表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2014年度は日本基準、2015年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社350社及び関連会社等139社から構成されており、スペシャリティマテリアルズ、MMA＆デリバティブズ、ベーシックマテリアルズ＆ポリマーズ、産業ガスの４つのセグメント及びその他の区分において、事業活動を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は37,040億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち41番目、化学197社のうち1番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+2.6%です。平均年間給与は1,188.9万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち3番目。平均年齢は50.2歳、平均勤続年数は24.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
三菱ケミカルグループと同業2社を、ダッシュボードで並べる富士フイルムホールディングス・旭化成と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 富士フイルムホールディングス・旭化成と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社350社及び関連会社等139社から構成されており、スペシャリティマテリアルズ、MMA＆デリバティブズ、ベーシックマテリアルズ＆ポリマーズ、産業ガスの４つのセグメント及びその他の区分において、事業活動を行っております。
当連結会計年度末日において、各事業会社のセグメント毎の主要な事業及びその主要な子会社等は、次の表のとおりであります。なお、当連結会計年度の期首より、報告セグメントの区分を変更しておりますが、詳細は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記 ４．事業セグメント (1)報告セグメントの概要」に記載のとおりです。
（注）１ 関連会社等には、ジョイント・ベンチャー（共同支配企業）及びジョイント・オペレーション（共同支配事業）を含んでいます。
２ 産業ガスセグメントの大陽日酸㈱、ニッポン・ガシズ・ユーロ・ホールディング社及びマチソン・トライガス社は、2026年４月１日付でそれぞれ、日本酸素㈱、ニッポン・サンソ・ユーロ・ホールディング社及びニッポン・サンソ・マチソン社に商号を変更しております。
なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当するため、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については、連結財務諸表の数値に基づいて判断することとなります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YFSR）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
日本酸素ホールディングス子会社・化学議決権 50.7%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は三菱ケミカルグループの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
三菱ケミカル㈱の単体
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 13,525億円・利益 2,007億円・従業員 20,422人
売上 10,596億円・利益 323億円・従業員 20,127人
売上 7,907億円・利益 -42億円・従業員 5,564人
売上 3,519億円・利益 -15億円・従業員 3,972人
売上 1,492億円・利益 135億円・従業員 6,089人
連結子会社 16社（有報に社名が載る主な会社は16社）。持分法適用関連会社など 3社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画2029（2025〜2029年度）で、2029年度にコア営業利益4,600億円、コア営業利益率10%を目標としている（2025年12月18日 IR Day 2025資料p9。ファーマ事業を非継続事業に組み替えた後の数字）。2024年11月の策定時は、ファーマ事業を含めて2029年度にコア営業利益5,700億円、売上収益49,500億円、コア営業利益率12%、ROIC8%を掲げていた（「Vision & Strategy」p40）。
中期経営計画・決算説明資料より
三菱ケミカルグループ 中期経営計画2029 FY29目標
| 指標 | 基準 | 2029年度目標 | |
|---|---|---|---|
| コア営業利益 | — | 4,600 | 億円 |
| コア営業利益率 | — | 10 | % |
ファーマ事業を非継続事業に組み替えた後の目標。策定時（2024年11月、ファーマ事業を含む）の目標は、コア営業利益5,700億円、売上収益49,500億円、コア営業利益率12%、ROIC8%。
出典：IR Day 2025 経営方針説明会 資料（p9） 2025-12-18公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、中間配当と期末配当の年２回、剰余金の配当を行っており、これらの剰余金の配当の決定は、定款の定めにより、取締役会決議をもって行うこととしております。また、企業価値の向上を通して株主価値の向上を図ることを株主還元の基本方針としております。配当につきましては、今後の事業展開の原資である内部留保の充実を考慮しつつ、「中期経営計画2029」において、配当性向35％を目安とし、利益成長に応じて配当増加を図ることを目標としております。
上記の方針及び今後の事業展開等を総合的に勘案して、当事業年度の年間配当金は、１株につき16円の中間配当金と合わせ１株につき32円となります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 24 | 286.7 |
| 2021 | 30 | 75.8 |
| 2022 | 30 | 40.8 |
| 2023 | 32 | 24.1 |
| 2024 | 32 | 33.1 |
| 2025 | 32 | 45.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社信託口 | 15.61 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行信託口 | 5.59 |
| 3 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 （常任代理人）株式会社みずほ銀行決済営業部 | 5.03 |
| 4 | 明治安田生命保険相互会社（常任代理人）株式会社日本カストディ銀行 | 4.73 |
| 5 | 日本生命保険相互会社（常任代理人）日本マスタートラスト信託銀行株式会社 | 3.13 |
| 6 | THE CHASE MANHATTAN BANK, N. A. LONDONSECS LENDING OMINIBUS ACCOUNT(常任代理人）株式会社みずほ銀行決済営業部 | 2.45 |
| 7 | JPモルガン証券株式会社 | 2.21 |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385642（常任代理人）株式会社みずほ銀行決済営業部 | 1.91 |
| 9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781（常任代理人）株式会社みずほ銀行決済営業部 | 1.47 |
| 10 | 野村信託銀行株式会社投信口 | 1.45 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は43.59%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 30,886 | 34,988 | 36,563 | 35,434 | 33,761 | 37,244 | 38,403 | 35,805 | 32,575 | 39,769 | 46,345 | 43,872 | 39,476 | 37,040 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | 3,557 | 2,948 | 1,443 | 475 | 3,032 | 1,827 | 2,618 | 1,416 | 301 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | 9.6 | 7.7 | 4.0 | 1.5 | 7.6 | 3.9 | 6.0 | 3.6 | 0.8 |
| 当期利益億円 | 186 | 322 | 609 | 514 | 1,563 | 2,118 | 1,695 | 541 | -76 | 1,772 | 965 | 1,196 | 450 | 118 |
| EPS円 | 12.6 | 21.9 | 41.4 | 35.1 | 106.7 | 147.1 | 119.2 | 38.1 | -5.3 | 124.7 | 67.9 | 84.1 | 31.6 | 8.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YFSR）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。