表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2016年度は日本基準、2017年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は12,350億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち153番目、ゴム製品16社のうち2番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+17.5%です。平均年間給与は692.8万円（2025年度・提出会社単体）で、ゴム製品16社のうち5番目。平均年齢は41.1歳、平均勤続年数は17.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
横浜ゴムと同業2社を、ダッシュボードで並べるブリヂストン・住友ゴム工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ブリヂストン・住友ゴム工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ(当社及び関係会社)は、当社及び子会社158社、関連会社35社で構成され、当社グループが営んでいる主な事業の内容と事業を構成している各関係会社の当該事業における位置づけは次のとおりであります。
なお、以下の３事業は「第５ 経理の状況 １(１)連結財務諸表 連結財務諸表注記」に掲げるセグメント情報におけるセグメントの区分と同一であります。
事業 ／ 主要製品 ／ 区分 ／ 国内 ／ 海外
タイヤ ／ 乗用車用、トラック・バス用、小型トラック用、農業機械用、産業車両用、鉱山・建設車両用、林業機械用などの各種タイヤ 、チューブ、アルミホイール、自動車関連用品 ／ 主要製造販売会社 ／ 当社 愛知タイヤ工業㈱ 日本ジャイアントタイヤ株式会社 YTMMX Japan合同会社 (更生タイヤ) ヨコハマタイヤリトレッド㈱ ／ Yokohama Tire Philippines, Inc. 杭州優科豪馬輪胎有限公司 Yokohama Tire Manufacturing (Thailand) Co., Ltd. 蘇州優科豪馬輪胎有限公司 LLC Yokohama R.P.Z. Yokohama Tire Manufacturing Mississippi, LLC Yokohama Tire Vietnam Inc. Yokohama Tire Manufacturing Virginia LLC Yokohama India Private Ltd. Alliance Tire Company Ltd. ATC Tires Private Ltd. ATC Tires AP Pvt. Ltd. Yokohama TWS S.p.A. Yokohama TWS Czech Republic a.s. Yokohama TWS North America, Inc. 他12社
主要販売会社 ／ ㈱ヨコハマタイヤジャパン 他60社 ／ Yokohama Tire Corporation 他57社
その他 ／ ヨコハマ・オフハイウェイタイヤ㈱ 浜ゴムエンジニアリング㈱ 他４社 ／ Yokohama Corporation Of North America 他12社
ＭＢ ／ コンベヤベルト、各種ホース、防舷材、オイルフェンス、マリンホース、航空部品 ／ 主要製造販売会社 ／ 当社 ／ Yokohama Industries Americas Inc. Yokohama Industries Americas Ohio Inc. 協機工業股份有限公司 Yokohama Rubber (Thailand) Co., Ltd. 杭州優科豪馬橡胶制品有限公司 Yokohama Industries Americas de Mexico, S. de R.L. de C. V. PT.Yokohama Industrial Products Manufacturing Indonesia 山東横浜橡胶工業制品有限公司 他１社
主要販売会社 ／ 横浜ゴムMBジャパン㈱ 他１社 ／ 上海優科豪馬橡胶制品商貿有限公司 Yokohama Aerospace America Inc. 他１社
その他 ／ スポーツ用品、情報処理サービス等 ／ ㈱プロギア ハマゴムエイコム㈱ 他７社 ／ Y.T. Rubber Co., Ltd.
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XSMJ）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
Yokohama Tire Corporation議決権 100.0%
㈱ヨコハマタイヤジャパン議決権 91.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 11,213億円・従業員 30,117人
売上 1,056億円・従業員 3,260人
売上 81億円・従業員 1,094人
連結子会社 150社（有報に社名が載る主な会社は84社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2024年2月16日に公表した中期経営計画「Yokohama Transformation 2026（YX2026）」（2024～2026年）の2026年度の財務目標を、2024年8月と2026年2月19日の2回上方修正し、売上収益1兆3,000億円、事業利益1,880億円（事業利益率14.5%）、自己資本比率50%を目安、ROE10%超としている。当初の目標は売上収益1兆1,500億円、事業利益1,300億円（事業利益率11%）だった（最終年度の財務目標の見直しに関するお知らせp1）。株主還元は2026年度から配当性向30%、総還元性向30%以上に引き上げた（有価証券報告書、2026年3月25日提出）。
上方修正の理由として、グッドイヤー社の鉱山・建設車両用タイヤ事業の買収完了による収益貢献の本格化、タイヤ消費財の販売数量の伸びや高付加価値商品比率の向上、農業機械用タイヤのシェア拡大、コストダウンの想定以上の進展などを挙げている（同p1）。
中期経営計画・決算説明資料より
横浜ゴム YX2026 財務目標（2026年度）
| 指標 | 当初（2024年2月） | 変更後（2026年2月） | |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1兆1,500億円 | 1兆3,000億円 | |
| 事業利益 | 1,300億円 | 1,880億円 | |
| 事業利益率 | 11% | 14.5% | |
| 自己資本比率 | 50%を目安 | 50%を目安 | |
| ROE | 10%超 | 10%超 |
2024年8月の1回目の上方修正では売上収益1兆2,500億円、事業利益1,500億円、事業利益率12%としていた（p1）。
出典：中期経営計画「Yokohama Transformation 2026」における最終年度の財務目標の見直し（上方修正）に関するお知らせ（p1） 2026-02-19公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、将来の事業展開と経営体質の強化のために必要な内部留保を図りつつ、配当につきましては、安定した配当を継続することを基本方針としております。
また、当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回行うことを基本的な方針としております。
なお、当社は、会社法第459条第1項の規定に基づき、取締役会の決議によって剰余金の配当を行うことができる旨を定款に定めておりますが、期末配当の最終決定は、株主の皆様の意見を反映できるよう株主総会において決定することを基本としております。
内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開への備えと研究開発費用として活用することとしております。
上記基本方針のもと、当事業年度の期末配当につきましては、業績及び財務状況を勘案、１株当たり86円を、2026年３月27日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定であります。これにより、年間配当金につきましては、既に実施した中間配当金と合わせまして、１株当たり134円の予定であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 64 | 35.3 |
| 2021 | 65 | 26.1 |
| 2022 | 66 | 25.5 |
| 2023 | 84 | 17.0 |
| 2024 | 98 | 12.5 |
| 2025 | 134 | 21.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
該当する事項はありません。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 19.01 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 15.86 |
| 3 | 朝日生命保険相互会社 | 6.91 |
| 4 | 株式会社みずほ銀行 | 3.80 |
| 5 | 野村信託銀行株式会社（投信口） | 1.71 |
| 6 | ＳＭＢＣ日興証券株式会社 | 1.60 |
| 7 | 株式会社横浜銀行 | 1.58 |
| 8 | ＪＰモルガン証券株式会社 | 1.40 |
| 9 | 横浜ゴム取引先持株会 | 1.40 |
| 10 | 第一生命保険株式会社 | 1.22 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は54.53%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 5,597 | 6,016 | 6,252 | 6,299 | 5,740 | 6,463 | 6,502 | 6,505 | 5,511 | 6,708 | 8,605 | 9,853 | 10,947 | 12,350 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 545 | 423 | — | 535 | 586 | 360 | 836 | 689 | 1,004 | 1,192 | 1,529 |
| 営業利益率% | — | — | — | 8.7 | 7.4 | — | 8.2 | 9.0 | 6.5 | 12.5 | 8.0 | 10.2 | 10.9 | 12.4 |
| 当期利益億円 | 326 | 350 | 405 | 363 | 94 | 400 | 356 | 420 | 263 | 655 | 459 | 672 | 749 | 1,054 |
| EPS円 | 97.9 | 108.3 | 250.7 | 226.1 | 58.4 | 249.3 | 222.1 | 261.6 | 164.1 | 408.5 | 286.4 | 419.3 | 467.8 | 668.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XSMJ）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。ゴム製品の16社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。