表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2019年度は日本基準、2020年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社222社(うち連結子会社222社)、及び関連会社等122社(うち持分法適用会社122社)により構成されており、「日本」「アジア・大洋州・インド・中国」「米州」「欧州・中近東・アフリカ」の報告セグメント及びその他のセグメント区分で以下の事業を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は44,295億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち36番目、ゴム製品16社のうち1番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+10.4%です。平均年間給与は771.3万円（2025年度・提出会社単体）で、ゴム製品16社のうち1番目。平均年齢は42.1歳、平均勤続年数は15.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ブリヂストンと同業2社を、ダッシュボードで並べる横浜ゴム・住友ゴム工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 横浜ゴム・住友ゴム工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社222社(うち連結子会社222社)、及び関連会社等122社(うち持分法適用会社122社)により構成されており、「日本」「アジア・大洋州・インド・中国」「米州」「欧州・中近東・アフリカ」の報告セグメント及びその他のセグメント区分で以下の事業を行っております。
セグメントの名称 ／ 主要な事業 ／ 主要会社
日本 ／ タイヤ事業 ソリューション事業 化工品・多角化事業[スポーツ、サイクル] ／ [統括・製造・販売] ／ 当社
[タイヤ販売統括] ／ ブリヂストンタイヤソリューションジャパン㈱
[タイヤ製造・販売] ／ Bridgestone Specialty Tire Manufacturing (Thailand) Co., Ltd.
[タイヤ販売] ／ Bridgestone Mining Solutions Australia Pty. Ltd.
[化工品販売] ／ ブリヂストン化工品ジャパン㈱
[ゴルフ用品製造・販売] ／ ブリヂストンスポーツ㈱
[自転車等製造・販売] ／ ブリヂストンサイクル㈱
アジア・ 大洋州・ インド・ 中国 ／ タイヤ事業 ソリューション事業 ／ [統括・販売] ／ Bridgestone Asia Pacific Pte. Ltd.
普利司通（中国）投資有限公司
[タイヤ製造・販売] ／ 普利司通（天津）輪胎有限公司
普利司通（無錫）輪胎有限公司
Bridgestone India Private Ltd.
Thai Bridgestone Co., Ltd.
Bridgestone Tire Manufacturing (Thailand) Co., Ltd.
PT Bridgestone Tire Indonesia
米州 ／ タイヤ事業 ソリューション事業 多角化事業[空気バネ] ／ [統括] ／ Bridgestone Americas, Inc.
[タイヤ製造・販売] ／ Bridgestone Americas Tire Operations, LLC
Bridgestone Canada Inc.
Bridgestone de Mexico, S.A. DE C.V.
Bridgestone do Brasil Industria e Comercio LTDA.
[タイヤ販売] ／ Bridgestone Retail Operations, LLC
[タイヤ原材料製造・販売] ／ Firestone Polymers, LLC
[空気バネ製造・販売] ／ Firestone Industrial Products Company, LLC
欧州・ 中近東・ アフリカ ／ タイヤ事業 ソリューション事業 ／ [統括・販売] ／ Bridgestone Europe NV/SA
[タイヤ製造・販売] ／ Bridgestone Poznan Sp. z o.o.
Bridgestone Stargard Sp. z o.o.
Bridgestone Tatabanya Kft.
Bridgestone Hispania Manufacturing, S.L.U.
[タイヤ販売] ／ Bridgestone Middle East & Africa FZE
その他 ／ その他の事業 ／ [その他] ／ Bridgestone Singapore Pte. Ltd.
Bridgestone Treasury Singapore Pte. Ltd.
(注)１ タイヤ事業は主に乗用車用タイヤ、トラック・バス用タイヤ、スペシャリティ系タイヤ(鉱山・建設車両用、農業車両用、モーターサイクル用)事業を行っております。
２ ソリューション事業は生産財系BtoBソリューション(鉱山、航空、トラック・バス系)事業、小売サービス事業を行っております。
３ 化工品事業は主に油圧・高機能ホース、ゴムクローラ、樹脂配管、免震ゴム事業を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XRPR）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
BATO
BSRO
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 21,072億円・利益 2,015億円・従業員 46,312人
売上 9,936億円・利益 1,981億円・従業員 24,563人
売上 8,318億円・利益 424億円・従業員 15,783人
売上 4,787億円・利益 596億円・従業員 18,425人
売上 180億円・利益 72億円
連結子会社 222社（有報に社名が載る主な会社は32社）。持分法適用関連会社など 122社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2024年3月1日に説明した中期事業計画（2024-2026）「24MBP」で、2026年に売上収益48,000億円レベル、調整後営業利益6,400億円レベル（調整後営業利益率13%レベル）、ROIC10%レベル、ROE11%レベル、継続事業からの当期利益4,300億円レベル、1株当たり配当金250円レベル（下限）を計画している。2030年の長期戦略アスピレーションは売上収益50,000億円強、調整後営業利益率15%強、ROIC12%レベル、ROE13%レベル（24MBP第一部資料p41）。
中期経営計画・決算説明資料より
トップメッセージ
一次資料ベース「ブリヂストンは、使命である『最高の品質で社会に貢献』のもと、持続的な成長を実現することで、ステークホルダーのみなさまとの調和を大切にしながら、今後も歩みを進めてまいります。」
代表執行役 Global CEO 森田泰博（Global CEOメッセージ・2026-02）から引用
ブリヂストン 24MBP 財務ターゲット（2026年）
| 指標 | 2023年実績 | 2026年目標 | |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 43,138億円 | 48,000億円レベル | |
| 調整後営業利益 | 4,806億円 | 6,400億円レベル | |
| 調整後営業利益率 | 11.1% | 13%レベル | |
| ROIC | 8.7% | 10%レベル | |
| ROE | 10.4% | 11%レベル | |
| 継続事業からの当期利益 | 3,269億円 | 4,300億円レベル | |
| 1株当たり配当金 | 200円（予定） | 250円レベル（下限） |
2030年の長期戦略アスピレーション（2022年8月発表）は売上収益50,000億円強、調整後営業利益8,200億円レベル（調整後営業利益率15%強）、ROIC12%レベル、ROE13%レベル。配当は連結配当性向40%を目安に1株当たり配当額を継続的に増やすとしている（p36・p41）。
出典：中期事業計画(2024-2026) 24MBP 第一部（p41） 2024-03-01公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は経営にあたり株主の皆様の利益を重要な課題として位置付けており、今後の事業展開に備えた経営基盤の強化をはかりつつ、業績の向上に努めることを基本方針としております。利益配分については、主に稼ぐ力の強化、価値創造へのフォーカス、サステナブルなプレミアムブランド構築のための戦略的成長投資による持続的な成長と企業価値向上の実現を優先しつつ、適正な財務体質の維持と株主還元の充実につなげてまいります。配当については、当該期の業績、財政状態に加え、中期的な利益見通し、投資計画、キャッシュ・フロー等を総合的に勘案して、連結配当性向50％を目安に、持続的な企業価値向上を通じて、安定的且つ継続的な配当額の向上に努めることで、株主の皆様のご期待にお応えしてまいりたいと考えております。
当社の剰余金の配当は、中間配当と期末配当の年２回とし、期末配当は定時株主総会の決議事項、中間配当は取締役会の決議事項としております。なお、取締役会の決議により、毎年６月30日を基準日として、中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
第107期の配当は、以上の方針に基づき、中間配当は１株につき115円、期末配当は１株につき115円とし、期末配当は2026年３月24日開催予定の第107回定時株主総会の決議により実施する予定であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 110 | 93.4 |
| 2021 | 170 | 71.7 |
| 2022 | 175 | 74.0 |
| 2023 | 200 | 48.2 |
| 2024 | 210 | 61.2 |
| 2025 | 230 | 52.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 15.49 |
| 2 | 公益財団法人石橋財団 | 12.02 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 5.45 |
| 4 | 株式会社永坂産業 | 2.56 |
| 5 | 日本生命保険相互会社 | 2.07 |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.96 |
| 7 | バークレイズ証券株式会社 | 1.72 |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.28 |
| 9 | SMBC日興証券株式会社 | 1.20 |
| 10 | 全国共済農業協同組合連合会 | 1.18 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は44.92%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 30,397 | 35,681 | 36,740 | 37,903 | 33,370 | 36,434 | 36,501 | 35,072 | 26,952 | 32,461 | 41,101 | 43,138 | 44,301 | 44,295 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 5,172 | 4,495 | 4,190 | 4,027 | 3,493 | 625 | 3,768 | 4,413 | 4,818 | 4,433 | 3,812 |
| 営業利益率% | — | — | — | 13.6 | 13.5 | 11.5 | 11.0 | 10.0 | 2.3 | 11.6 | 10.7 | 11.2 | 10.0 | 8.6 |
| 当期利益億円 | 1,716 | 2,021 | 3,006 | 2,843 | 2,656 | 2,883 | 2,916 | 2,401 | -233 | 3,940 | 3,003 | 3,313 | 2,850 | 3,273 |
| EPS円 | 219.3 | 258.1 | 383.8 | 363.0 | 339.0 | 375.7 | 388.0 | 332.3 | -33.1 | 279.8 | 216.1 | 242.0 | 208.1 | 246.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XRPR）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。ゴム製品の16社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。