下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社１３４社及び関連会社１１社（２０２６年３月３１日現在）により構成され、半導体シリコン、希土類磁石、フォトレジスト、マスクブランクス、合成石英製品等の製造・販売を主体とする「電子材料事業」、塩化ビニル樹脂、か性ソーダ等の製造・販売を主体とする「生活環境基盤材料事業」、シリコーン、セルロース誘導体、金属珪素等の製造・販売を主体とする「機能材料事業」、信越ポリマーグループの事業およびエンジニアリングをはじめとする各種役務提供を行う「加工・商事・技術サービス事業」を営んでおり、当社及び関係会社が製造・販売等を分担し、相互に協力して、事業活動を展開しています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は25,740億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち68番目、化学197社のうち4番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+11.5%です。平均年間給与は898.8万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち15番目。平均年齢は40.8歳、平均勤続年数は18.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
信越化学工業と同業2社を、ダッシュボードで並べる三菱ケミカルグループ・富士フイルムホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 三菱ケミカルグループ・富士フイルムホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社１３４社及び関連会社１１社（２０２６年３月３１日現在）により構成され、半導体シリコン、希土類磁石、フォトレジスト、マスクブランクス、合成石英製品等の製造・販売を主体とする「電子材料事業」、塩化ビニル樹脂、か性ソーダ等の製造・販売を主体とする「生活環境基盤材料事業」、シリコーン、セルロース誘導体、金属珪素等の製造・販売を主体とする「機能材料事業」、信越ポリマーグループの事業およびエンジニアリングをはじめとする各種役務提供を行う「加工・商事・技術サービス事業」を営んでおり、当社及び関係会社が製造・販売等を分担し、相互に協力して、事業活動を展開しています。
事業内容と当社及び主な関係会社の当該事業における位置付けは、おおむね次のとおりです。
なお、次表の区分は、「第５ 経理の状況 １．(1）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一です。
区分 ／ 主要製品及び商品名 ／ 主要な会社
電子材料 事業 ／ 半導体シリコン、希土類磁石 (電子産業用・一般用)、 半導体用封止材、 ＬＥＤ用パッケージ材料、 フォトレジスト、 マスクブランクス、 合成石英製品 ／ 国内 ／ 当社、信越半導体㈱、直江津電子工業㈱、長野電子工業㈱、 三益半導体工業㈱、直江津精密加工㈱、信越石英㈱、 その他３社 （計１０社）
海外 ／ シンエツハンドウタイアメリカINC.、S.E.H.マレーシアSDN.BHD、 台湾信越半導体（股）、シンエツハンドウタイヨーロッパLTD.、S.E.H.シャーラムSDN.BHD.、 シンエツエレクトロニクスマテリアルズシンガポールPTE.LTD.、 シンエツマグネティクスフィリピンInc.、 シンエツマレーシアSDN.BHD.、 シンエツマグネティックマテリアルズベトナムCo.,Ltd. その他１７社 （計２６社）
生活環境 基盤材料 事業 ／ 塩化ビニル樹脂、か性ソーダ、 メタノール、クロロメタン、 ポバール ／ 国内 ／ 当社、鹿島電解㈱、鹿島塩ビモノマー㈱、日本酢ビ・ポバール㈱、 その他４社 （計８社）
海外 ／ シンテックINC.、シンエツPVC B.V.、CIRES,Lda.、 シンエツインターナショナルヨーロッパB.V.、K-Bin,INC.、 その他２社 （計７社）
機能材料 事業 ／ シリコーン、 セルロース誘導体、金属珪素、 合成性フェロモン、 塩ビ・酢ビ共重合樹脂、 液状フッ素エラストマー、 ペリクル ／ 国内 ／ 当社、日信化学工業㈱、 その他９社 （計１１社）
海外 ／ シンエツシリコーンズタイランドLTD.、 アジアシリコーンズモノマーLTD.、 信越有机硅国際貿易（上海）有限公司、韓国信越シリコーン㈱、 台湾信越シリコーン（股）、 シンエツシリコーンズオブアメリカINC.、 SEタイローズ GmbH & Co. KG、SEタイローズ USA,Inc.、 シムコアオペレーションズPTY.LTD.、 その他２２社 （計３１社）
加工・商事・ 技術サービス 事業 ／ 樹脂加工製品、 技術・プラント輸出、 商品の輸出入、 エンジニアリング ／ 国内 ／ 当社、信越ポリマー㈱（東証プライム上場）、 信越エンジニアリング㈱、信越アステック㈱、 信越ファインテック㈱、 その他２０社 （計２５社）
海外 ／ シンエツマイクロサイINC.、 シンエツポリマー（マレーシア）SDN.BHD.、 シンエツポリマーヨーロッパB.V.、 シンエツポリマーアメリカINC.、 蘇州信越聚合有限公司、 その他２６社 （計３１社）
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YE9I）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
信越ポリマー子会社・化学議決権 53.6%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は信越化学工業の【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
シンテックINC.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 10,158億円・利益 3,445億円・従業員 13,566人
売上 9,814億円・利益 1,649億円・従業員 1,957人
売上 4,408億円・利益 1,010億円・従業員 4,445人
売上 1,360億円・利益 273億円・従業員 7,374人
連結子会社 98社（有報に社名が載る主な会社は46社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画の数値目標を公表していない。有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】の「目標とする経営指標、中長期的な会社の経営戦略」には「目標とする経営指標は、年次ごとの増収、増益です。」と記載されている。
中期経営計画・決算説明資料より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、財務規律をもって事業収益の拡大に邁進し、その成果を株主の皆様に適切かつ安定的に還元させていただくことを基本方針としています。内部留保金は、競争力の強化とともに、今後の事業展開と更なる成長に積極的かつ適時に活用し、企業価値を高めるよう努めています。加えて、頻度と振幅の増す経済変動に対する支えとなる財務基盤を保持しつつ、当社は自己資本利益率や資本コストに注意を払い、資本政策に取り組んでいます。株主還元はその中核であり、４０％前後の配当性向を中長期的な目安として安定的な配当に努めています。総還元性向も考慮し、自己株式の買い取りについては、株価水準やその他の事情を踏まえ、機動的に実施してきました。その一環で本年4月28日に2,500億円の自己株式取得の実施を発表しました。
2026年３月期の期末配当金は、先に行いました中間配当金53円と同額の１株につき53円を予定しています。これにより、2026年３月期の年間配当金は、前期と同額の１株当たり106円となります。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会です。
当社は、「取締役会の決議によって、毎年９月30日を基準日として中間配当をすることができる。」旨を定款に定めています。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 250 | 87.4 |
| 2021 | 400 | 110.2 |
| 2022 | 500 | 94.1 |
| 2023 | 100 | 66.0 |
| 2024 | 106 | 26.3 |
| 2025 | 106 | 28.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 18.19 |
| 2 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 7.21 |
| 3 | 日本生命保険相互会社 | 4.13 |
| 4 | ㈱八十二長野銀行 | 3.05 |
| 5 | THE CHASE MANHATTAN BANK, N. A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT | 2.99 |
| 6 | 明治安田生命保険相互会社 | 2.88 |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.56 |
| 8 | GOVERNMENT OF NORWAY | 2.03 |
| 9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.73 |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385642 | 1.62 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は46.37%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 10,254 | 11,658 | 12,555 | 12,798 | 12,374 | 14,414 | 15,940 | 15,435 | 14,969 | 20,744 | 28,088 | 24,149 | 25,612 | 25,740 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 2,085 | 2,386 | 3,368 | 4,037 | 4,060 | 3,922 | 6,763 | 9,982 | 7,010 | 7,421 | 6,352 |
| 営業利益率% | — | — | — | 16.3 | 19.3 | 23.4 | 25.3 | 26.3 | 26.2 | 32.6 | 35.5 | 29.0 | 29.0 | 24.7 |
| 当期利益億円 | 1,057 | 1,136 | 1,286 | 1,488 | 1,759 | 2,662 | 3,091 | 3,140 | 2,937 | 5,001 | 7,082 | 5,201 | 5,340 | 4,745 |
| EPS円 | 248.9 | 267.2 | 302.1 | 349.5 | 412.9 | 624.3 | 145.2 | 151.0 | 141.4 | 240.8 | 347.8 | 259.4 | 269.5 | 252.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YE9I）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
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