下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は13,482億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち139番目、その他製品108社のうち4番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+12.7%です。平均年間給与は983.8万円（2025年度・提出会社単体）で、その他製品108社のうち4番目。平均年齢は44.6歳、平均勤続年数は16.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
バンダイナムコホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べる任天堂・ＴＯＰＰＡＮホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 任天堂・ＴＯＰＰＡＮホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社96社及び関連会社17社により構成されており、当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
なお、当事業の内容における事業区分と、 「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント区分は同一であります。
関係会社については、「第１ 企業の概況 ４ 関係会社の状況」をご参照ください。
また、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YBXE）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ハピネット持分法適用関連会社・卸売業議決権 26.5%
ドリコム持分法適用関連会社・情報・通信業議決権 18.8%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はバンダイナムコホールディングスの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
㈱バンダイナムコエンターテインメント議決権 100.0%
㈱バンダイ議決権 100.0%
㈱BANDAI SPIRITS議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 6,462億円・利益 1,269億円・従業員 4,033人
売上 4,707億円・利益 567億円・従業員 3,077人
売上 1,518億円・利益 101億円・従業員 1,867人
売上 733億円・利益 122億円・従業員 1,319人
売上 63億円・利益 28億円・従業員 983人
連結子会社 66社（有報に社名が載る主な会社は66社）。持分法適用関連会社など 3社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2025年2月に公表した中期計画（2025年4月～2028年3月）で、最終年度の2028年3月期に売上高1兆4,500億円、営業利益2,000億円、海外売上高比率（仕向地別）50%以上を計数目標とし、継続的な目標として営業利益率12%以上、エクイティスプレッド5%以上を掲げている。資本コストは8%程度と認識しているとしている（統合レポート2025 中期計画 p34、中期計画のページ）。
2026年5月13日の決算説明会では、2026年3月期は過去最高の売上高・利益を更新し、中期計画の初年度を良い形でスタートしたとしている（説明会スクリプトp2）。有価証券報告書（2026年6月16日提出）の数値では、2026年3月期の売上高は1兆3,482億円、営業利益は1,895億円。
中期経営計画・決算説明資料より
バンダイナムコホールディングス 中期計画（2025年4月～2028年3月）計数目標
| 指標 | 2026年3月期実績 | 2028年3月期の計数目標 | |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 1兆3,482億円 | 1兆4,500億円 | |
| 営業利益 | 1,895億円 | 2,000億円 | |
| 海外売上高比率（仕向地別） | — | 50%以上 | |
| 営業利益率（継続的な目標） | — | 12%以上 | |
| エクイティスプレッド（継続的な目標） | — | 5%以上 |
2026年3月期の売上高・営業利益は有価証券報告書（2026年6月16日提出）の値。資料は統合レポート2025の中期計画の抜粋（p34-39）の1ページ目。
出典：統合レポート2025 バンダイナムコグループ中期計画（2025年4月～2028年3月）（p1） 2025-02公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を経営の重要施策と位置付けており、当社グループの競争力を一層強化し、財務面での健全性を維持しながら、継続した配当の実施と企業価値の向上を実現していくことを目指しております。
2025年４月よりスタートした中期計画においては、経営を取り巻く環境や成長に向けた戦略投資に関する方針等を踏まえ、様々な角度から検討を行った結果、株主還元に関する基本方針を変更しております。
これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会としております。
＜株主還元に関する基本方針＞
当社グループの競争力を一層強化するとともに、株主の皆様への適正な利益還元を経営の重要施策と位置付け、総還元性向50％以上を基本方針とする。
・DOE（純資産配当率）3.60％を下限とし、長期的に安定的な配当を実施する。
・資本コストを意識し、適宜自己株式の取得を実施する。
なお、当社は、取締役会の決議により、毎年９月30日現在の最終の株主名簿に記載又は記録された株主又は登録株式質権者に対し、会社法第454条第５項に定める剰余金の配当をすることができる旨定款に定めております。
当事業年度については、当事業年度の業績を勘案し、期末配当金は、ベース配当23円、業績連動配当27円を加え、１株につき50円、１株につき23円の中間配当とあわせて、年間での配当金は１株につき73円とすることを予定しております。
当事業年度においては、保有資産の有効活用により資本効率の向上をはかるとともに、環境変化に対応し株主還元を含めた機動的な資本政策を実行することを目的に、当第４四半期連結会計期間に自己株式の取得を行いました。取得した自己株式の総数は6,000,000株、取得価額の総額は24,757百万円となり、配当及び本自己株式取得を踏まえた総還元性向は51.0％となる予定です。
なお、第21期に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額32,078百万円及び１株当たり配当額50円につきましては、2026年６月22日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 112 | 22.4 |
| 2021 | 212 | 126.0 |
| 2022 | 206 | 140.3 |
| 2023 | 60 | 51.4 |
| 2024 | 71 | 71.5 |
| 2025 | 73 | 76.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
年１回、毎年３月末日現在の当社株主名簿に記載又は記録された100株以上を所有する株主に対して、次のポイントを贈呈する。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 19.60 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 8.94 |
| 3 | JP MORGAN CHASE BANK 380752 | 5.12 |
| 4 | 有限会社ジル | 2.81 |
| 5 | ソニーグループ株式会社 | 2.49 |
| 6 | 中村 恭子 | 2.21 |
| 7 | 株式会社マル | 2.06 |
| 8 | 任天堂株式会社 | 1.80 |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.63 |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.32 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は47.97%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 4,872 | 5,077 | 5,655 | 5,755 | 6,201 | 6,783 | 7,323 | 7,240 | 7,409 | 8,893 | 9,901 | 10,502 | 12,415 | 13,482 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 496 | 632 | 750 | 840 | 788 | 847 | 1,255 | 1,165 | 907 | 1,802 | 1,895 |
| 営業利益率% | — | — | — | 8.6 | 10.2 | 11.1 | 11.5 | 10.9 | 11.4 | 14.1 | 11.8 | 8.6 | 14.5 | 14.1 |
| 当期利益億円 | 324 | 251 | 376 | 346 | 442 | 541 | 634 | 577 | 489 | 928 | 903 | 1,015 | 1,293 | 1,407 |
| EPS円 | 147.4 | 114.1 | 171.1 | 157.4 | 201.0 | 246.3 | 96.1 | 87.5 | 74.2 | 140.7 | 136.9 | 153.9 | 197.9 | 217.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YBXE）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。その他製品の108社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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