表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2014年度は日本基準、2015年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社の企業集団は、当社と子会社89社（以下「当社グループ」という。）及び関連会社9社並びにその他の関係会社１社（住友電気工業㈱）で構成され、タイヤ事業、スポーツ事業及び産業品他事業のほか、各事業に付帯・関連するサービス等の事業を国内及び海外で展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は12,071億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち157番目、ゴム製品16社のうち3番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.8%です。平均年間給与は667.8万円（2025年度・提出会社単体）で、ゴム製品16社のうち9番目。平均年齢は40.2歳、平均勤続年数は14.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
住友ゴム工業と同業2社を、ダッシュボードで並べるブリヂストン・横浜ゴムと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ブリヂストン・横浜ゴムと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社の企業集団は、当社と子会社89社（以下「当社グループ」という。）及び関連会社9社並びにその他の関係会社１社（住友電気工業㈱）で構成され、タイヤ事業、スポーツ事業及び産業品他事業のほか、各事業に付帯・関連するサービス等の事業を国内及び海外で展開しております。
各事業における各社の位置づけの概要は次のとおりであります。
なお、以下の３事業は「第５ 経理の状況 １．連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 連結財務諸表注記 ６．セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
事業 ／ 主要製品 ／ 区分 ／ 国内 ／ 海外
タイヤ ／ タイヤ・チューブ （自動車用、建設車両用、産業車両用、レース・ラリー用、モーターサイクル用等） オートモーティブ事業 （パンク応急修理剤、空気圧警報装置等） ／ 製造 ／ 当社 ㈱ダンロップリトレッドサービス ／ PT Sumi Rubber Indonesia Sumitomo Rubber (Thailand) Co., Ltd. Sumitomo Rubber do Brasil Ltda. Sumitomo Rubber South Africa (Pty) Limited Sumitomo Rubber AKO Lastik Sanayi ve Ticaret A.Ş. Sumitomo Rubber USA, LLC 住友橡膠(常熟)有限公司 住友橡膠(湖南)有限公司
販売 ／ 当社 ㈱ダンロップタイヤ ／ 住友橡膠(中国)有限公司 Falken Tyre Europe GmbH Sumitomo Rubber North America, Inc. Sumitomo Rubber Middle East FZE Sumitomo Rubber Australia Pty. Ltd. Micheldever Group Ltd.
他23社
その他 ／ 中田エンヂニアリング㈱ SRIロジスティクス㈱ ／ Sumirubber Thai Eastern Corporation Co., Ltd. SRI USA, Inc. Sumitomo Rubber Europe GmbH
（計63社） ／ 他９社 ／ 他10社
スポーツ ／ スポーツ用品 （ゴルフクラブ、ゴルフボール、その他ゴルフ用品、テニス用品等） ゴルフトーナメント運営 ゴルフスクール・ テニススクール運営 ／ 製造 ／ 当社 ㈱ダンロップゴルフクラブ ／ Roger Cleveland Golf Company, Inc. Dunlop Srixon Sports Manufacturing (Thailand) Co., Ltd.
他１社
販売 ／ ㈱ダンロップスポーツマーケティング ／ Srixon Sports Europe Ltd. Dunlop Sports Korea Co., Ltd. Cleveland Golf Canada Corp.
他９社
その他 ／ ㈱ダンロップスポーツエンタープライズ ／ Dunlop International Group Limited
（計27社） ／ 他１社 ／ 他７社
産業品他 ／ 高機能ゴム事業 （制振ダンパー、OA機器用ゴム、医療用ゴム等） 生活用品事業 （炊事・作業用手袋、車椅子用スロープ等） インフラ事業 （防舷材、工場用・スポーツ施設用各種床材等） ／ 製造 ／ 当社 ／ 中山住膠精密橡膠有限公司 Sumirubber Vietnam, Ltd. Sumirubber Malaysia Sdn. Bhd.
他２社
販売 ／ 当社 ㈱住ゴム産業 ㈱ダンロップホームプロダクツ ／ 香港住膠有限公司
その他 ／ － ／ －
（計8社）
その他 ／ その他の関係会社 ／ 住友電気工業㈱
（計１社）
（注）１．事業ごとの会社数には当社を含めておりません。
２．Sumitomo Rubber USA, LLC（以下「SRUSA」）における生産活動をすべて終了し、その後必要な準備を行ったのちに同社を解散することを2024年11月７日開催の取締役会にて決議しております。
３．Falken Tyre Europe GmbHは、2026年２月23日付で、Dunlop Tyre Europe GmbHに商号変更しております。
４．Sumitomo Rubber North America, Inc.は、2026年１月１日付で、Dunlop Tires North America, Inc.に商号変更しております。
５．Sumitomo Rubber Middle East FZEは、2026年２月６日付で、Dunlop Tyre Middle East FZEに商号変更しております。
６．Sumitomo Rubber Australia Pty. Ltd.は、2026年１月１日付で、Dunlop Tyre Australia Pty. Ltd.に商号変更しております。
７．Srixon Sports Europe Ltd.は、2026年１月１日付で、Dunlop Golf Europe Ltd.に商号変更しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XT7A）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 10,437億円・利益 798億円・従業員 30,999人
売上 1,256億円・利益 68億円・従業員 3,625人
売上 378億円・利益 42億円・従業員 2,309人
連結子会社 84社（有報に社名が載る主な会社は31社）。持分法適用関連会社など 3社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2025年3月7日に長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」を策定した際、中期計画の2027年目標を事業利益率10%（当初7%）、ROE10%、D/Eレシオ0.6、ROIC8%（当初6%）に改定し、2030〜35年に向けては事業利益率15%、ROE12%、ROIC10%を目線としている（長期経営戦略資料p17）。2026年8月6日の進捗報告でも、3つの強化策で2027年に事業利益率10%を実現するとしている（p4）。
中期計画当初目標の前倒し達成が見えてきたため2027年度目標を改定した、としている（長期経営戦略資料p17）。
中期経営計画・決算説明資料より
トップメッセージ
一次資料ベース「私たちDUNLOP(住友ゴムグループ)の企業理念体系『Our Philosophy』の核となる存在意義＝Purpose（パーパス）は、『未来をひらくイノベーションで最高の安心とヨロコビをつくる。』です。」
代表取締役社長 國安恭彰（社長メッセージ・2026-09-26閲覧）から引用
住友ゴム工業 中期計画の財務指標目標（2027年・改定後）
| 指標 | 2024年実績 | 2027年改定目標 | |
|---|---|---|---|
| 事業利益率 | 7.3 | 10 | % |
| ROE | 1.5 | 10 | % |
| D/Eレシオ | 0.5 | 0.6 | 倍 |
| ROIC | 6.5 | 8 | % |
改定前の2027年目標は事業利益率7%、ROE10%、D/Eレシオ0.6、ROIC6%。2030〜35年に向けた目線は事業利益率15%、ROE12%、ROIC10%（p17）。
出典：住友ゴムグループ 2035年長期経営戦略（p17） 2025-03-07公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主への利益還元を最重要課題と認識して、連結ベースでの配当性向、業績の見通し、内部留保の水準等を総合的に判断しながら、長期にわたり安定して株主に報いることを基本方針としております。中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
上記の基本方針に基づき、当事業年度の配当金は、１株当たり35円の中間配当と合わせ、１株につき年間77円となる予定です。
また、内部留保資金については、将来の収益基盤の拡大を図るため、合理化等設備投資や研究開発などの先行投資に活用する考えであります。
当社は「取締役会の決議により、毎年６月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 35 | 35.2 |
| 2021 | 55 | 46.4 |
| 2022 | 35 | 46.3 |
| 2023 | 58 | 24.5 |
| 2024 | 58 | 34.4 |
| 2025 | 77 | 31.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 住友電気工業株式会社 | 28.87 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 13.98 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 6.30 |
| 4 | MSIP CLIENT SECURITIES | 2.79 |
| 5 | NORTHERN TRUST CO.（AVFC） RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST | 2.55 |
| 6 | JPモルガン証券株式会社 | 2.24 |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.97 |
| 8 | NORTHERN TRUST CO.（AVFC） RE U.S. TAX EXEMPTED PENSION FUNDS | 1.57 |
| 9 | NORTHERN TRUST CO．（AVFC） RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT | 1.20 |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.03 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は62.50%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 7,102 | 7,806 | 8,376 | 7,985 | 7,567 | 8,779 | 8,942 | 8,933 | 7,908 | 9,360 | 10,987 | 11,774 | 12,119 | 12,071 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | — | 572 | 331 | 387 | 492 | 150 | 645 | 112 | 826 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | — | 6.4 | 3.7 | 4.9 | 5.3 | 1.4 | 5.5 | 0.9 | 6.8 |
| 当期利益億円 | 355 | 448 | 532 | 720 | 414 | 470 | 362 | 121 | 226 | 295 | 94 | 370 | 99 | 504 |
| EPS円 | 135.1 | 170.8 | 202.8 | 274.4 | 157.7 | 180.5 | 137.8 | 45.9 | 85.9 | 112.1 | 35.8 | 140.9 | 37.5 | 191.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XT7A）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。ゴム製品の16社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。