなどを通じて、アシックスブランド製品を販売しております。また、アシックスブランド製品を取引先より直接購入し、アシックスにロイヤルティを支払っております。

なお、アシックスは特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することとなります。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年3月提出・S100XOKI)。事業系統図は省いています。

03

アシックスのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

主な子会社の業績

2025年度
  • アシックスアメリカコーポレーション

    売上
    1,321億円
    経常利益
    117億円
    当期純利益
    115億円
    純資産
    209億円
  • アシックスジャパン株式会社

    売上
    1,273億円
    経常利益
    384億円
    当期純利益
    257億円
    純資産
    403億円
  • 亞瑟士(中国)商貿有限公司

    売上
    994億円
    経常利益
    208億円
    当期純利益
    153億円
    純資産
    308億円

連結売上の10%を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。

欧州地域

売上 2,258億円・利益 367億円・従業員 1,744人

日本地域

売上 1,564億円・利益 447億円・従業員 1,289人

北米地域

売上 1,412億円・利益 160億円・従業員 1,149人

中華圏地域

売上 1,202億円・利益 251億円・従業員 1,402人

その他地域

売上 521億円・利益 81億円

東南・南アジア地域

売上 497億円・利益 109億円・従業員 614人

オセアニア地域

売上 496億円・利益 79億円・従業員 388人

その他

売上 157億円・利益 -12億円・従業員 867人

そのほかの主な子会社

  • アシックスジャパン㈱.4100.0%スポーツ用品等の販売
  • アシックス商事㈱100.0%スポーツ用品等の販売
  • アシックスアメリカコーポレーション.5100.0%スポーツ用品等の販売及び北米の子会社の統括
  • アシックススポーツメキシコS.A. de C.V.100.0%スポーツ用品等の販売
  • アシックスヨーロッパB.V.100.0%スポーツ用品等の販売及び欧州の子会社の統括
  • 亞瑟士(中国)商貿有限公司.6100.0%スポーツ用品等の販売
  • アシックスオセアニアPTY.LTD.100.0%スポーツ用品等の販売
  • アシックスアジアPTE.LTD.100.0%スポーツ用品等の販売及び東南アジアの子会社の統括
ほか4社
  • アシックスブラジルリミターダ100.0%スポーツ用品等の販売及び南米の子会社の統括
  • レースロースターノースアメリカコーポレーション100.0%ランナーがレースに登録をする際のプラットフォームサイトの提供等
  • 山陰アシックス工業㈱100.0%スポーツシューズ等の製造
  • アシックスアパレル工業㈱100.0%スポーツウエア等の製造

連結子会社 56社(有報に社名が載る主な会社は12社)。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「…営業利益1,300億円以上、営業利益率17.0%以上、ROA15%前後についても、1年前倒しで達成しました。」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

アシックスの配当政策

アシックスは、株主の皆様に対する利益還元を経営上の最重要課題のひとつとして認識しております。この中で「中期経営計画2026」において設定いたしました、中期経営計画期間内における連結総還元性向50%を達成すべく、累進配当の継続を前提に利益配分を検討してまいります。また、「中期経営計画2026」におけるキャピタルアロケーション方針に基づき、株主還元と成長投資をバランスよく実施していきます。

上記に加え、財務規律の維持も図りつつ、内部留保資金につきましては成長分野への投資を通じて将来の収益拡大につなげてまいります。

アシックスの剰余金の配当は、6月30日を基準日とした中間配当と12月31日を基準日とした期末配当の年2回行うことを基本方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。なお、アシックスは、会社法第459条第1項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる旨を定款に定めております。

当事業年度の剰余金の配当につきましては、利益還元の基本方針を踏まえ、売上高、営業利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は過去最高を記録したことから、1株につき年間28円00銭(うち中間配当金12円00銭)を予定しております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年3月提出)

1株配当と配当性向

アシックスの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20206467.8
2021662.6
202210105.9
202316.2555.7
20242026.3
20252825.9

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

アシックスの株主優待

2026年3月提出の有報

前事業年度決算期末日及び当事業年度第2四半期末日現在の株主名簿に記載又は記録された株主に対し、次のとおり優待を実施株主優待割引電子チケット(直営店舗用およびEC用それぞれ10枚ずつ)

(1)優待基準

100株以上1,200株未満の株主様(保有期間1年未満)アシックス製品25%割引 100株以上1,200株未満の株主様(保有期間1年以上)アシックス製品30%割引 1,200株以上の株主様(保有期間3年未満) アシックス製品30%割引 1,200株以上の株主様(保有期間3年以上) アシックス製品40%割引

(2)利用可能な店舗及びウェブサイト

直営店舗用電子チケットが利用可能な店舗

…アシックス直営店舗及び別に指定する店舗

EC用電子チケットが利用可能なウェブサイト

…アシックス公式オンラインストア、アシックスウォーキング公式オンラインストア、アシックス商事公式オンラインストアなお、2026年3月末発送分(当事業年度決算期末日現在分)より以下の通り株主優待の内容が変更となります。

株主優待割引電子チケット(EC用10枚)

(1)優待基準

100株以上1,200株未満の株主様(保有期間1年未満)アシックス製品25%割引 100株以上1,200株未満の株主様(保有期間1年以上)アシックス製品30%割引 1,200株以上の株主様(保有期間3年未満) アシックス製品30%割引 1,200株以上の株主様(保有期間3年以上) アシックス製品40%割引

(2)利用可能なウェブサイト

アシックス公式オンラインストア、アシックスウォーキング公式オンラインストア、アシックス商事公式オンラインストア、オニツカタイガー公式オンラインストア

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

アシックスの大株主(上位10名)

2025年12月末
アシックスの大株主
順位株主持株比率(%)
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)16.04
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)7.33
3THE CHASE MANHATTAN BANK, N.A. LONDON SECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT2.91
4GOVERNMENT OF NORWAY2.68
5日本生命保険相互会社2.56
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5050012.00
7GIC PRIVATE LIMITED - C1.86
8JP MORGAN CHASE BANK 3858641.65
9JP MORGAN CHASE BANK 3857811.39
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5050251.30

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は39.71%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円2,6023,2953,5414,2853,9914,0023,8673,7813,2884,0414,8465,7056,7858,109
営業利益億円———274255196105106-402193405421,0011,425
営業利益率%———6.46.44.92.72.8-1.25.47.09.514.817.6
当期利益億円138161223102156130-20371-16194199353638987
EPS円72.785.0117.453.982.068.3-107.637.9-22.012.827.248.188.3138.1

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高85.8百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益15.1百万円2025年度・逆算
平均年齢40.4歳2025年度
平均勤続年数12.2年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

アシックスの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率20.4%2025年度業種の中央値 8.7%(その他製品85社)2024:15.7 2025:20.4
男性の育児休業取得率71.0%2025年度業種の中央値 80.5%(その他製品73社)2024:65.0 2025:71.0
男女の賃金の差異83.4%2025年度業種の中央値 72.1%(その他製品84社)2024:78.1 2025:83.4
女性役員比率37.5%2025年度業種の中央値 15.4%(その他製品79社)2022:22.0 2023:25.0 2024:37.5 2025:37.5役員8名のうち女性3名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長COO 富永 満之
本店の所在地
神戸市中央区三宮町一丁目2番4号
決算期
12月
市場・業種
東証プライム / その他製品
役員
8名(うち女性3名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年3月提出)。

アシックスの沿革

  1. アシックスは、1949年9月1日に鬼塚株式会社として設立いたしましたが、1958年7月5日に生産子会社のオニツカ株式会社を形式上の存続会社として、これに販売子会社の東京鬼塚株式会社とともに合併されました。その後オニツカ株式会社は、株式の額面金額を500円から50円に変更するため、1963年6月1日に当時休業中の中央産業株式会社(1943年5月27日設立、1963年6月1日オニツカ株式会社に商号変更)を存続会社としてこれに合併されました。さらに、商号変更後のオニツカ株式会社は、1977年7月21日を合併期日として、商号を株式会社アシックスに変更し、スポーツウエア・用具メーカーの株式会社ジィティオ及びスポーツウエアメーカーのジェレンク株式会社と合併し、一躍総合スポーツ用品メーカーとなり現在に至っております。
  2. 1949年3月鬼塚商会発足
  3. 1949年9月鬼塚商会を改組し、鬼塚株式会社(神戸市)を設立 スポーツシューズ専門メーカーを目ざしてバスケットボールシューズほかスポーツシューズの開発・生産・販売開始
  4. 1953年5月自家工場タイガーゴム工業所(神戸市)を開所
  5. 1955年8月関東・東北地区の販売拠点として東京鬼塚株式会社(東京都)を設立
  6. 1957年6月生産部門としてタイガーゴム工業所を改組し、オニツカ株式会社を設立
  7. 1958年7月鬼塚株式会社、東京鬼塚株式会社をオニツカ株式会社に吸収合併、生産・販売を一体化し、東京鬼塚株式会社本社を東京支店と改称
  8. 1963年6月額面変更のため、中央産業株式会社(1943年5月27日設立)へ、オニツカ株式会社を吸収合併、直ちに商号をオニツカ株式会社に変更
  9. 1964年2月神戸証券取引所に上場
  10. 1964年4月大阪証券取引所市場第二部に上場
  11. 1969年4月スポーツシューズの生産工場として、鳥取オニツカ株式会社(のちに商号を山陰アシックス工業株式会社に変更)を設立
  12. 1972年5月東京証券取引所市場第二部に上場
  13. 1974年6月東京・大阪証券取引所市場第一部に指定
  14. 1975年8月欧州市場開拓のためオニツカタイガー有限会社(のちに商号をアシックスドイチュラントGmbHに変更)を設立
沿革の続き(あと78件・2026年まで)
  1. 1977年7月商号を株式会社アシックスに変更し、株式会社ジィティオ及びジェレンク株式会社と合併により、縫製7工場(福井、武生、若狭(のちに資本関係消滅)、山口(のちに清算)、北九州、大牟田、宮崎)及びジェレンクU.S.A.,Inc.(のちに商号をアシックススポーツオブアメリカINC.に変更)などを引継ぐ
  2. 1980年10月スポーツシューズの生産工場として、鳥取アシックス工業株式会社(のちに商号を山陰アシックス工業株式会社に変更し、山陰アシックス工業株式会社(消滅会社)及び島根アシックス工業株式会社(消滅会社)と合併)を設立
  3. 1981年7月アシックススポーツオブアメリカINC.を廃し、米国市場開拓の新拠点としてアシックスタイガーコーポレーション(のちに商号をアシックスアメリカコーポレーションに変更)を設立
  4. 1982年8月物流コストの合理化をはかるため、アシックス物流株式会社を設立
  5. 1985年7月神戸ポートアイランド(神戸市)に新本社社屋建設、本店を移転
  6. 1985年11月科学的基礎研究体制強化のため、スポーツ工学研究所を設置
  7. 1986年7月オーストラリア市場開拓のため、アシックスタイガーオセアニアPTY.LTD.(のちに商号をアシックスオセアニアPTY.LTD.に変更)を設立
  8. 1990年3月欧州における販売強化のため、アシックスフランスS.A.(のちに組織変更しアシックスフランスS.A.S)を設立
  9. 1990年4月研究開発・人材育成の新たな拠点として、アシックススポーツ工学研究所・人財開発センター(神戸市・のちにアシックスR&Dセンターに改称)竣工
  10. 1991年5月欧州における販売強化のため、オランダにアシックスベネルクスB.V.を設立
  11. 1991年6月欧州における販売強化のため、アシックスイタリアS.p.A.を設立
  12. 1992年3月欧州における販売強化のため、英国にアシックスUKリミテッドを設立
  13. 1994年9月スポーツシューズ及びスポーツウエアの生産工場として、中華人民共和国に江蘇愛世克私有限公司を設立(のちにスポーツシューズの製造を協力工場に移管)
  14. 1994年12月欧州における販売体制強化のため、欧州の統括会社としてオランダにアシックスヨーロッパB.V.を設立
  15. 1997年7月北海道地区・中部地区における販売体制合理化のため、同地区における販売業務をそれぞれアシックス北海道販売株式会社(旧商号 株式会社アジア)・アシックス中部販売株式会社(旧商号 ワタモリ株式会社)に集約
  16. 1998年10月生産体制合理化のため、宮崎アシックス工業株式会社を存続会社として、北九州アシックス工業株式会社、大牟田アシックス工業株式会社を合併、商号をアシックスアパレル工業株式会社に変更
  17. 2000年12月アシックスR&Dセンター(のちにアシックススポーツ工学研究所に改称)で環境マネジメントシステムの国際標準規格「ISO14001」の認証を取得
  18. 2001年10月ウォーキング事業における意思決定の迅速化と小売業のノウハウの蓄積をはかるため、アシックス歩人館株式会社を設立
  19. 2002年3月本社で環境マネジメントシステムの国際標準規格「ISO14001」の認証を取得
  20. 2002年7月東北地区における販売体制合理化のため、アシックス東北販売株式会社を設立
  21. 2002年10月スクールスポーツウエア事業の効率的な運営を図るため、アシックスデポルテ株式会社を合併
  22. 2003年4月欧州における販売体制強化のため、アシックスヨーロッパB.V.を存続会社として、アシックスベネルクスB.V.を合併
  23. 2005年4月生産体制合理化のため、福井アシックス工業株式会社を存続会社として、武生アシックス工業株式会社を合併
  24. 2005年12月台湾における販売体制強化のため、台灣亞瑟士運動用品股份有限公司(のちに商号を台灣亞瑟士股份有限公司に変更)を設立
  25. 2006年1月九州地区における販売体制強化のため、アシックス九州販売株式会社を設立し、九州地区における販売業務を集約
  26. 2006年2月中国における販売体制強化のため、愛世克私(上海)商貿有限公司(のちに商号を亞瑟士(中国)商貿有限公司に変更)を設立
  27. 2006年4月国内における販売体制強化のため、アシックス歩人館株式会社を存続会社として、株式会社アシックススポーツビーイングを合併し、商号を株式会社アシックススポーツビーイング(のちに清算)に変更
  28. 2007年3月兵庫県尼崎市に関西支社社屋建設、大阪支社を移転し関西支社に改称するとともに、同日付で東京支社を関東支社に改称
  29. 2007年9月経営資源の効率化・役割の棲み分けによる商品力の強化、生産性の向上などを目的として持分法適用関連会社であったアシックス商事株式会社及びその子会社を連結子会社化
  30. 2007年11月北関東・中四国地区における販売体制の強化・合理化のためアシックス関越販売株式会社、アシックス中四国販売株式会社を設立
  31. 2007年11月韓国における販売の強化・拡大のため、アシックススポーツコーポレーション(のちに商号をアシックスコリアコーポレーションに変更)を設立
  32. 2007年11月東欧における販売体制強化のため、ポーランドにアシックスポルスカSp.zo.o.を設立
  33. 2009年4月オニツカタイガーブランドの商品企画強化のため、株式会社OTプランニング(のちに清算)を設立
  34. 2009年7月アシックスの企業博物館であるアシックススポーツミュージアムを開館
  35. 2009年8月北欧における販売体制強化のため、アシックススカンジナビアAS(のちに商号をアシックスノルウェーASに変更)及びその子会社を連結子会社化
  36. 2010年4月関東支社を東京支社に改称
  37. 2010年8月グローバル規模でのアウトドア事業の強化拡大のため、スウェーデンに本社を置くホグロフスホールディングAB及びその子会社を連結子会社化
  38. 2010年8月北米地域における販売体制強化のため、現地代理店であるAgence Québec Plus Ltée(のちに商号をアシックスカナダコーポレーションに変更)を連結子会社化
  39. 2011年4月スポーツアパレル等の事業の開発・生産管理体制の強化のため、香港に「亞瑟士香港服装有限公司」を設立
  40. 2012年1月東京都中央区に東京支社を移転
  41. 2012年5月南アジアにおける販売体制強化のため、インドにアシックスインディアPRIVATE LIMITEDを設立
  42. 2012年5月東南アジアにおける販売体制強化のため、シンガポールにアシックスアジアPTE.LTD.を設立
  43. 2012年9月国内におけるマーケティング・販売機能の強化・拡大のため、アシックスジャパン株式会社を設立
  44. 2013年1月グローバル市場の動向を見据えた経営管理と競争力の源泉である商品開発力の強化のため、世界本社機能と日本事業を分離、日本事業については、アシックスジャパン株式会社及びアシックススポーツ販売株式会社に吸収分割、アシックススポーツ販売株式会社を存続会社として、アシックス北海道販売株式会社、アシックス東北販売株式会社、アシックス関越販売株式会社、アシックス中部販売株式会社、アシックス中四国販売株式会社及びアシックス九州販売株式会社を合併するとともに、商号をアシックス販売株式会社に変更、アシックスの東京支社及び関西支社を廃止
  45. 2013年7月メキシコにおける販売体制強化のため、アシックススポーツメキシコS.A.de C.V.を設立
  46. 2014年1月南アフリカにおける販売体制強化のため、アシックスサウスアフリカ(PTY)LTDを設立
  47. 2014年3月経営資源の集中、商品イノベーション、管理、マーケティング等の協業等を通じての成長速度の加速、競争基盤の拡充を目的として、公開買付け及び株式交換により、アシックス商事株式会社及びその子会社を完全子会社化
  48. 2014年10月国内アパレル生産体制の合理化のため、福井アシックス工業株式会社を存続会社として、アシックスアパレル工業株式会社を合併し、商号をアシックスアパレル工業株式会社に変更
  49. 2015年10月国内物流業務の合理化のため、アシックス物流株式会社の全株式を丸紅ロジスティクス株式会社に譲渡
  50. 2015年11月ホグロフスグループの経営合理化のため、ホグロフススカンジナビアABが、ホグロフスホールディングABを吸収合併し、商号をホグロフスAB(のちに株式譲渡)に変更
  51. 2015年12月中東地域における販売体制強化のため、アシックスミドルイーストホールディングB.V.を設立(のちに清算)
  52. 2016年1月国内事業の構造改革のため、アシックスジャパン株式会社が、アシックス販売株式会社及びホグロフスジャパン株式会社を吸収合併
  53. 2016年1月国内アパレル生産体制の合理化のため、アシックスアパレル工業株式会社が、大牟田工場の全事業を会社分割によって新設会社である帝人フロンティアアパレル工業株式会社に承継
  54. 2016年3月デジタルマーケティング技術によるDTC(Direct to Consumer)戦略の強化のため、アメリカに本社を置くフィットネスキーパー,Inc.(のちに商号をアシックスデジタル Inc.に変更)の全株式を取得し、連結子会社化
  55. 2016年4月東南アジアにおける販売体制強化のため、アシックス(タイランド)COMPANY LIMITEDを設立
  56. 2016年5月中東地域における販売体制強化のため、アシックスミドルイーストトレーディングLLCを設立(のちに清算)
  57. 2016年10月南米地域における販売体制強化のため、アシックスチリSpAを設立
  58. 2016年11月南米地域における販売体制強化のため、アシックスペルーS.R.L.(のちに清算)を設立
  59. 2016年11月ベンチャー企業への出資、事業開発推進のため、アシックス・ベンチャーズ株式会社を設立
  60. 2017年3月南米地域における販売体制強化のため、アシックスアルゼンチンS.R.L.を設立
  61. 2017年6月東南アジアにおける販売体制強化のため、アシックスマレーシアSDN.BHDを設立
  62. 2017年7月南米地域における販売体制強化のため、アシックスコロンビアS.A.S.を設立
  63. 2019年1月低酸素環境下トレーニング施設の運営事業開始のため、アシックス・スポーツコンプレックス株式会社を設立(のちに清算)
  64. 2019年9月東南アジアにおける販売体制強化のため、アシックスベトナムLLCを設立
  65. 2019年10月「米国におけるパフォーマンスランニング」、「デジタル」強化の観点から、消費者とのタッチポイントとブランド露出拡大のため、米国等でレース登録サイト「Race Roster(レースロースター)」を運営するFast North Corporation社と、同年10月に設立したアシックス連結子会社レースロースターノースアメリカコーポレーションとの間で事業譲渡契約を締結し、同サイトの事業譲受を実施
  66. 2020年5月アシックストライアスサービス株式会社及びアシックススポーツファシリティーズ株式会社を設立
  67. 2020年8月インドネシアにおける販売体制強化のため、PTアシックスインドネシアトレーディングを設立
  68. 2021年1月中東における販売体制強化のため、アシックスアラビアFZEを設立
  69. 2021年11月保険代理店事業開始のため、アシックス・プレイシュア株式会社を設立(のちに清算) オセアニア地域等でレース登録サイト「Register Now(レジスターナウ)」を運営するRegistration Logic Pty Ltd.の全株式を取得し、連結子会社化
  70. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行
  71. 2022年8月日本におけるランナーとの接点拡大及びランニングエコシステムの更なる強化のため、日本テレビホールディングス株式会社と共同で株式会社アールビーズの株式を取得し、連結子会社化
  72. 2022年11月欧州におけるランナーとの接点拡大及びランニングエコシステムの更なる強化のため、njuko(ニューコ)SASの株式を取得し、連結子会社化
  73. 2023年12月グループリソースのコア事業への集中のため、ホグロフスABの株式譲渡を実行
  74. 2024年4月グローバルにおける商品企画開発及びイノベーション強化のため、ASICS Creation Center LLC.を設立
  75. 2025年1月本店を神戸ポートアイランドから神戸市の中心地である三宮に仮移転
  76. 2025年11月スペインにおけるランナーとの接点拡大およびランニングエコシステムの更なる強化のため、DPTK INNOVACION Y TECNOLOGIA SLの全株式を取得し、連結子会社化
  77. 2025年12月さらなる研究開発体制強化のため、ASICS Institute of Sport Science America LLC を設立
  78. 2026年1月山陰アシックス工業株式会社の商号をオニツカイノベーティブファクトリー株式会社に変更

有価証券報告書【沿革】より(2026年3月提出・S100XOKI)。会社が書いたとおりに載せています。

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一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S1009ZQZ、S100CP09、S100FIYS、S100IBS8、S100L1RJ、S100NR3M、S100QG4R、S100T3S4、S100VIXM、S100XOKI一次資料

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