下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社、連結子会社247社、持分法適用非連結子会社８社及び持分法適用関連会社28社(2026年３月31日現在)により構成）におきましては、情報コミュニケーション事業分野、生活・産業事業分野及びエレクトロニクス事業分野の３事業分野にわたり幅広い事業活動を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は18,050億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち111番目、その他製品108社のうち2番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.2%です。平均年間給与は868.2万円（2025年度・提出会社単体）で、その他製品108社のうち7番目。平均年齢は42.8歳、平均勤続年数は15.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＴＯＰＰＡＮホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べる任天堂・大日本印刷と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 任天堂・大日本印刷と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社、連結子会社247社、持分法適用非連結子会社８社及び持分法適用関連会社28社(2026年３月31日現在)により構成）におきましては、情報コミュニケーション事業分野、生活・産業事業分野及びエレクトロニクス事業分野の３事業分野にわたり幅広い事業活動を展開しております。各事業における当社グループの主な事業内容と、各事業に係る位置づけ等及びセグメントとの関連は次のとおりであります。
なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しております。これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
セグメント ／ 区分 ／ 主要な製品 ／ 主要な関係会社
情報コミュニケーション事業分野 ／ デジタルビジネス関連 ／ ギフトカードASPサービス、RFIDソリューション、決済関連サービス、電子書籍、デジタルマーケティングサービス、デジタルコンテンツ制作、アプリケーション開発など ／ (製造販売)TOPPAN㈱、TOPPANエッジ㈱、 TOPPANデジタル㈱、㈱BookLive、 TOPPAN Next Pte. Ltd.
BPO関連 ／ バックオフィス業務代行、顧客コンタクト業務など ／ (製造販売)TOPPAN㈱、TOPPANエッジ㈱
セキュアメディア関連 ／ 証券類全般、データ・プリント・サービス、ICカード、ICタグ、偽造防止デバイスなど ／ (製造販売)TOPPAN㈱、TOPPANエッジ㈱、 TOPPANデジタル㈱、TOPPAN Next Pte. Ltd. (製 造)TOPPANコミュニケーションプロダクツ㈱
コミュニケーションメディア関連 ／ ビジネスフォーム、書籍、雑誌、教科書、カタログ、パンフレット、POPなどのSPツール、プロモーション・イベントの企画・運営など ／ (製造販売)TOPPAN㈱、TOPPANエッジ㈱、TOPPANクロレ㈱、 東京書籍㈱、TOPPAN Next Pte. Ltd. (製 造)TOPPANコミュニケーションプロダクツ㈱、 TOPPANグラフィックコミュニケーションズ㈱
生活・産業事業分野 ／ パッケージ関連 ／ 軟包材、紙器、液体複合容器、プラスチック成形品、コントラクト・受託充填、透明バリアフィルム、リチウムイオン二次電池外装材など ／ (製造販売)TOPPAN㈱、タマポリ㈱、 TOPPAN Packaging Americas Holdings Inc.、 TOPPAN Thermoformed Packaging Holdings Inc.、InterFlex Investment Holdings,Inc.、 PT. TOPPAN Flexible Packaging Indonesia、 Toppan Speciality Films Private Limited (製 造)TOPPANパッケージプロダクツ㈱、 TOPPANプラスチック㈱
建装材関連 ／ 化粧シート、床材、化粧板、エクステリア建材、不燃商材など ／ (製造販売)TOPPAN㈱、INTERPRINT GmbH (製 造)TOPPAN建装プロダクツ㈱
その他 ／ インキ製造など ／ (製造販売)artience㈱
エレクトロニクス事業分野 ／ ディスプレイ関連 ／ ディスプレイ用カラーフィルタ、反射防止フィルム、中小型TFT液晶パネル、調光フィルムなど ／ (製造販売)TOPPAN㈱、 TOPPAN・TOMOEGAWAオプティカルフィルム㈱ (製 造)TOPPANエレクトロニクスプロダクツ㈱
半導体関連 ／ フォトマスク、FC-BGA基板など ／ (製造販売)TOPPAN㈱、TOPPAN America Inc.、 テクセンドフォトマスク㈱ (製 造)TOPPANエレクトロニクスプロダクツ㈱
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YIAY）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ａｒｔｉｅｎｃｅ持分法適用関連会社・化学議決権 22.4%
テクセンドフォトマスク持分法適用関連会社・精密機器議決権 46.6%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はＴＯＰＰＡＮホールディングスの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
売上 9,039億円・利益 450億円・従業員 30,124人
売上 7,152億円・利益 331億円・従業員 19,336人
売上 1,859億円・利益 337億円・従業員 3,342人
連結子会社 247社（有報に社名が載る主な会社は32社）。持分法適用関連会社など 28社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2026年5月14日に公表した中期経営計画2028（2026年4月～2029年3月）で、最終年度の2028年度にNon-GAAP ROE9.0%、ROE8.0%、Non-GAAP営業利益1,450億円、営業利益1,300億円を経営目標としている。2031年度にはNon-GAAP ROE11.5%、ROE10.0%、Non-GAAP営業利益2,100億円、営業利益2,000億円の水準を目指す。3年間で営業キャッシュフロー4,500億円以上、2028年度までに総資産の20%の保有資産圧縮を目標とする（中期経営計画2028 プレゼンテーション資料p8、中期経営計画のページ）。
同資料では、前中計の最終年度（2025年度）の営業利益は671億円で当初計画（1,100億円）に未達、ROEは4.9%で5%目標は達成するもののその水準は低位としている（p4）。
中期経営計画・決算説明資料より
トップメッセージ
一次資料ベース「TOPPANは、社会課題の解決を事業の成長エンジンに据え、創業以来培った印刷テクノロジーをさらに進化させ、グローバル市場へ展開することにより、社会的価値を創造するグローバルカンパニーとして、変化の激しい市場環境において、期待を超える価値の創出に邁進してまいります。」
TOPPANグループからのご挨拶（2026-04）から引用
ＴＯＰＰＡＮホールディングス 中期経営計画2028 経営目標
| 指標 | 2025年度実績（前中計） | 2028年度目標 | |
|---|---|---|---|
| Non-GAAP ROE | 5.4% | 9.0% | |
| ROE | 4.9% | 8.0% | |
| Non-GAAP営業利益 | 941 | 1,450 | 億円 |
| 営業利益 | 671 | 1,300 | 億円 |
2031年度の目指す姿はNon-GAAP ROE11.5%、ROE10.0%、Non-GAAP営業利益2,100億円、営業利益2,000億円（p8）。前中計の2025年度当初計画は営業利益1,100億円、ROE5.0%（p4）。
出典：中期経営計画 2028 プレゼンテーション資料（p8） 2026-05-14公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主各位への機動的な利益還元ができるよう、剰余金の配当等の決定を取締役会の決議によって行うこととしております。また、毎年３月31日を基準日として期末配当を、毎年９月30日を基準日として中間配当を、この他基準日を定めて剰余金の配当を行うことができる旨を定款に定めております。
株主還元方針につきましては、各期の連結業績、配当性向、手元資金の状況、内部留保、今後の投資計画等を総合的に勘案した上で、安定的な配当に加え機動的な自己株式の取得により、連結総還元性向30％以上を目安に利益還元を行ってまいります。
この方針のもと、第180期の期末配当につきましては、2026年５月28日の取締役会において１株につき普通配当30円と決議いたしました。これにより中間配当（１株当たり28円）と合わせて、第180期の１株当たり配当金は58円となりました。その結果、自己株式の取得も考慮した当期の連結総還元性向は72.0％となりました。
なお、当社は2026年５月14日に、2026年５月15日から2027年５月14日を取得期間とした最大500億円の自己株式の取得を公表いたしました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 40 | 17.6 |
| 2021 | 44 | 13.4 |
| 2022 | 46 | 28.6 |
| 2023 | 48 | 25.2 |
| 2024 | 56 | 25.1 |
| 2025 | 58 | 48.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
①３月末時点の株主名簿に記載された、100株以上を保有する株主に対して、「ブックライブ デジタル図書券」2,000ポイントを進呈いたします。
※2025年３月より起算して、100株以上保有かつ３年以上継続保有の場合、1,000ポイントを追加
②３月末時点の株主名簿に記載された、500株以上を保有する株主で、お申し込みをされた方に、自社オリジナルカレンダーを進呈いたします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社信託口 | 16.19 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行信託口 | 7.92 |
| 3 | 日本生命保険相互会社 | 5.26 |
| 4 | artience株式会社 | 2.45 |
| 5 | 株式会社講談社 | 2.35 |
| 6 | 従業員持株会 | 1.81 |
| 7 | TOPPANホールディングス取引先持株会 | 1.74 |
| 8 | 株式会社朝日新聞社 | 1.36 |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.34 |
| 10 | MSIP CLIENT SECURITIES | 1.27 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は41.68%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 15,023 | 15,320 | 15,269 | 14,747 | 14,316 | 14,528 | 14,648 | 14,860 | 14,669 | 15,475 | 16,388 | 16,782 | 17,195 | 18,050 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 485 | 516 | 523 | 457 | 664 | 588 | 735 | 766 | 743 | 851 | 671 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.3 | 3.6 | 3.6 | 3.1 | 4.5 | 4.0 | 4.7 | 4.7 | 4.4 | 4.9 | 3.7 |
| 当期利益億円 | 186 | 206 | 229 | 352 | 325 | 423 | 410 | 870 | 820 | 1,232 | 609 | 742 | 901 | 648 |
| EPS円 | 28.9 | 32.1 | 35.7 | 55.0 | 50.8 | 131.3 | 127.6 | 261.1 | 237.2 | 365.2 | 185.1 | 231.0 | 298.6 | 227.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YIAY）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。その他製品の108社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。